1885年創業の総合建設会社。新潟県柏崎市に本社。東日本エリア中心に建設工事を請負う。長生橋などで施工実績。不動産事業、建材製造販売事業等も手掛ける。25.3期は不動産事業、建設事業が売上下支えへ。 記:2024/06/25
新潟県でトップの中堅ゼネコン。全国主要都市に拠点を展開。トンネルや港湾、河川、道路などの土木に加え、住宅や事務所、公共施設などの建築を行う。大規模商業施設の建設等は順調に進捗。採算性改善に人件費増等吸収。 記:2024/09/06
開発現場の基礎工事専門の建設会社。新国立競技場などで施工実績。官公庁やゼネコン各社などが主要取引先。防災・減災対策、環境・汚染対策等も。25.3期は増収増益計画。大型工事継続で米国現地法人の増収見込む。 記:2024/07/05
北陸電力グループの総合設備エンジニアリング会社。1944年創業。内線・空調管工事が主力。配電線工事や送変電工事等も手掛ける。花園ラグビー場などで施工実績。コスト削減による工事採算性の向上に取り組む。 記:2024/06/09
世界的な大手たばこメーカー。メビウス、セブンスター等のブランドを展開。製薬会社の鳥居薬品、加工食品メーカーのテーブルマーク等を傘下に持つ。たばこ事業は販売数量増などで、自社たばこ製品売上収益が順調。 記:2024/07/01
建築物の基礎杭の製造・販売・施工を行う基礎事業、コンクリート二次製品事業、不動産・太陽光発電事業を展開。コンクリートポールで国内トップシェア。コンクリートパイルは出荷シェア拡大。適正価格の浸透図る。 記:2024/10/25
1,626.5
11/22 15:30
+7(%)
時価総額 644,657百万円
1905年創業の鉄鋼大手。鋳鍛鋼製品等の素形材、製鉄プラント等のエンジニアリング、油圧ショベル等の建設機械、電力事業等も手掛ける。等方圧加圧装置で世界トップシェア。鉄鋼部門では引き続き価格転嫁を推進。 記:2024/06/18
6,351
11/22 15:30
+126(%)
時価総額 448,806百万円
国内電線大手。1884年創業。ワイヤハーネス、電線等の電装エレクトロニクス部門が柱。光ファイバ・ケーブル、通信用波長可変光源などで世界トップクラス。情報通信ソリューション部門では製販体制の強化図る。 記:2024/08/26
2,996
11/22 15:30
+36.5(%)
時価総額 2,378,647百万円
ワイヤーハーネス、自動車電装部品等の自動車関連事業が主力。1897年創業。送配電用電線・ケーブル、光ファイバ・ケーブル、電子ワイヤー等も。環境エネルギー関連事業では電動車用平角巻線の拡販等に注力。 記:2024/10/07
5,749
11/22 15:30
+162(%)
時価総額 1,700,916百万円
独立系電線メーカー大手。1885年創業。光ファイバケーブルや通信ケーブル、圧力センサ、プリント回路、自動車電装品等を手掛ける。光ファイバ融着接続機に強み。自動車事業部門は収益性改善に引き続き取り組む。 記:2024/08/05
7,780
11/22 15:30
+350(%)
時価総額 239,834百万円
電線準大手。電線ケーブルや送電システム用電力機器、免震装置等を手掛ける。旧社名は昭和電線ホールディングス。アルミ架空送電線事業からの撤退を決定。27.3期営業利益150億円目標。海外事業の新展開等に注力。 記:2024/06/04
地盤ネットを中核とする持株会社。地盤解析サービス、地盤調査サービス、部分転圧工事サービスの地盤事業が主力。BIM Solution事業等も。日本リビング保証と業務提携。27.3期売上高31億円目標。 記:2024/10/06
土質・地質調査試験、非破壊調査試験等の試験総合サービス事業が主力。地盤調査や地盤補強・改良工事等を行う地盤補強サービス事業、ソフトウエア開発販売事業も。インフラメンテナンス維持管理業務はコスト縮減図る。 記:2024/10/06
1,464.5
11/22 15:30
-7(%)
時価総額 5,518,046百万円
日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険を傘下に収める日本郵政グループの持株会社。約2万4千局の郵便局ネットワークを持つ。郵便・物流事業、不動産事業に資源を積極投入。アジア中心にロジスティクス事業を強化。 記:2024/10/04
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記:2024/08/30
193.7
11/22 15:30
+0.8(%)
時価総額 9,235,495百万円
通信キャリア大手。個人向けモバイルサービス、ブロードバンドサービスの提供等を行うコンシューマ事業が主力。メディア・EC事業等も手掛ける。コンシューマ事業では付加価値サービスの拡充等で収益拡大を図る。 記:2024/08/05