日本最大級の医療従事者専用サイトを運営。製薬企業の営業支援や医師・薬剤師の転職支援、治験支援、病院経営支援などを展開。予防医療分野への取り組みを推進。新型コロナ関連の特需が一巡も、3Q累計は増収確保。 記:2024/02/29
大手化学メーカー。液晶配向膜や半導体材料に加え、農薬や動物薬などの農業化学品を展開。自社開発殺虫剤「グレーシア」や液晶配向材用ポリイミド「サンエバー」に注力。半導体材料の停滞もあり、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/03/28
製薬最大手。糖尿病治療薬のピオグリタゾン、消化性潰瘍治療剤のランソプラゾールなどを展開。希少疾患部門は売上増。フォン・ヴィレブランド病治療剤「ボンベンディ」は米国で需要増。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/10
2,697.5
5/21 15:00
-76.5(%)
時価総額 4,021,155百万円
医療機器大手。注射器で国内トップシェア。心臓血管領域のカテーテル治療に加え、脳血管領域向けのカテーテル治療でも実績。京大iPS細胞研究財団とiPS細胞の培養分化自動化で共同研究を開始。3Q累計は増収増益。 記:2024/03/29
製薬大手。生活習慣病や感染症、循環器領域に強み。がん領域に傾注し、HER2抗体薬物複合体「エンハーツ」に注力。麻しん・おたふくかぜ・風しん3種混合ワクチンの製造販売承認を申請。3Q累計は大幅営業増益。 記:2024/03/29
23,615
5/21 15:00
-1,160(%)
時価総額 6,921,887百万円
エアコン世界首位。世界で唯一、空調と冷媒の両方を手掛け、インバータ搭載機に定評。フッ素樹脂も展開。換気や除菌機能搭載商品、IoT活用サービスなどにも注力。業容好調で売上高、営業利益ともに過去最高を更新。 記:2024/02/06
メカトロニクス・ロボットメーカー。サーボモータとインバータは世界シェアトップ。産業用、半導体製造装置用ロボット等も。モーションコントロール部門は堅調。インバータ事業が牽引。24.2期3Q累計は増収。 記:2024/01/27
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサやフェライト製品、インダクタ、ノイズ対策製品、複合デバイス等を製造、販売する。セラミックコンデンサで世界的。今期3Q累計は情報機器向けと通信機器向けが増加した。 記:2024/02/08
包装材料・半導体関連材料・光学フィルム等を製造。液晶用光学フィルム、自動車用表面保護フィルム等で世界首位。24.3期3Qはインダストリアルテープの収益が堅調。ハイエンドスマホ向け組み立て用部材は需要増。 記:2024/04/07
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
1,745.5
5/21 15:00
-24.5(%)
時価総額 9,485,544百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。日本、北米を中心に販売台数が増加。二輪は欧州販売台数が大幅増。24.3期3Qは2桁増収増益。 記:2024/02/25
大手自動車メーカー。軽自動車で国内首位級、オートバイでも世界的。四輪車はインドでトップシェア。四輪事業は堅調。日本やインド、欧州で販売が増加。二輪事業はインドで販売増。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2024/04/14
大手総合商社。繊維や機械、金属、エネルギー、化学、食料、住生活など、8カンパニー制で事業展開。ビッグモーターの事業を継承。今期3Q累計はエネルギーや化学品、金属が足踏みも、食料が回復、住生活が堅調だった。 記:2024/03/31
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。子会社に沖縄セルラーやJCOMなど。1409次元の次世代暗号を世界で初めて解読し、耐量子暗号実用化に向け前進。業容好調で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/04
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10