ダイドードリンコを中核とする持株会社。自販機台数で国内3位。ダイドーブレンドの缶コーヒーに強み。海外飲料事業や医薬品関連事業、食品事業等も展開。好調な販売により、医薬品関連事業は工場稼働率が向上。 記:2024/06/09
半導体、IT機器の専門商社。半導体ソリューション、ITソリューションを手掛ける。自社ブランド「inrevium」の開発・設計などメーカー機能も持つ。顧客商権の拡大などで車載向け半導体製品は販売順調。 記:2024/09/01
ミドリムシ等を活用した健康食品、化粧品の開発・製造・販売等を行うヘルスケア事業が主力。バイオ燃料の開発・製造・販売等も。青汁のキューサイを傘下に持つ。次世代エイジングケアブランド「CONC」に積極投資。 記:2024/09/02
オリジナル食器や調理道具、キッチン雑貨の製造・販売等を行う「ゆとりの空間」、yossyの推し馬チャンネルの運営等を行う「NINJIN」などを傘下に収める持株会社。IP投資育成事業の拡大などに取り組む。 記:2024/08/27
不動産会社向けにクラウド型の仲介・管理支援サービスを提供。主力の管理ソリューション事業」の主要製品は「賃貸革命」。新規客の獲得や既存客へのクロスセルで主力商品が好調。仲介会社向け物件共有サービス有償化。 記:2024/08/09
医療用ガラス器具メーカー。注射剤容器のアンプルに強み。管瓶・試験管も。昨年11月にMBOに向けたTOB実施を発表。TOB価格は1700円。TOB成立し、3月19日付で上場廃止に。24.3期3Q累計は増益。 記:2024/03/09
工業用ファスナーメーカー。金属系建材用ファスナーや木質系建材用ファスナー、セメント系建材用ファスナーの製造・販売等を行う。製品開発及び改良、用途開発を強化。マーケティングチャネルの整備にも取り組む。 記:2024/08/29
1901年創業の釘メーカー。兵庫県尼崎市に本社。釘の生産量で国内トップ。年間生産量は約17.5億本。釘の品種は800種超。建設・梱包向けが主力。伊藤忠丸紅鉄鋼が筆頭株主。高付加価値製品の販売比率は上昇。 記:2024/08/29
住関連に特化した経営コンサルを展開。地域の工務店や不動産会社を中心とする会員基盤に強み。建築施工も。23.9期通期は大幅最終増益。くふう住まいによる完全子会社化で、24年1月30日付けで上場廃止予定。 記:2023/12/26
転職サイト「キャリアインデックス」、不動産賃貸物件情報サイト「DOOR賃貸」等を手掛ける。営業支援サービス「Leadle」などのDX事業も展開。不動産領域の法人向けサービスではユーザーの掘り起こし図る。 記:2024/08/10
整水器メーカー最大手。電解水素水整水器等の製造・販売を行うウォーターヘルスケア事業が主力。電解水透析等の医療関連事業も。ステムセル研究所を傘下に持つ。スポーツ分野、美容分野の販路開拓は順調に進捗。 記:2024/06/11
血圧計腕帯や医療用綿棒自動機等のメディカルヘルスケア事業、縫製自動機やエアバッグ等のセイフティシステム事業を展開。血圧計センサー用腕帯で世界トップシェア。メディカルヘルスケア事業では工程自動化を推進。 記:2024/08/20
2,800.5
11/22 15:30
-22(%)
時価総額 340,378百万円
オフィス家具等を手掛けるファニチャー事業、カウネット等のビジネスサプライ流通事業、ステーショナリー事業などを展開。1905年創業。ビジネスサプライ流通事業では大規模顧客向けソリューションシステムが好調。 記:2024/06/24
原料乳製品や製菓原料、乾燥果実・ナッツ類などを取り扱う食品専門商社。OEM供給や自社ブランド品等も。1904年創業。取り扱い品目は1万種類以上。中国事業の黒字安定化、米国事業の強化などに取り組む。 記:2024/10/26
メガネ業界大手。「メガネスーパー」を運営し、眼鏡やコンタクトレンズ、補聴器を販売。300店舗展開。2店舗の新規出店実施。卸売事業は伸長。展示会による大型受注や販管費の削減等が寄与。24.4期2Qは増収。 記:2024/01/08
独立系ソフト会社。PCAクラウドやPCAHubなどサブスク型基幹業務システムの開発・販売を行う。PCAクラウドシリーズの利用法人数は2.3万法人超。パッケージ版「PCAソフト」の販売は24年3月末で終了。 記:2024/10/21
建設機械レンタル大手。北海道札幌市に本社。地盤改良など土木向けに強み。鉄鋼関連事業、情報関連事業等も手掛ける。レンタルアイテム数は約62万点。レンタル単価の適正化、資産稼働率の向上などに取り組む。 記:2024/10/24
独立系大手電線商社。機器用電線、通信用電線、電力用ケーブル、情報関連機器などを取り扱う。得意先数は3700社超。オリジナル商品などに強み。26.10期経常利益100億円目標。非電線商品の開発・拡販図る。 記:2024/10/24