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*12:11JST 日経平均は8日続伸、日本株強し、独歩高の持続性はいかに 　日経平均は8日続伸。225.72円高の33262.48円（出来高概算7億1556万株）で前場の取引を終えている。 　5日の米株式市場でダウ平均は195.74ドル安（-0.56％）と反落、ナスダック総合指数は-0.07％と小幅続落。サウジアラビアやロシアが原油減産の延長計画を発表。供給逼迫による原油高でインフレが長期化するとの懸念が浮上し、金利が大きく上昇するなか売りが優勢となった。ただ、ハイテクは12日にイベントが開催される携帯端末アップルの新商品発表への期待から底堅く推移した。一方、前日の東京時間から1円近く進んだ円安・ドル高基調を追い風に日経平均は78.3円高から続伸スタート。序盤から買いが先行し、前場中ごろには33279.00円（242.24円高）まで上昇した。中国・香港株の下落を受けて上げ幅を縮める場面があったが、アジア市況が下げ渋るに伴い、前引けにかけては再び騰勢を強めた。 　個別では、為替の円安を追い風にトヨタ自<7203>、ホンダ<7267>、デンソー<6902>など自動車関連が上昇。マツダ<7261>は国内証券のレーティング格上げも寄与し大幅高。サウジアラビアとロシアの減産延長を受けた原油高を背景にINPEX<1605>、石油資源開発<1662>、出光興産<5019>が高い。主力どころでは三菱重<7011>、川崎重<7012>の上昇が目立つ。高知銀行<8416>、池田泉州<8714>など地銀株が軒並み上昇しており、山口FG<8418>は国内証券のレーティング格上げも寄与して急伸。岡三<8609>、SBI<8473>の証券、MS&AD<8725>、第一生命HD<8750>の保険など金融関連が高い。アドバンテスト<6857>、村田製<6981>、イビデン<4062>などハイテクの一角の上昇も目立っている。ほか、国内証券のレーティング格上げが観測された住友ゴム<5110>、山崎製パン<2212>が上昇。 　一方、川崎汽船<9107>、郵船<9101>の海運のほか、三菱製紙<3864>、大王製紙<3880>のパルプ・紙、トプコン<7732>、朝日インテック<7747>の精密機器、ライフドリンクＣ<2585>、アサヒ<2502>、日清粉Ｇ<2002>の食料品、AZ丸和HD<9090>、西日本鉄道<9031>の陸運、チヨダ<8185>、クリレスＨＤ<3387>の小売など、内需系が全般軟調に推移。 　セクターでは鉱業、輸送用機器、証券・商品先物取引が上昇率上位に並んでいる一方、海運、倉庫・運輸、パルプ・紙が下落率上位に並んでいる。東証プライム市場の値上がり銘柄が全体の55％、対して値下がり銘柄は40％となっている。 　東京市場は引き続き強い展開となっている。前日は短期的な過熱感を警戒した利益確定売りで前場は軟調に推移していたが、後場はじわじわと水準を切り上げ、結局、日経平均と東証株価指数（TOPIX）はともに7日続伸。TOPIXは連日でバブル崩壊後の高値を更新し、日経平均は高値引けだった。 　前日は週明けに強い動きを見せた景気敏感株・バリュー（割安株）も反動売りをこなして全般底堅い動きが見られていた。公募増資の観測報道で大きく下落したJFE<5411>が水を差すかと思われたが、鉄鋼セクターの下落は同社を除けば軽微だった。そして、本日は再び景気敏感・バリューが全面的に強い状況となっている。 　前日の欧米株式市場で主要株価指数が揃って下落しているなかでの、足元の日本株のこうした強さには目を見張るものがある。むろん、為替の円安が一段と進行していることが大きく寄与している部分は否めないが、為替要因を差し引いても強い印象を抱く。海外投資家が再び日本株の買いを強めているという多方面で聞かれる指摘は妥当なようだ。 　一方、その為替のほか世界経済の先行きを巡っては不透明感が強く、世界の景気敏感株と称される日本株がいつまで独歩高を続けることができるのかは心もとない。サウジアラビアが原油の自主減産をさらに3カ月延長することを発表し、ロシアも原油輸出の削減を年内は継続する方針を示した。これを受けて、原油市況が大きく上昇しており、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート、期近物）は5日、一時1バレル＝88.07ドルと昨年11月中旬以来の高値を記録した。また、米雇用統計の発表後に上昇していた米長期金利の上昇は祝日明けも続いており、米10年債利回りは5日、4.26％（先週末4.18％）まで上昇した。 　足元の日本株は米金利上昇を背景とした為替の円安のプラス効果をより強く意識しているようだが、前日に総務省が発表した家計調査における実質家計支出の大幅な下振れをみても、国内の景気動向は安泰とはいえない。 　また、株式市場はインフレ収束と米経済のソフトランディング（軟着陸）に対する期待を根強く維持しているようだが、これまでのディスインフレの主因は原油などのコモディティ価格の下落だ。そのコモディティ価格の筆頭格でもある原油市況が上昇に転じていることを踏まえれば、今後インフレは米連邦準備制度理事会（FRB）の目標値である2％を大きく上回る水準で下げ止まる、もしくは再び上昇していく可能性もあると考えられる。 　そのようなシナリオが実現すれば、追加利上げ観測が再び台頭し、利上げサイクル終了期待やソフトランディング期待も後退しかねない。来週は米国で消費者物価指数（CPI）などの物価指標の発表があり、その後は日米の金融政策決定会合が開催される。CPIの結果次第では、相場は一気に警戒モードに転換する可能性がある。東京市場も、今週末の9月限先物・オプション取引の特別清算指数算出（メジャーSQ）以降も、足元の強い基調が維持されるかについては注意深く見極める必要があろう。（仲村幸浩） 《AK》