マーケット
5/2 15:15
38,236.07
-37.98
38,675.68
+450.02
暗号資産
FISCO BTC Index
5/6 2:56:41
9,829,387
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

後場の日経平均は5円高でスタート、神戸物産やトヨタ自が上昇

2022/5/26 12:53 FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;26682.99;+5.19TOPIX;1882.20;+5.62 [後場寄り付き概況]  後場の日経平均は前日比5.19円高の26682.99円と、前引け(26685.71円)からほぼ変わらずでスタート。ランチタイム中の日経平均先物は26640円-26720円のレンジで横ばい。ドル・円は1ドル=127.40-50円と朝方から30銭ほど円安・ドル高水準。アジア市況はまちまちで、上海総合指数は寄り付きから下落していたがプラスに転じてきて足元では堅調推移。一方、香港ハンセン指数は軟調な動きが続いている。後場の日経平均は前引け同水準から始まったものの、その後やや上げ幅を広げる展開で、26700円を回復してきている。ランチタイム中に上海総合指数がプラスに転じてきたことや為替の円安進行を背景に短期筋が買いに転じてきているもよう。  セクターでは空運、陸運、不動産などが上昇率上位に並んでいる一方、非鉄金属、石油・石炭、精密機器などが下落率上位に並んでいる。東証プライム売買代金上位では川崎汽船<9107>や神戸物産<3038>が大幅高となっているほか、トヨタ自<7203>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、ソニーG<6758>が上昇。三菱UFJ<8306>、NTT<9432>、JT<2914>も堅調で、JAL<9201>、三井不動産<8801>、JR東<9020>は大きく上昇。一方、レーザーテック<6920>、東エレク<8035>、信越化<4063>、村田製<6981>、ファナック<6954>などが下落しており、リクルートHD<6098>、キーエンス<6861>なども軟調。 《CS》
関連銘柄 19件
2914 東証プライム
4,303
5/2 15:00
+39(%)
時価総額 8,606,000百万円
大手たばこメーカー。未開放の中国市場を除けば世界トップ3級。世界で複数のタバコブランドを展開し、国内では紙巻たばこと加熱式たばこに注力。医薬品や加工食品も事業領域。23.12期売上収益は過去最高を更新。 記:2024/02/23
3038 東証プライム
3,437
5/2 15:00
-2(%)
時価総額 940,363百万円
冷凍・加工食品など食品中心の「業務スーパー」を展開。デザート・菓子類に大ヒット商品多数。独自の輸入ルートに強み。業務スーパー事業は業績拡大続く。23.10期通期は2桁営業増益。24.10期は増収増益計画。 記:2024/01/27
4063 東証プライム
5,989
5/2 15:00
-85(%)
時価総額 12,122,473百万円
大手総合化学メーカー。塩化ビニル樹脂や苛性ソーダ、シリコンウエハ、機能材料を手掛ける。塩化ビニル樹脂等で世界首位。希土類磁石は車載市場等への拡販図る。24.3期3Q累計は自動車用入力デバイスが堅調維持。 記:2024/02/02
6,834
5/2 15:00
-6(%)
時価総額 11,590,191百万円
国内最大の人材関連サービス企業。米国発祥の求人情報検索サイト「Indeed」や不動産の「SUUMO」、求人・企業情報サイト「Glassdoor」を運営。マッチング&ソリューション好調で3Q累計は営業増益。 記:2024/02/22
6758 東証プライム
13,060
5/2 15:00
-40(%)
時価総額 16,469,731百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
6861 東証プライム
69,360
5/2 15:00
+140(%)
時価総額 16,868,907百万円
業用計測制御機器大手。FA用センサで高シェア。開発・販売に専念し、生産は外部に委託。直販体制に強み。24.3期3Q累計は欧米堅調。円安や部材調達改善で粗利率も改善。だが日本や中国が足踏み。人件費増も重石。 記:2024/04/15
6920 東証プライム
40,670
5/2 15:00
+920(%)
時価総額 3,834,612百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
6954 東証プライム
4,677
5/2 15:00
+18(%)
時価総額 4,721,651百万円
工作機械向けNC装置世界首位。小型工作機械や射出成形機も手掛ける。産業用ロボット、協働ロボットなどロボットでも高シェア。FA部門はCNCシステムが伸び悩む。24.3期3Q累計はサービス部門が増収。 記:2024/04/07
6981 東証プライム
2,798
5/2 15:00
-77.5(%)
時価総額 5,672,786百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやEMI除去フィルタ高周波モジュールを手掛け、積層セラミックコンデンサで高シェア。業界最高水準の車載向けメタルパワーインダクタを商品化。生産減少や値下がりで3Q累計は一服。 記:2024/02/04
7203 東証プライム
3,581
5/2 15:00
-24(%)
時価総額 58,423,968百万円
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
8035 東証プライム
35,010
5/2 15:00
+70(%)
時価総額 16,511,871百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
1,554
5/2 15:00
-9.5(%)
時価総額 20,640,220百万円
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
8801 東証プライム
1,618.5
5/2 15:00
+30.5(%)
時価総額 4,549,011百万円
大手不動産会社。オフィスビルや商業施設の賃貸を主力に、マンションや住宅の分譲、不動産仲介、管理、ホテルやリゾート施設の運営も行う。今期3Q累計は売上高、利益ともに過去最高を更新した。賃貸と施設営業が増加。 記:2024/04/01
9020 東証プライム
3,015
5/2 15:00
+20.5(%)
時価総額 3,420,252百万円
国内首位、世界でも最大級の鉄道会社。関東や東北地方を中心に、新潟県、山梨県、長野県、静岡県までが事業エリア。不動産や駅ナカでの物品販売、ホテルなども展開。全セグメント好調で、24.3期3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/04
9107 東証プライム
2,142.5
5/2 15:00
+11.5(%)
時価総額 1,531,305百万円
海運国内3位。持分法会社にコンテナ船のONE社。ドライバルク船や自動車船・内航海運に実績。倉庫管理や陸上輸送等も。LNG船や電力炭船、大型原油船等は順調に稼働。24.3期3Qはエネルギー資源部門が増収。 記:2024/02/10
9201 東証プライム
2,753
5/2 15:00
-45(%)
時価総額 1,203,457百万円
大手航空会社。国内線や国際線、LCC、貨物輸送の航空運送、旅客サービス、空港内地上サービス等を提供する。今期3Q累計は国際旅客収入が増加した。国内旅客収入は単価が上振れ。航空燃油費等の増加を吸収した。 記:2024/04/03
9432 東証プライム
170.4
5/2 15:00
-0.1(%)
時価総額 15,429,774百万円
国内最大の通信会社。傘下にNTT東西、NTTドコモ、NTTデータなど。グローバル事業を強化。総合ICT事業は増収。通信端末機器販売収入、システムインテグレーションサービス収入が増加。24.3期3Qは増収。 記:2024/04/14
9983 東証プライム
40,820
5/2 15:00
-370(%)
時価総額 12,989,781百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
9984 東証プライム
7,793
5/2 15:00
+4(%)
時価総額 13,426,981百万円
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10