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*16:14JST 日経平均はハイテク主導で売られ、前日のリバウンド部分を帳消しに【クロージング】 7日の日経平均は大幅反落。587.59円安の32858.31円（出来高概算15億4000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が下落したほか、前日の急上昇の反動から利益確定売りが先行。節目の33000円をあっさり割り込むなか、リスク回避的な売りや短期筋による先物売りも加わり、下落幅を広げた。後場は32900円を挟んだ狭いレンジでの推移を継続するなか、大引けにかけて32814.69円まで水準を切り下げた。 東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1400に迫り、全体の8割超を占めた。セクター別では、電気ガス、保険、空運など5業種が上昇。一方、海運、鉱業、電気機器、機械など28業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、SOMPO<8630>、東京海上<8766>、JAL<9201>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、ダイキン<6367>、信越化<4063>が軟調だった。 前日の米国市場は、週末の雇用統計を前にしたポジション調整の売りなどで主要株価指数は下落。なかでもハイテク株の弱さが目立つなか、東京市場でも半導体関連などが売り優勢となった。また、米格付け会社のムーディーズが5日に中国の信用格付け見通しを「安定的」から「ネガティブ」に引き下げたのに続き、中国の国有企業4社などの格付け見通しを引き下げたため、中国経済への先行き懸念が強まった。加えて、円相場が1ドル＝146円台半ばへと前日に比べ円高に振れたことも買い見送りムードに拍車をかけた面もあるようだ。 本日の日経平均は大幅に反落したが、あすの12月限の先物・オプションの特別清算指数（SQ）算出日を前に、短期筋による思惑的な売りが出たことも要因の一つだろう。ただ、SQを波乱なく通過すれば、来週以降、東京市場は掉尾の一振に対する期待が高まってくるとの見方も残る。一方、来週に予定されている米連邦公開市場委員会（FOMC）でパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が利下げについて、どのような見解を示すのか注目されるなか、個別材料株での幕間つなぎ的な動きが主流となりそうだ。 《CS》