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戸田工業 Research Memo(1):酸化鉄で培った微粒子合成技術を深化させ、新素材、新製品で事業拡大

2024/2/28 15:31 FISCO
*15:31JST 戸田工業 Research Memo(1):酸化鉄で培った微粒子合成技術を深化させ、新素材、新製品で事業拡大 ■要約 戸田工業<4100>は、磁器の絵付け、歴史的建造物などに欠かせない顔料である弁柄の製造業として創業、2023年11月に創業200周年を迎えた化学素材メーカーである。酸化鉄で培った微粒子合成技術を深化させ、光学レンズ研磨剤用高純度酸化鉄、オーディオテープなどで使われる磁性酸化鉄、複写機・プリンター向けのトナー用材料、スマートフォンで多用される積層セラミックコンデンサー(以下、MLCC)向けに誘電体材料、電気自動車(以下、EV)などで利用拡大が続くリチウムイオン電池(以下、LIB)用材料などで事業を拡大してきた。現在、機能性顔料事業(各種顔料、環境関連材料)と電子素材事業(磁石材料、誘電体材料、軟磁性材料、LIB用材料等)の2事業で事業展開している。 1. 2024年3月期上期の業績概要 2024年3月期上期の連結業績は売上高12,674百万円(前年前期比32.4%減)、営業損失11百万円(前年同期は1,164百万円の利益)、経常利益970百万円(前年同期比57.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益801百万円(同48.5%減)となった。機能性顔料事業は売上高4,243百万円(同48.3%減)、セグメント利益545百万円(同49.4%減)となった。売上面では戸田聨合実業(浙江)有限公司(以下、戸田聯合)の出資持分を譲渡した影響に加え、複写機・プリンター向け材料、環境関連が需要回復の遅れで低調に推移、営業利益も減収に加え材料高の影響などで低迷した。電子素材事業も売上高8,430百万円(同20.1%減)、セグメント利益1,032百万円(同33.4%減)と低迷した。希土類ボンド磁石材料の売上が主に自動車向けで伸長したものの、誘電体材料は市場回復の遅れ、スマートフォンやPCなどICT機器の需要低迷などで在庫調整の影響を受けて大きく減少、加えて電池関連材料の製造を営んでいる連結子会社の低迷などもあり大幅減収となった。利益面でも減収影響に加え、原材料高、市況悪化などで大幅な減益となった。2事業でのセグメント利益が1,577百万円(同40.0%減)、全社費用が1,588百万円(同8.6%増)とかさみ、結果として営業損失となった。 2. 2024年3月期の業績見通し 2024年3月期の業績は売上高26,500百万円(期初計画比5,500百万円減額、第1四半期修正発表予想比2,500百万円減額、前期比24.1%減、以下同順)、営業利益200百万円(同700百万円減額、同600百万円減額、同85.4%減)、経常利益1,300百万円(同700百万円減額、同200百万円減額、同61.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益700百万円(同700百万円減額、同300百万円減額、同78.6%減)と厳しい予想である。売上高、営業利益は戸田聯合の連結除外影響が大きいものの、これを除いても期初計画に対し大幅な減額となる。 3. 中長期の成長戦略 3ヶ年の中期事業計画「Vision2023」(2022年3月期〜2024年3月期)については、営業利益で2022年3月期に最終年度の計画値を上回った。しかしながら、2023年3月期、2024年3月期と厳しい環境が続き、計画期間において想定していなかった戸田聯合の連結除外の影響を考慮した場合でも売上高、営業利益ともに計画未達となる見通しとなった。このため同社は、200年の歴史に学び未来を切り開くため原点に回帰し、収益基盤事業である機能性顔料の付加価値を高め、用途を広げる。その上で高品質な磁石材料や誘電体材料、LIB用材料を成長事業と位置づけ事業拡大を図る。パーパス「微粒子の可能性を、世界の可能性に変えていく。」を掲げ、次期中期経営計画(2024年5月開示予定)で新たな再生を目指す。 ■Key Points ・2024年3月期上期は前年同期比32.4%減収、同57.5%経常減益と子会社の譲渡、市場低迷で大幅収益悪化 ・2024年3月期は前期比24.1%減収、同61.2%経常減益予想と期初予想から減額、子会社の連結除外影響を除いても厳しい状況続く ・パーパス「微粒子の可能性を、世界の可能性に変えていく。」を掲げ、次期中期経営計画(2024年5月開示予定)で新たな再生を目指す (執筆:フィスコ客員アナリスト 岡本 弘) 《SI》
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時価総額 10,460百万円
1823年創業の化学素材メーカー。広島市に本社。フェライトコンパウンド・フェライト材料等の電子素材が主力。磁性粉末材料等の機能性顔料も。27.3期営業利益率5%目指す。選択と集中の加速による事業成長図る。 記:2024/10/09