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個別銘柄戦略:キユーピーやオーケーエムなどに注目
2022/9/16 9:14
FISCO
*09:14JST 個別銘柄戦略:キユーピーやオーケーエムなどに注目
15日の米株式市場でダウ平均は173.27ドル安（-0.55％）、ナスダック総合指数は-1.42％、シカゴ日経平均先物は大阪日中比200円安の27480円。為替は1ドル＝143.30～40円。米エネルギー省による戦略石油備蓄（SPR）の補充計画を巡る思惑で原油先物価格が乱高下しており、本日は前日の価格下落を受けてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>の下落が予想される。一方、米10年債利回りが6月来の高値更新を窺う水準にまで上昇してきており、三菱UFJ<8306>、東京海上HD<8766>などは強含みとなりそうだ。個別では、業務用調味料などの値上げを発表したキユーピー<2809>、旧村上ファンド系ファンドによる買い増しが判明したコスモエネHD<5021>が買い材料視されそうだ。ほか、業績予想を上方修正したオーケーエム<6229>、配当予想を増額修正したオープンH<3288>などが好感されそうだ。一方、第1四半期営業利益が市場予想を下回り低調な出足となったアスクル<2678>は嫌気されるだろう。
《FA》
関連銘柄 9件
1605
東証プライム
2,100
時価総額 2,912,001百万円
10/11 15:00
-9(%)
-9(%)
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記：2024/07/29
1662
東証プライム
1,161
時価総額 315,212百万円
10/11 15:00
+1(%)
+1(%)
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記：2024/09/04
2678
東証プライム
2,047
時価総額 199,621百万円
10/11 15:00
+2(%)
+2(%)
オフィス用品通販で成長。個人向けEC「ロハコ」も。ヤフーLINEの傘下。翌日配送を可能とする独自の物流基盤。ロハコが復調。だが法人向け通販の粗利率改善や物流効率化などで増収増益に。総還元性向45％目標。 記：2024/09/08
2809
東証プライム
3,547
時価総額 501,901百万円
10/11 15:00
-6(%)
-6(%)
マヨネーズやドレッシング、パスタソース等の製造・販売を行う。1919年創業。マヨネーズ、ドレッシングは国内家庭用市場でトップシェア。アヲハタを傘下に持つ。海外でKEWPIEブランドの認知拡大を図る。 記：2024/08/02
3288
東証プライム
5,715
時価総額 688,589百万円
10/11 15:00
+81(%)
+81(%)
住宅メーカー。東京23区内や神奈川県を中心に、関東や愛知、福岡で事業展開。戸建の分譲や建築請負、仲介に強み。マンションや収益不動産等も手掛ける。今期1Qは都心部の戸建関連やファミリーマンションがけん引。 記：2024/04/10
5021
東証プライム
8,356
時価総額 708,346百万円
10/11 15:00
-1(%)
-1(%)
コスモ石油、コスモエネルギー開発、コスモ石油マーケティングなどを傘下に収める持株会社。岩谷産業の持分法適用関連会社。再生可能エネルギー事業等も。半導体レジスト用樹脂など機能化学品の収益拡大に注力。 記：2024/08/10
6229
東証スタンダード
1,320
時価総額 5,966百万円
10/11 14:46
±0(%)
±0(%)
老舗バルブメーカー。カスタマイズバルブや船舶排ガス用バルブに強み。舶用市場は増収。造船向け販売は価格改定などで売上増。船舶の燃料ガス供給システム向けLNG用バルブは販売順調。24.3期3Q累計は増収。 記：2024/04/14
8306
東証プライム
1,552
時価総額 20,613,656百万円
10/11 15:00
+26.5(%)
+26.5(%)
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記：2024/07/29
8766
東証プライム
5,558
時価総額 11,338,320百万円
10/11 15:00
+38(%)
+38(%)
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。損害保険事業は国内事業の自動車保険料率改定、海外事業の成長により好調な業績推移を見込む。30年3月末までに政策保有株ゼロにする方針。 記：2024/05/09
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