インターネット広告大手。PC向けアフィリエイト「A8.net」やスマホ向けアドネットワーク「nend」等を運営。23.12期通期はA8.netの稼働広告主ID数が増加。24.12期は2桁最終増益計画。 記:2024/03/04
給与計算受託や年末調整代行を展開。住民税徴収額更新やマイナンバーの収集代行・管理サービスも事業領域。HRテック導入などDXを推進。給与計算処理人数や年末調整処理人数が増加し、24.3期3Q累計は増収増益。 記:2024/02/23
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」が主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。アメリカス医薬品事業は堅調。レンビマの売上が伸びる。販管費減。24.3期2Qは大幅営業増益。 記:2024/01/16
経理や公認会計士、弁護士、人事など管理部門に特化した人材紹介を展開。マッチング力に定評。アバターで出勤できるメタバースオフィスサービスを開始。DRM事業とメディア事業が成長し、中間期売上高は過去最高更新。 記:2023/12/23
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・商業・産業向けモーターに加え機器装置や電子・光学部品を展開。M&Aにより多分野での世界首位に意欲。産業・インフラ系需要の好調もあり、中間期は増収増益。 記:2023/12/27
34,350
4/19 15:00
-3,160(%)
時価総額 3,238,724百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
半導体向けのリードフレームやも自動車や家電等向けのモーターコアの製造、販売に加え、それらの金型や工作機械も手掛ける。今期3Q累計は電機部品の需要像が寄与した一方、電子部品の在庫調整が受注に影響した。 記:2023/12/26
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
PR支援サービス会社。中小・中堅企業、医療機関を対象にPR支援サービスを展開。総還元性向は30%目標。PRプラットフォームサービスは売上増。オプションサービス拡充等で顧客単価が上昇。24.5期2Qは増収。 記:2024/01/28
ウェブ集客メディアを展開。美容業界向け求人サイトの運営や法人向け語学研修、不動産賃貸なども事業領域。マーケティング部門は足踏み。運用メディア件数などが伸び悩む。24.6期2Qは不動産部門が小幅増収。 記:2024/04/08
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
33,530
4/19 15:00
-3,210(%)
時価総額 15,813,854百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
大手生命保険会社。個人生命保険や団体保険、年金保険、海外生命保険、損害保険、がん保険等の引受業務を行う。金融商品販売や資産運用も行う。今期3Q累計はドル建てと円建て商品が堅調だった。海外は想定通りに進捗。 記:2024/04/01
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23
40,520
4/19 15:00
-430(%)
時価総額 12,894,315百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10