プラント建設大手。海外LNG案件に強み。配当性向は30%目安。先端技術産業分野では基本設計役務、EPC役務などを複数受注。受託製造ケミカル触媒、脱硝触媒用原料は販売が堅調。24.3期3Q累計は大幅増収。 記:2024/03/05
精密部品メーカー。光通信やレーザー、モバイル、車載、医用機器向けに、ヒートシンク製品やセンサー、ガラス製品、工具、シリコン材料を提供する。今上期は主力製品の価格競争や在庫調整による需要変動が影響した。 記:2024/04/08
独立系総合ITサービス会社。広域ITソリューション、産業IT等を展開。クレジットカードなど金融向けに強み。ビジネスパートナーは3000社超。オファリングサービスは順調。27.3期売上高6200億円目標。 記:2024/06/13
899.5
6/27 15:00
+20.1(%)
時価総額 152,027百万円
国内4位の製紙メーカー。紙・板紙に強み。家庭紙製品やペットケア製品を強化中。24.3期3Q累計は紙・板紙の需要が振るわず。中国の紙オムツも苦戦。だが価格改定が進んで黒字に。北越コーポと業務提携の検討開始。 記:2024/04/16
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
自社開発AI活用のSaaS型高齢者施設見守りシステム「ライフリズムナビ+Dr.」等を手掛ける。高い参入障壁など競争優位性が強み。累計利用者数は2.3万人超。代理店契約数は順調増。センサー機器の拡販図る。 記:2024/04/29
非鉄大手。銅精錬から銅加工品、電材、超硬工具まで幅広い。24.3期3Q累計は半導体関連製品が販売減。精錬所の生産トラブルも痛手に。営業外の銅山配当増。セメントの持分益も改善。通期大幅最終増益・増配を計画。 記:2024/03/11
国内最大のベアリングメーカー。産業機械軸受と精密位置決め用部品を手掛ける。自動車軸受や自動車部品等も。24.3期3Qは増収。自動車事業が売上下支え。自動車生産台数の増加で日本、米州などで売上が増加。 記:2024/02/26
世界的なバルブメーカー。「KITZ」ブランドで青銅や鉄鋼製のバルブ、継手、浄水器、工業用フィルターを製造、販売する。伸銅品にも強みを持つ。23年12月期の売上高は過去最高となった。バルブ事業等が増加した。 記:2024/03/08
34,970
6/27 15:00
-780(%)
時価総額 3,297,181百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置やレーザー顕微鏡なども手掛ける。High-NA向け含むACTISは引き合い旺盛。生成AI関連HBM向けは需要堅調。 記:2024/06/11
国内最大の総合重機械メーカー。火力発電プラントで世界トップクラス。造船事業や米ボーイング向け機体製造等も。エナジー部門は受注好調。原子力発電システムの受注増などが寄与。24.3期3Q累計は大幅増益。 記:2024/04/08
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記:2024/04/12
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
24,890
6/27 15:00
-200(%)
時価総額 2,268,972百万円
自転車部品大手。スポーツ自転車向けに強く、変速機やブレーキなどで世界トップシェア。リールやロッドなど釣具も手掛ける。自転車部品ではグラベル専用コンポーネント「SHIMANO GRX」などの製品が好評。 記:2024/04/30
特殊ガラスメーカー。光デバイス用ニューガラスやプロジェクター用反射鏡を手掛け、硝材開発技術、ガラス精密成型技術、薄膜蒸着技術に定評。プロジェクター用反射鏡やフライアイレンズの停滞で、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/03/31
精密機器大手。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上高比率は7割超。グラフィックアート向け大判プリンター3機種を新発売。 記:2024/04/30
鉄鋼を中心に幅広い商材を扱う独立系商社。24.3期3Q累計は値上げ効果で食品の採算が改善。だが海外子会社を中心に鉄鋼製品の利幅が縮小。非鉄金属や石油製品の需要も冴えず。DOE2.5%下限に配当実施の方針。 記:2024/02/14