株～企業情報・おすすめ銘柄

<5019> 出光興産 2255 -126大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表、営業損益は従来予想の1650億円の黒字から50億円の赤字に減額。原油市況下落による在庫評価の影響が620億円の下振れ要因となったほか、マージンの縮小なども響いた。修正幅は大きいが、足元の原油安による影響は想定されていたほか、配当見通し維持も安心感にはつながった。ただ、足元で原油市況が一段と下落、本日は石油関連株に売り優勢となっている流れを引き継いだ。 <7974> 任天堂 46980 +950続伸。米有力アクティビストであるバリューアクト・キャピタルが同社株を取得したことが判明した。取得株数は260万株超で発行済み株式数の約2％に相当する。バリューアクトは運用総額が120億ドルとされ、オリンパス<7733>、JSR<4185>などにも投資している。すでに経営陣と話し合われており、声明では「対話を通じて相互理解を深められた」と強調している。株主向上策顕在化への期待などが先行する形に。 <6967> 新光電工 1249 +123急反発。前日に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の12億円から32億円、前期比34.0％減に増額、15億円程度の市場コンセンサスを大きく上回り、ポジティブなインパクトにつながっている。為替相場での想定以上の円安進行、静電チャックやサーバー向けFCパッケージの想定以上の回復が背景。パソコンやサーバー需要の増加基調により、新年度の業績拡大に対する期待も継続する形に。 <3919> パイプドHD 1132 +75急反発。前日に発表した自社株買いの実施が見直し材料とされている。発行済み株式数の6.15％に当たる50万株、5億円を取得上限としており、取得期間は4月22日から10月21日までとしている。今期の減益ガイダンスもあって足元の株価は安値圏で推移しているなか、高水準の自社株買い実施による需給インパクトなどを期待する動きが先行へ。 <7148> FPG 492 -61大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の72.4億円から36.4億円に、通期では140億円から46億円に減額。先行き経済動向への懸念やオペレーティング・リースの賃借人である航空業界に対する信用懸念から、投資家の姿勢が慎重となり、出資金販売額が足元で大きく減退した。年間配当金も60円予想から30円に減額。400万株を上限とする自社株買いも発表したが、下支えにならず。 <2395> 新日科学 636 +93一時ストップ高。アンジェス<4563>と新型コロナウイルスのワクチン開発で提携と発表している。アンジェスは大阪大やタカラバイオ<4974>などとワクチン開発計画を進めている。同社ではワクチンの安全性を検証する動物実験を担当するもよう。同社の参画がワクチン実用化のスピードを速めさせるとの見方にもつながっており、ウイルス対策関連として期待が高まる形に。 <6999> KOA 836 -40大幅続落。前日に20年3月期の決算を発表、営業利益は14.7億円で前期比74.2％減益となった。業績数値は17日に修正予想を発表済みであるが、配当に関しては今回、18円予想から無配に引き下げており、ネガティブに捉える動きが優勢となっている。ガイダンスに関しては、例年、第1四半期予想のみ開示していたが、今回は非開示になっており、前期減配と併せて先行き不透明感が強まる展開に。 <7202> いすゞ自 710.6 -16.5大幅続落。日経新聞が20年3月期営業利益は前期比15％減の1500億円前後だったもようとの観測を伝えた。3年ぶりの減益となる。海外でトラックの販売が苦戦するなか、新型コロナウイルスの感染拡大で新興国通貨が弱含んでいることも重荷となっている。従来予想の1420億円は上回り、市場予想も会社計画線を下回る水準でだが、新興国ではウイルス感染の影響が長期化するとみられ、あく抜け材料にはつながっていない。 <2267> ヤクルト 6970 -120大幅反落。JPモルガン証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価は6400円としている。3月初旬の投資判断引き上げ以降、株価は想定以上の上昇となり、中国ヤクルトの販売モメンタム回復やミックス改善効果への期待は織り込まれたと判断。一方、日本におけるヤクルトレディの販売自粛、新興国通貨安による円建て海外事業収益の目減りなどから、業績予想を下方修正しているようだ。 <9603> H．I．S． 1230 -87大幅続落。ジェフリーズ証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げ、目標株価も3400円から1450円に引き下げている。娯楽業界全般に関しては、新型コロナウイルス感染拡大の影響懸念が多分に株価に織り込まれた感もあると指摘しているが、同社に関しては今期業績への影響が相対的に大きいとみているほか、日本のレジャーのサブセグメントの中でも海外旅行の回復は最も遅い可能性があると判断のもよう。 《US》