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*12:14JST 日経平均は続伸、買い先行後はじりじりと上げ幅を広げる展開 　日経平均は続伸。189.37円高の32899.99円（出来高概算6億5492万株）で前場の取引を終えている。 　前週末1日の米国株式市場のダウ平均は115.80ドル高（+0.33%）と反発。8月雇用統計の結果が労働市場減速の証拠となり、追加利上げ観測が後退、買いが先行した。しかし、その後に発表されたISM製造業景況指数や建設支出が予想を上回り金利が上昇に転じると、特にハイテク株の売りが強まった。ナスダック総合指数は小幅に反落、まちまちとなった米株市場を横目に、本日の日経平均は上昇スタートとなった。 　個別では、日本郵船<9101>や商船三井<9104>などの海運株、三菱商事<8058>や三井物産<8031>などの商社株が堅調に推移。また、三井住友<8316>や三菱UFJ<8306>などの金融株、トヨタ自<7203>やホンダ<7267>などの自動車関連のほか、ゼンショーHD<7550>、INPEX<1605>、ファーストリテ<9983>、三菱重工業<7011>、神戸製鋼所<5406>なども堅調に推移した。そのほか、第1四半期は想定以上の大幅増益決算となった伊藤園<2593>が急騰、業績上方修正で営業利益は前期比倍増となったファーストブラザーズ<3454>も大幅上昇、マイネット<3928>、エンビプロHD<5698>などが値上がり率上位に顔を出した。 　一方、レーザーテック<6920>やディスコ<6146>、アドバンテ<6857>などの半導体関連株の一角が軟調に推移。また、ソフトバンクG<9984>、キーエンス<6861>、ソニーG<6758>、ダブルスコープ<6619>、なども下落。そのほか、シュッピン<3179>、エンプラス<6961>、広済堂HD<7868>、グリムス<3150>などが値下がり率上位に顔を出した。 　セクターでは、海運、鉄鋼、輸送用機器が上昇率上位となった一方で、水産・農林業が下落率上位となった。東証プライムの値上がり銘柄は全体の75％、対して値下がり銘柄は23％となっている。 　9月4日の日経平均は前週末比86.70円高の32797.32円と6営業日続伸でスタートした。シカゴ日経225先物清算値は大阪比60円高の32760円。本日の日経平均はやや買いが先行して始まったものの、その後は上値の重い展開となっている。4日の米国市場はレイバーデーの祝日のため海外勢の商いは膨らまないとみられ、こう着感が強い1日とみる市場関係者も多いようだ。 　新興市場も売り買いが交錯する展開となっている。マザーズ指数やグロース市場の時価総額上位銘柄で構成される東証グロース市場Core指数は上昇スタート後、マイナス圏に転落。その後買い戻しが広がったものの、積極的に買い進む動きは乏しく売り買いが交錯する展開となっている。前週末に発表された米雇用関連指標が総じて労働市場の逼迫緩和を示唆する内容だったことは国内の投資家心理にポジティブに働いている。ただ、米長期金利が再度上昇しており、新興株にとっては重しとなっている可能性がある。前引け時点での東証グロース市場Core指数は0.23％安、東証マザーズ指数は0.05％高となった。 　さて、前週末に発表された米雇用統計の結果を振り返る。非農業部門雇用者数は前月比18万7000人増（市場予想17万人）と増加した一方で、失業率は3.8％と予想（3.5％）を大きく上回り、平均時給の伸びは前月比で+0.2％と予想（+0.3％）を下回った。労働市場の底堅さと鈍化の両方を示す強弱まちまちの内容となったが、米雇用動態調査（JOLTS）やADP全体雇用リポートに続いて労働市場の逼迫緩和を示唆する結果となった。 　雇用関連指標の結果をポジティブに捉える市場関係者も増加している。「9月のFOMC会合では金利が据え置かれるとの市場予想を補強する」や「利上げ一時停止を正当化するには十分な内容」などの声が散見されている。ただ、依然として消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）などの指標を注目している関係者も多い。夏の商品価格の上昇でインフレが再加速するリスクもあるため、やはり来週に発表される同指標の結果には引き続き注視したいところ。 　重要経済指標の発表やFOMCといった経済の注目材料のほか、従来から中国の状況や地政学リスクなどにもアンテナを張っておきたいと示唆しているが、本日は9月の米国株アノマリーについて触れておく。歴史的に9月の米国株式市場はパフォーマンスが悪く、弱気相場になりやすいともいわれている。調査会社CFRAによると、S&P500指数は1945年以降、9月は平均0.7％下落と最もパフォーマンスが悪い月となっているようだ。それも9月の第1月曜日のレイバーデー(労働者の日)明けから相場の展開が一変することもあるという。仮に9月が通常より不安定な地合いとなるのであれば、景気敏感株よりディフェンシブ株が注目される可能性もある。あくまで一つのアノマリーにすぎないため頭の片隅に置いておく程度に済ませておきたい。 　そのほか、8月31日に発表された最新週（8月21日～25日）の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物株を２週連続で売り越した。売り越し金額は2047億円と前週から売り越し額は縮小したものの。2週連続での売り越しは3月以来となる。個人投資家も現物株を1161億円と2週ぶりの売り越し、年金基金の売買動向を反映するとされる信託銀行は2週連続の買い越しとなった。海外投資家の売り越しが今後も続くかは注目材料となろう。さて、後場の日経平均はじりじりと上げ幅を広げる展開となるか。買い手優位の状況が続くか注目しておきたい。（山本　泰三） 《AK》