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*15:41JST アトラエ Research Memo（1）：独自性の高いPeople Tech事業で右肩上がりの成長を持続 ■要約 アトラエ<6194>は、人材サービスとテクノロジー（Human Resources※×Technology、HR Tech）を掛け合わせたサービスを提供するITベンチャー企業である。2018年9月期に、“テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく”という想いを込め、「People Tech Company」として自社を再定義した。主力事業である求人メディア「Green」が右肩上がりの成長を持続していることに加え、組織改善プラットフォーム「wevox」の導入企業数が750を超えるなど大幅に増加している。2019年9月期第2四半期は過去最高の売上高、営業利益を更新した。 ※Human Resorce（HR）とは企業の人的資源に関わる人材サービスの領域を指す。人材サービスには人材派遣、人材紹介、業務請負、求人メディアの運営、採用支援、教育研修等がある。 1. 事業概要 同社の主力サービスはIT業界に強みを持つマッチングプラットフォーム「Green」である。広告型求人メディアが主流のなか、成功報酬型と言う同社独自のサービス内容が好評で、業績が右肩上がりで拡大し高成長を続けている。「Green」に続くサービスとして、2016年1月にビジネスパーソン向けマッチングアプリ「yenta」を、2017年5月に組織改善プラットフォーム「wevox」をリリースしている。「yenta」は企業から個人へのパワーシフトの流れを捉え、「wevox」は人材難のなかで組織強化を図りたい企業のニーズを捉え、いずれも順調に利用者が増加している。 2. 2019年9月期第2四半期業績 2019年9月期第2四半期の業績は、売上高が1,485百万円（前年同期比41.9%増）、営業利益が461百万円（同40.8%増）、経常利益が462百万円（同43.3%増）、四半期純利益が319百万円（同42.9%増）と第2四半期では過去最高の売上高、営業利益を達成した。 主力サービスである「Green」については、求人企業と求職者のマッチング効率向上のためのコンテンツの拡充、ビッグデータ解析によるレコメンド精度の向上を始め、登録者数の増加施策としてWebマーケティングの強化、求人企業管理画面の改善等、様々な取り組みを行っている。2019年9月期第2四半期累計期間中の入社人数は1,416人（前年同期1,145人、前年同期比23.7%増）と増加した。「wevox」については、業種・業界の壁を越えてサービス提供が広がっており、導入企業数が750社を超え、大幅に増加している。なお、「yenta」については利用者の増加と既存顧客の満足度向上に注力し顧客基盤を強固なものにすることを優先しており、本格的なマネタイズは2019年9月期以降を計画している。 3. 今後の見通し 2019年9月期は売上高3,000百万円（前期比30.1%増）、営業利益700百万円（前期比1.3%増）、経常利益690百万円（前期比4.6%増）、当期純利益476百万円（前期比2.7%増）を見込んでいる。通期目標に対して第2四半期時点での進捗率は、売上高49.5%、営業利益66.0%、経常利益67.1%、当期純利益67.0%と、特に利益が計画値を大幅に上回っているが、下期は機能強化への投資に注力する計画であり、通期目標は期初のままとなっている。 同社の成長戦略は、確固たる競争優位を持つ「Green」の伸びをベースに、「wevox」、「yenta」のマネタイズを本格化させ、右肩上がりの成長を持続しようと言うものである。「Green」は確固たる競争優位性とターゲット市場の拡大から2019年9月期も成長が持続する見込みである。SaaS型サービスである「wevox」については、利用者が増加傾向にある上に、2%以下の低い解約率であることから更なる収益貢献が見込まれる。「yenta」については法人向けマネタイズの実証実験は済んでいるが、世界観を十分に浸透させ安定的な顧客基盤を整えたのち、2019年9月期以降のマネタイズを計画している。年間平均離職者数1.6人、平均29.5歳という若くて活気にあふれエンゲージメント※（組織貢献力）が高い同社組織の特性を生かし、勢いをさらに加速させる。 ※エンゲージメント：社員の会社に対する「愛着心」や「思い入れ」のこと。この高さが、個人と組織が一体となり、双方の成長に貢献しあう関係を実現する。 ■Key Points ・時代のニーズを捉えた独自性の高いサービスを提供する人材サービスとテクノロジーのリーディングカンパニー ・「Green」の安定成長に加え、新サービス「wevox」も順調に伸び、2019年9月期第2四半期は過去最高の水準を達成 ・2019年9月期は将来を見据え積極投資を行いながらも、計画どおりの業績達成を見込む （執筆：フィスコ客員アナリスト　内山崇行） 《SF》