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*15:49JST 日経平均は反落、ザラ場高値更新後に失速し上値の重さ確認 日経平均は反落。20日の米株式市場でダウ平均は110.39ドル安と3日続落。地銀の決算が低調で下落して始まった。フィラデルフィア連銀製造業景況指数が予想を下回ったことも嫌気され、終日軟調に推移した。ナスダック総合指数は－0.80％と反落。米株安を引き継いで日経平均は67.02円安からスタート。半導体株の上昇をけん引役に早々に切り返すと一時28778.37円（120.8円高）まで上昇し、ザラ場ベースで年初来高値を更新。しかし、景気後退懸念や為替の円高進行が嫌気されて失速。その後、再びマイナス圏にまで沈むと後場に入ってからは一段と下げ幅を拡大。心理的な節目の28500円手前では下げ止まったが、戻りは限られた。 　大引けの日経平均は前日比93.20安の28564.37円となった。東証プライム市場の売買高は10億5303万株、売買代金は2兆5650億円だった。セクターでは銀行、保険、鉱業が下落率上位となった一方、電気・ガス、機械、食料品が上昇率上位となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の51％、対して値上がり銘柄は43％だった。 　個別では、景気後退懸念や米金利低下、為替の円高などを背景にINPEX<1605>、住友鉱山<5713>の資源関連のほか、三菱UFJ<8306>、みずほFG<8411>、第一生命HD<8750>の銀行・保険、日産自<7201>、ホンダ<7267>、マツダ<7261>の輸送用機器などが下落。ソフトバンクＧ<9984>、太陽誘電<6976>、TDK<6762>のハイテクの一角、ニデック<6594>、HOYA<7741>、OLC<4661>の値がさ株の一角も売られた。 　一方、台湾積体電路製造（TSMC）の設備投資計画の据え置きや中国半導体輸出規制の影響が想定以下との見方を示した米ラム・リサーチの株高、加えて消耗品需要の底打ち感が好感されたディスコ<6146>が急伸したこともあり、アドバンテスト<6857>、スクリン<7735>、ローツェ<6323>など関連株が軒並み大幅高。ディスコの決算でSiC（炭化ケイ素）を含むパワー半導体関連需要の強さが確認されたことが好感され、ローム<6963>、富士電機<6504>が堅調。ロームは証券会社の新規買い推奨も確認された。東京精密<7729>、ジャパンマテリアル<6055>も証券会社の新規買い推奨を材料に大幅高。神戸物産<3038>は月次動向での粗利益率の改善が好感された。 　東証スタンダード市場では業績予想を上方修正した神栄<3004>がストップ高比例配分となり、業績上方修正や配当方針変更を発表したダイハツディーゼル<6023>、業績・配当予想を上方修正した森下仁丹<4524>も急伸した。 《YN》