マーケット
9/27 15:15
39,829.56
+903.93
42,313.00
+137.89
暗号資産
FISCO BTC Index
9/29 10:19:23
9,355,435
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

電算など

2019/9/27 19:24 FISCO
[来週の買い需要(表)] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <3640> ;電算;1363%;10900;0.21;2029;-18 <8551> ;北日銀;765%;65800;0.18;1836;-67 <7506> ;ハウスローゼ;647%;9700;0.70;1630;-13 <9475> ;昭文社;530%;48800;0.55;397;1 <7187> ;ジェイリース;378%;60500;4.42;315;-4 <9081> ;神奈交;343%;22300;0.05;3850;-45 <7746> ;岡本硝子;299%;328800;6.04;210;1 <7872> ;エステールHD;262%;70900;0.38;640;-11 <9619> ;イチネンHD;254%;93100;0.55;1117;-10 <8202> ;ラオックス;232%;363400;5.13;272;-5 <7571> ;ヤマノHD;227%;63800;8.34;91;-1 <3878> ;巴川紙;223%;50600;0.61;1001;-1 <8613> ;丸三証;216%;512000;0.14;498;-21 <8628> ;松井証;215%;3075200;0.38;903;-27 <4337> ;ぴあ;210%;12800;0.23;4685;-115 <6537> ;WASHハウス;203%;24000;0.50;886;-11 <4671> ;ファルコHD;202%;86700;0.04;1655;-41 <3446> ;ジェイテック;202%;52500;3.00;3655;-125 <1309> ;上証50連;200%;222;2.22;30700;50 <2753> ;あみやき;198%;10500;0.78;3455;-65 [コメント] 電算は残高は少ないが、売り長の需給状況が慢性化。株価は安値圏での期日が続くため、買い方優位の需給状況に。 《FA》
関連銘柄 19件
2753 東証プライム
1,918
9/27 15:00
-3,882(%)
時価総額 13,136百万円
国産牛使用の焼肉店「あみやき亭」、焼肉食べ放題「どんどん」等の運営を行う。「美濃路」等の焼鳥事業、「感動の肉と米」等のレストラン事業も展開。店舗数は280店舗超。店舗構造改革によって収益拡大目指す。 記:2024/06/04
1,877
9/27 15:00
+141(%)
時価総額 11,007百万円
高精度楕円集光ミラー等の製作・販売を行うオプティカル事業が主力。自動細胞培養装置、半導体加工装置・研磨装置等も。X線高精度ミラー「Osaka Mirror」は引き合い増。放射光施設等から大型受注獲得。 記:2024/06/24
3640 東証スタンダード
1,423
9/27 15:00
-7(%)
時価総額 8,306百万円
総合行政情報システムや電子カルテシステムを提供。情報処理・通信サービスも。長野県地盤。筆頭株主の一部株式放出でTOPPAN子会社が第2位株主に。24.3期3Q累計は公共分野が冴えず。研究開発費増も重石に。 記:2024/04/12
3878 東証スタンダード
767
9/27 15:00
+5(%)
時価総額 7,968百万円
1914年創業の高機能性材料メーカー。電気絶縁紙を初めて国産化。現在はトナーや半導体実装用テープ、光学フィルム、カード製造等を手掛ける。半導体製造装置向け新製品「フレキシブル面状ヒーター」は引き合い多い。 記:2024/06/25
4337 東証プライム
3,100
9/27 15:00
-25(%)
時価総額 47,576百万円
音楽・スポーツ等のチケット販売、イベント等の企画・運営、ぴあアリーナMMの運営、出版等を手掛ける。配当性向30%程度目安。ぴあアリーナMMは稼働率向上。主催イベント、メディアコンテンツ商品の多角化図る。 記:2024/06/18
4671 東証スタンダード
2,405
9/27 15:00
-24(%)
時価総額 27,128百万円
ファルコバイオシステムズ、アテスト、ファルコファーマシーズ等を傘下に収める持株会社。臨床検査事業、調剤薬局事業が柱。ICT事業等も。ゲノム事業ではNIPTの販路拡大、検査業務の効率化などに取り組む。 記:2024/07/08
6537 東証グロース
386
9/27 15:00
±0(%)
時価総額 2,668百万円
国内最大のコインランドリーチェーン「WASHハウス」をFC展開。宮崎県宮崎市に本社。遠隔監視による店舗・機器管理に強み。FC店舗数は500店舗超。アプリDL数は70万DL超。スポンサー広告事業の拡大図る。 記:2024/08/19
7187 東証プライム
1,426
9/27 15:00
-28(%)
時価総額 25,494百万円
家賃債務保証、医療費保証、養育費保証を手掛ける保証関連事業が主力。不動産仲介・管理業務等を行う不動産関連事業、IT関連事業も展開。店舗網などが強み。住居用賃料保証では販路拡大、営業強化に取り組む。 記:2024/08/20
7506 東証スタンダード
1,504
9/27 15:00
-2(%)
時価総額 7,073百万円
自然志向のスキンケア・メイクアップ化粧品などの企画開発・販売を行う。直営店商品販売事業、卸売販売事業、直営店サービス事業を展開。ワコールHDと資本提携。直営店商品販売事業ではスキンケア化粧品の売上増図る。 記:2024/09/02
7571 東証スタンダード
61
9/27 15:00
±0(%)
時価総額 2,186百万円
美容事業、和装宝飾事業が柱の持株会社。マンツーマンアカデミー等の教育事業、展示会販売等のDSM事業、リユース事業等も。和装宝飾事業では「きもの会」、「前楽結び着方教室」の開催数及び規模の拡大図る。 記:2024/05/10
7746 東証スタンダード
122
9/27 15:00
+1(%)
時価総額 2,843百万円
1928年創業の特殊ガラスメーカー。プロジェクター用反射鏡などの光学事業、ガラス偏光子などの機能性薄膜・ガラス事業が柱。薄膜蒸着技術等に強み。プロジェクター用フライアイレンズは高単価品の販売比率が上昇。 記:2024/08/30
7872 東証スタンダード
623
9/27 15:00
-3(%)
時価総額 7,139百万円
宝飾品販売のAs-meエステール、眼鏡販売のキンバレーなどを傘下に収める持株会社。食品販売・飲食店なども手掛ける。宝飾品店は340店舗超。眼鏡店は60店舗超。宝飾品や眼鏡部門は人材育成の強化を推進。 記:2024/06/29
8202 東証スタンダード
200
9/27 15:00
+1(%)
時価総額 18,667百万円
ギフトソリューション事業、免税店などのリテール事業が柱。ギフト販売のシャディ、バーニーズジャパンなどを傘下に持つ。カジュアルギフトマーケットに積極参入。リテール事業はハイエンド商品の販売力を強化。 記:2024/06/17
8551 東証プライム
2,390
9/27 15:00
-84(%)
時価総額 21,018百万円
岩手県地盤の第二地方銀行。1942年設立。預金業務や貸出業務、有価証券投資業務、外国為替業務等を手掛ける。宮城県や青森県など隣県にも店舗を有す。Tohokuライフサイエンス・インパクトファンドに出資。 記:2024/06/04
8613 東証プライム
962
9/27 15:00
-6(%)
時価総額 64,837百万円
独立系の中堅証券会社。1910年創業。地域密着の対面営業に強み。日本株と投信販売に集中。配当性向50%以上目安。株式投資信託残高は1兆円突破。ファンドラップ事業、引受主幹事案件の獲得拡大などに注力。 記:2024/06/17
8628 東証プライム
794
9/27 15:00
-11(%)
時価総額 205,856百万円
オンライン専業の独立系証券会社。1918年創業。主要取扱商品・サービスは日本株や米国株、FX、投資信託など。配当性向は60%以上目安。総口座数は155万口座超。銀行サービスは利用者、残高が順調に拡大。 記:2024/05/10
9081 東証プライム
3,320
9/27 15:00
-70(%)
時価総額 41,832百万円
小田急グループのバス事業者。車両保有台数は国内最大規模。不動産事業や自動車販売事業、レジャー・スポーツ事業、ホテル事業等も。配当性向30%目安。不動産賃貸は順調。中計では27.3期売上高1220億円目標。 記:2024/06/24
9475 東証スタンダード
390
9/27 15:00
-1(%)
時価総額 7,089百万円
「まっぷる」など旅行ガイドの出版等を行う昭文社、法人向けカーナビ関連製品等を手掛けるマップルなどを傘下に収める持株会社。1960年に地図出版会社として創業。国内の主要観光地向け旅行雑誌は売上順調。 記:2024/06/11
1,871
9/27 15:00
-56(%)
時価総額 45,394百万円
自動車リース関連事業が主力。機械工具販売事業やケミカル事業、合成樹脂事業、パーキング事業等も手掛ける。1930年創業。自動車リース関連事業は新規販売の積極化等により、契約台数や契約残高の増加を図る。 記:2024/07/05