マーケット
11/26 15:15
38,442.00
-338.14
44,736.57
+440.06
暗号資産
FISCO BTC Index
11/26 18:41:51
14,411,883
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

コマツ、スクリーンHD、イオンファンなど

2018/10/19 15:40 FISCO
<9831> ヤマダ電機 533 -38大幅反落。前日に業績予想の下方修正を発表、ネガティブなインパクトが強まった。上期営業益は従来予想の311億円から50億円に、通期では721億円から294億円に下方修正した。第1四半期の大幅減益決算から通期下振れは想定線だが、市場予想の500億円水準も大幅に下回るものに。在庫適正化に向けた仕入れ抑制によるリベートの減少、ネット価格に対応した価格政策の強化、業態転換の遅れなどが利益下振れ要因に。 <6301> コマツ 3074.0 -99.0大幅続落。米中貿易戦争の影響による中国経済の悪化懸念などを背景に、米国市場ではキャタピラーが前日比3.9%安と大幅に下落、東京市場でも同社や日立建機などが連れ安する展開になっている。先週以降、下落ピッチが早まっている中国株式市場の動向に対する警戒感も強いもよう。本日は、7-9月期GDPを始め、中国で経済指標の発表が相次ぐことも買い手控え要因になっている。 <6023> ダイハツデイ 740 +43大幅続伸。前日に発表した業績予想の上方修正が好感されている。上半期営業利益は従来予想の2億円から6.2億円に、通期では25億円から30億円に引き上げている。為替レートが想定よりも円安で推移したことなどを業績上振れの背景としている。第1四半期が5割超の減益と低調なスタートであったことから、モメンタム好転の兆しなどとも受け止められているもよう。 <4343> イオンファン 3750 +105大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を6200円に設定し、本日の買い材料へとつながっている。海外展開が開花して中期的な利益成長期待が高まってきていること、国内では雇用環境改善や「QOL」に対する関心の高まりが追い風になることなどを評価ポイントとしているもよう。また、ネットクレーンゲームや国内でのインドアプレイグラウンド事業の拡大がカタリストになる可能性も指摘している。 <2599> ジャパンF 1240 -152急落で下落率トップ。前日発表の業績下方修正が嫌気されている。上半期営業利益は従来予想の17.5億円から12.3億円に、通期では9.9億円から6.5億円に下方修正、それぞれ一転しての減益に転じる見込み。新製品対応設備工事によるライン停止及び包材の軽量化による一時的な生産効率の低下、自然災害による包材の納入への影響、強みを持つ炭酸系飲料の受注が猛暑の影響で減少したことなどが業績下振れの背景に。 <3753> フライト 1431 -78大幅反落。前日に発表した上半期業績予想の下方修正が嫌気される。営業損益は従来予想の1.8億円の赤字から2.5億円の赤字に下方修正、多機能モバイル決済端末IncredistPremiumの大口案件の一部納入が、9月から10月に変更になったことが要因とされている。通期予想は未修正であるが、足元の株価は堅調な推移が続いていたこともあって、失望感が先行する形のようだ。 <8252> 丸井G 2460 -158大幅反落。消費税率引き上げにあわせて消費者にポイントを還元する景気対策で、クレジットカード会社に対し、小売りなどの加盟店から受け取る手数料を引き下げるよう要請する方向で、政府が調整に入ったと一部報じられている。中長期的にはクレジットカードの導入を後押しする効果につながるが、短期的には同社などカード会社の収益にマイナスに働くとの見方が優勢か。同社のほかクレセゾン<8253>などの下げも目立つ。 <4042> 東ソー 1599 -47軟調。上半期営業利益は前年同期比6%減の510億円程度になったもようとの観測報道が伝わっている。南陽事業所の停電事故によるプラントの一時停止の影響があったほか、塩化ビニール樹脂の原料高でマージンが縮小したため減益になったようだ。もともとの会社計画線上ではあるが、第1四半期営業利益は同15.5%増と2ケタ増益であったため、市場の期待値などは下回る水準であるようだ。 <7735> スクリーンHD 6410 +20もみ合い。米国市場ではSOX指数が2.5%安となるなど半導体関連株の軟調な動きが目立ったが、比較的底堅い動きになっている。同社業績への影響が大きい台湾TSMCが前日に決算を発表、通期売上見通しは下方修正しているものの、市場が懸念するほどの大きな減速状況はみられず、過度な警戒感はやや後退する状況になっているもよう。TSMCの設備投資計画も第2四半期時のガイダンスから変更されていない。 <3912> モバファク 1657 -153急反落。後場は買い気配スタートになったものの、寄り付き後は急速に伸び悩んでいる。前引け後に第3四半期決算を発表、累計営業利益は5.8億円で前年同期比7.1%増益となった。上半期は営業減益だっただけに、7-9月期の前年比大幅増益を好感する動きが先行。ただ、前四半期と比較すると売上が減少し営業利益は2ケタ減、上半期決算時のようなサプライズには至らず、出尽くし感が優勢の形となっている。 《US》
関連銘柄 11件
2599 東証スタンダード
2,442
10/11 15:00
+1(%)
時価総額 12,454百万円
飲料受託製造事業が主力。清涼飲料水のOEM等を行う。年間約4300万ケースの清涼飲料を自社工場で製造。水宅配事業等も手掛ける。新製品の積極受注を図る。丸紅系がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/06/13
3753 東証スタンダード
180
11/26 15:30
+1(%)
時価総額 1,740百万円
基幹システム開発・保守等を手掛けるSIソリューション事業、電子決済ソリューションや公的個人認証サービスなどの開発・販売を行う決済ソリューション事業が柱。無人自動精算機向け決済端末などの拡販に注力。 記:2024/08/29
3912 東証スタンダード
947
11/26 15:30
-3(%)
時価総額 8,452百万円
位置情報連動型ゲーム「駅メモ!」を主力サービスとするモバイルゲーム事業を展開。着信メロディサービスのコンテンツ事業も手掛ける。総還元性向60%目標。駅メモ!ではユーザーエンゲージメントの向上などに注力。 記:2024/08/29
4042 東証プライム
2,112.5
11/26 15:30
+0.5(%)
時価総額 686,734百万円
総合化学大手。1935年創業。苛性ソーダ、高速液体クロマトグラフィー用カラムで国内トップシェア。臭素は国内生産量トップ。ハイシリカゼオライトは自動車用途中心に出荷順調。分離精製剤の生産能力増強図る。 記:2024/06/24
4343 東証プライム
3,060
11/26 15:30
+35(%)
時価総額 60,521百万円
アミューズメント施設運営会社。モーリーファンタジー、スキッズガーデン等のブランドを展開。イオン傘下。店舗数は国内外で1200店舗超。新業態中心に新規出店。国内事業ではメダル部門の販促活動を継続的に強化。 記:2024/10/24
6023 東証スタンダード
1,606
11/26 15:30
+16(%)
時価総額 51,151百万円
船舶用・陸用エンジンの製造・販売、アフターサービスまで手掛けるエンジンメーカー。1907年創業。船舶用内燃機関の販売が主力。大型外航船補機市場で国内トップシェア。価格交渉力、強固な顧客基盤などが強み。 記:2024/07/26
6301 東証プライム
4,182
11/26 15:30
+22(%)
時価総額 4,072,478百万円
世界2位の総合建設機械メーカー。1921年設立。自動車産業向け大型プレスなど産業機械も。エンジンなどは国内で自社開発。海外売上比率は8割超。配当性向40%以上目安。坑内掘りハードロック事業の拡大図る。 記:2024/10/07
8,892
11/26 15:30
-260(%)
時価総額 903,338百万円
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
8252 東証プライム
2,427.5
11/26 15:30
+7.5(%)
時価総額 506,522百万円
商業施設の賃貸・運営管理等を行う小売事業、エポスカードのクレジットカード業務等を行うフィンテック事業が柱。1931年創業。DOE8%程度目安。エポスカードの会員数は750万人超。分割・リボ取扱高は拡大。 記:2024/07/29
8253 東証プライム
3,677
11/26 15:30
+80(%)
時価総額 681,881百万円
流通系で国内最大のクレジットカード会社。そごう・西武、パルコ等と強い提携関係。信用保証や不動産ビジネスも。ファイナンス事業は堅調。インドなど海外事業拡大へ。新中計では事業利益を27年3月期1000億円へ。 記:2024/08/17
9831 東証プライム
462
11/26 15:30
+0.2(%)
時価総額 446,691百万円
家電量販店国内トップのヤマダデンキを中核とする持株会社。ヒノキヤグループなども傘下に持つ。地域電気店との連携網に強み。M&Aで事業領域拡大。くらし体験・体感・完結型店舗を中心にエリア店舗開発を積極化。 記:2024/10/06