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後場の日経平均は528円高でスタート、キーエンスやレーザーテックが上昇

2022/5/30 12:59 FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;27309.79;+528.11TOPIX;1920.47;+33.17 [後場寄り付き概況]  後場の日経平均は前営業日比528.11円高の27309.79円と前引け値(27309.35円)とほぼ同水準から取引を開始した。ランチバスケットは、差し引き売り買い均衡との観測。なお、ランチタイムの日経225先物は、きょうの高値圏での横ばい推移。30日の米国市場がメモリアルデーの祝日で休場となることから海外勢のフローは限られ、インデックスに絡んだ商いのインパクトが出やすくなっている面もあるとはいえ、心理的な節目の27000円を寄り付きから突破して同水準を上回る推移を前場に続けたことはひとまずポジティブに評価できよう。後場も高値圏での推移が続くとの見方が市場でも大勢となっているようだ。なお、マザーズ指数も4%超の上昇となっており、グロース系の銘柄にも買い戻しの動きが見られている。  東証プライム市場の売買代金上位では、レーザーテック<6920>、ソニーグループ<6758>、キーエンス<6861>、リクルートHD<6098>、ベイカレント<6532>、日本電産<6594>、ダイキン<6367>などが上昇する一方、日本郵船<9101>、商船三井<9104>などが下落。業種別では、サービス、電気機器、精密機器などが上昇率上位で推移している。 《CS》
関連銘柄 9件
10,255
11/25 15:30
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時価総額 16,919,130百万円
米国発の求人情報サイト「Indeed」等のHRテクノロジー事業、リクナビNEXTやSUUMO等のマッチング&ソリューション事業、人材派遣事業を展開。人材派遣事業は需要増により、日本の稼働人数が順調。 記:2024/06/28
6367 東証プライム
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時価総額 5,492,956百万円
空調・冷凍機事業が主力。エアコン世界首位。フッ素化学製品等の化学事業、酸素濃縮装置の製造・販売等も。海外売上比率が高い。差別化新商品の投入、増産投資等に取り組む。26.3期営業利益5000億円目標。 記:2024/06/07
6532 東証プライム
5,419
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時価総額 842,172百万円
大手経営コンサルティング会社。全体戦略や事業戦略の立案など経営課題を解決するサービスを提供。24年9月に持株会社に移行、M&A推進。採用活動を積極化。コンサルタントの増加により人件費増も案件拡大で堅調。 記:2024/10/31
6594 東証プライム
2,866.5
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+8.5(%)
時価総額 3,418,499百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
6758 東証プライム
2,977.5
11/25 15:30
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時価総額 18,588,824百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
6861 東証プライム
66,670
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+1,010(%)
時価総額 16,214,677百万円
センサや測定器、画像処理システム、制御・計測機器等を手掛けるFAの総合メーカー。製造は国内外の協力会社に委託。取引先は全世界に35万社超。グローバル直販体制が強み。販売力の強化などで海外事業の拡大図る。 記:2024/10/12
6920 東証プライム
17,675
11/25 15:30
+395(%)
時価総額 1,666,505百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置やレーザー顕微鏡なども手掛ける。High-NA向け含むACTISは引き合い旺盛。生成AI関連HBM向けは需要堅調。 記:2024/06/11
9101 東証プライム
4,973
11/25 15:30
-2(%)
時価総額 2,292,553百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9104 東証プライム
5,430
11/25 15:30
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時価総額 1,968,668百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29