株～企業情報・おすすめ銘柄

<4911> 資生堂 7334 -385大幅反落。前日に第3四半期決算を発表。7-9月期営業益は303億円で前年同期比15.8％減となった。市場予想は100億円程度下回る水準となり、ネガティブな見方が先行した。品切れが発生したことによる日本事業の売り上げ鈍化が要因になったもよう。品切れによるマイナス影響は足元で沈静化しているものの、インバウンド向け売上高も前年同期比6％増程度にとどまり、中国EC法施行による影響も懸念される状況に。 <4004> 昭電工 4900 -270大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は1345億円で前年同期比2.4倍、7-9月期も同2.7倍となっており、大幅な収益拡大基調が継続する格好になっている。黒鉛電極の市況上昇、それに伴うマージンの改善が引き続き収益拡大をけん引している。ただ、市場予想との比較でサプライズはなく、通期予想も据え置いていることで、いったんは材料出尽くし感が先行する形になっているもよう。 <3659> ネクソン 1208 -159急落。前日に第3四半期決算を発表。7-9月期営業益は237億円で前年同期比4.4％増、計画レンジ209-252億円内に収まったが、市場予想に対しては20億円程度下振れたもよう。ただ、減損損失73億円を計上しており、これを除けば想定以上の推移に。一方、10-12月期の会社計画は63-88億円のレンジで大幅減を想定、通期予想は市場予想を100億円以上下回るものとなり、ネガティブな見方につながった。 <7731> ニコン 1870 -195急反落。前日に上半期決算を発表、7-9月期営業益は116億円で前年同期比9.8％増、会社計画の80億円は上振れたものの、市場予想125億円には未達となった。映像事業の伸び悩みが市場想定比下振れが背景。映像部門は第1四半期時に通期見込みを上方修正したが、今回は下方修正の形になっている。年間配当金の54円から60円引き上げなども発表しているが、来期業績への懸念も強まりネガティブな見方が優勢に。 <5713> 住友鉱 3515 -222大幅反落。前日に上半期の決算を発表、同時に通期予想を下方修正している。税引前利益は従来予想の1210億円から1070億円に減額、金属市況の下落に加えて、操業トラブルによるニッケルの販売減なども影響した。Pogo金鉱山売却による上乗せもあっただけに、想定以上に環境が厳しくなっているとの見方が強いようだ。年間配当金も収益下振れに伴って、103円から89円に引き下げている。 <9468> カドカワ 1343 +166急伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は28.6億円で前年同期比0.2％増益となった。第1四半期は4億円で同49.5％の大幅減益であったため、増益確保をポジティブに捉える動きが優勢に。通期計画80億円、前期比2.5倍は据え置いている。Webサービスは前年対比で伸び悩みが続いたが、出版事業が大幅増益に転じたほか、海外ライセンスの利益貢献などで映像・ゲーム事業も収益成長が続いた。 <8252> 丸井G 2632 +173急伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は198億円で前年同期比25％増となった。債権流動化益発生などの特殊要因を除いても、同18％増益と順調な推移になっている。一時的な増益要因上乗せで、通期計画は400億円から410億円と小幅に上方修正した。クレジットカード引き下げによる影響なども限定的と示唆しており、買い安心感が強まる状況のもよう。 <6235> オプトラン 2414 +29続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は104億円で前年同期比89.7％増となり、通期予想は従来の81億円から107億円に上方修正している。装置生産効率の改善や原材料費の抑制などが奏効して収益率が高まったもよう。高い進捗率を背景に、さらなる上振れも想定される状況に。また、年間配当金予想は従来の42円から50円に引き上げ、前期比では10円の増配となる。 <6674> GSユアサ 2576 +149大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は70億円で前年同期比16.2％増益、従来計画60億円を上振れた。上期上振れ分を反映して、通期予想も220億円から230億円に上方修正している。国内の自動車電池上振れが業績上方修正の背景となっているもよう。また、足元では鉛価格下落のプラスメリットがヘッジの影響で表面化していないが、来期には本格寄与してくるとの期待感も先行へ。 <9024> 西武HD 2179 +127大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は421億円で前年同期比11.2％増益、市場予想線上であるが、会社計画は26億円上振れる形となった。商業施設の好調など不動産事業が上振れたほか、西武ライオンズの好調を背景とする観客動員数増加やグッズ販売好調も寄与。また、発行済み株式数の1.54％に当たる520万株を上限とした自社株買いも発表、やや意外感もあってインパクトを強めさせている 《US》