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BBT Research Memo(1):企業研修や学校教育のオンラインサービス提供により高成長を目指す

2021/7/21 15:01 FISCO
*15:01JST BBT Research Memo(1):企業研修や学校教育のオンラインサービス提供により高成長を目指す ■要約 ビジネス・ブレークスルー<2464>は、インターネットを活用したオンライン(遠隔型)でのマネジメント教育サービスを主力事業とし、2005年にビジネス・ブレークスルー大学大学院(以下、BBT大学大学院)、2010年にビジネス・ブレークスルー大学経営学部(以下、BBT大学)を開学。また、2013年以降はインターナショナルスクール運営会社(学校名:アオバジャパン・インターナショナルスクール(以下、AJIS))を子会社化するなど、若年層、対面型教育サービスにも展開し、1歳の幼児から社会人までをカバーする「生涯教育プラットフォーム」を構築。経営ミッションである「世界で活躍するグローバルリーダーの育成」に取り組んでいる。事業セグメントは、リカレント教育事業(大学生から社会人を対象としたオンライン型/集合型教育サービス)とプラットフォームサービス事業(幼児から高校生を対象としたインターナショナルスクールの運営等)に区分している。 1. 2021年3月期の業績概要 2021年3月期の連結業績は、売上高で前期比5.1%増の5,888百万円、営業利益で同25.1%増の200百万円と増収増益で着地した。新型コロナウイルス感染症拡大(以下、コロナ禍)により、第1四半期はマイナスの影響を受けたものの、第2四半期以降は学校教育や企業研修におけるオンライン化、デジタル化ニーズを取り込む格好で、収益も回復した。リカレント教育事業では、法人向けオンライン研修の需要が拡大したほか、個人向けもオンラインで受講できるBBT大学/大学院の入学生徒数が大きく伸長し、5期ぶりに増加に転じたことで、増収増益となった。一方、プラットフォームサービス事業は、政府の要請を受けて4月から5月にかけてアオバジャパン・バイリンガルプリスクール(以下、AJB)の規模を縮小して運営した影響で第1四半期こそ減収となったものの、生徒数の増加を背景に通期では増収となった。利益面ではAJISの校舎改装やAJBの新キャンパス(中野/下目黒)開校及び準備費用など合わせて1.5億円の費用を計上したことで減益となったものの、AJISについては、ブレンド教育(対面型と遠隔型の混合教育)のノウハウを活用した運営が評価されており、生徒数も順調に増加し業績は堅調に推移した。 2. 2022年3月期業績見通し 2022年3月期の連結業績は、売上高で前期比16.0%増の6,833百万円、営業利益で同59.3%増の319百万円となる見通し。リカレント教育事業では法人向けオンライン教育研修サービスやBBT大学/大学院の増収が見込まれる。また、プラットフォームサービス事業では生徒数の拡大により大幅増収を見込んでいる。AJBの中野キャンパス(2020年4月開校)、下目黒キャンパス(2021年4月開校)の生徒数増加が見込まれるほか、AJISやムサシインターナショナルスクール・トウキョウ(以下、MIST)についても同様に生徒数が増加する見込みとなっている。AJBについては4月時点で100名超が増加しており、AJIS、MISTについても新スクールイヤー(8月開始)で100名超の増加を見込んでいる。全体の生徒数は、前期末の1,192名から2割強増加する見通しだ。また、2021年5月末に子ども向けオンライン英会話スクールを運営する(株)ブレンディングジャパンを子会社化しており、2億円程度の増収要因となる見込みである。 3. 成長戦略 同社は教育・研修サービス市場においてEdTechの活用が広がりを見せるなかで、今まで蓄積してきた遠隔型教育のノウハウを強みに積極的に事業展開していく方針で、年率15%以上の売上成長を目指していく。プラットフォームサービス事業では2022年春にAJISの駒込キャンパス(仮称)を開校する予定で、生徒数の収容能力が200名程度増える計画となっており、新スクールイヤーからはオンライン専門コースの新設も計画している。都内以外の地域での生徒獲得も将来的には視野に入れている。一方、リカレント教育事業ではオンライン型研修の需要が拡大するなかで、法人向けではAI技術を活用して個別最適化した研修プログラムを提供するサービス「BBTパーソナライズ」の成長が期待される。また、個人向けではサブスクリプションモデルのサービスとなる「ビジネスアウトプットGYM」や「BBTルーティン」の受講生徒数を拡大していくことで、BBT大学/大学院やオープンカレッジの受講生徒数増加につなげていく戦略となっている。リカレント教育に対する関心はここ数年で高まっており、EdTechを活用したサービスを提供していくことで、こうした需要を取り込み、業績拡大につなげていく戦略としていることから、中長期的に収益成長が見込まれる企業として弊社では注目している。 ■Key Points ・2021年3月期はコロナ禍のマイナス影響を第2四半期以降挽回し、増収増益で着地 ・インターナショナルスクールはグループ全体で2割強の生徒数増加を見込む ・リカレント教育サービスの市場拡大、国際バカロレアの普及拡大を追い風にして、業績は中長期的に高成長が期待される (執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲) 《NB》
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時価総額 5,392百万円
社会人教育コンテンツをネット配信。国際スクールも。24.3期3Q累計は法人向け人材育成が伸長。オンライン大学は短期課外講座が好評。国際スクールの生徒数も拡大して3割超の営業増益に。固定資産売却特益は剥落。 記:2024/04/15