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個別銘柄戦略:パソナGやドトル日レスなどに注目

2022/7/19 9:05 FISCO
*09:05JST 個別銘柄戦略:パソナGやドトル日レスなどに注目 15、18日の米株式市場でダウ平均は658.09ドル高(+2.15%)、215.65ドル安(-0.68%)、ナスダック総合指数は+1.79%、-0.80%、シカゴ日経225先物は大阪日中比220円高の26980円、160円高の26920円。為替は1ドル=138.20-30円。上半期計画を上方修正したISID<4812>、中期経営計画と自社株買いを発表した日本国土開発<1887>、3-5月期好決算となったウォンテッドリー<3991>、業績予想を大幅に上方修正したKeyH<4712>などが好感されそうだ。今期過去最高益を更新見込みのパソナG<2168>、第1四半期営業損益が黒字に転換したドトル日レス<3087>、第1四半期が好調な出足となったベイカレント<6532>、ベクトル<6058>、テラスカイ<3915>なども好感されよう。3-5月期が営業赤字となったウエストHD<1407>は悪材料出尽くしと捉えられる可能性もあろう。 《FA》
関連銘柄 10件
1407 東証スタンダード
1,794
1/7 15:30
-33(%)
時価総額 82,572百万円
産業用太陽光発電所請負事業、非FIT発電所開発販売事業等の再生可能エネルギー事業が柱。省エネルギー事業やグリーン電力卸売事業等も。非FIT発電所開発販売事業は高圧非FIT発電所を成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/22
1887 東証プライム
523
1/7 15:30
+2(%)
時価総額 48,772百万円
東日本地盤のゼネコン中堅。大規模造成工事に強み。東京国際空港などで施工実績。シンガポールなど海外でも実績。再生可能エネルギー事業等も。工程・原価進捗のモニタリング強化により、土木・建築事業の業績改善図る。 記:2024/11/10
2168 東証プライム
2,022
1/7 15:30
-7(%)
時価総額 84,297百万円
人材派遣、委託・請負などを行うHRソリューションが主力。海外人材サービス、子育て支援事業、介護事業、地方創生事業等も手掛ける。ベネフィット・ワンは全株売却。BPO専門領域の事業拡大などに取り組む。 記:2024/10/25
2,319
1/7 15:30
-19(%)
時価総額 105,770百万円
ドトールコーヒーと日本レストランシステムが経営統合して発足。コーヒー豆の生産・調達から焙煎、卸、販売までの一貫体制を構築。テイクアウトメニュー及び売店商品の拡充図る。新規出店の強化などにも取り組む。 記:2024/10/24
3915 東証プライム
2,567
1/7 15:30
+77(%)
時価総額 33,161百万円
セールスフォースやAWSなどのクラウドサービス導入支援等を手掛ける。Salesforceの導入支援では国内トップクラスの実績。Salesforce開発等は順調。NTTデータとの協業進化などを図る。 記:2024/10/21
3991 東証グロース
1,260
1/7 15:30
±0(%)
時価総額 11,967百万円
ビジネスSNSプラットフォーム「ウォンテッドリー」を手掛ける。自律型組織作りをサポートする「Engagement Suite」等も。登録個人ユーザー数は400万人超。主力プロダクトの顧客獲得力の強化図る。 記:2024/10/25
4712 東証スタンダード
733
1/7 15:30
-15(%)
時価総額 13,903百万円
SKE48の運営等を行うゼスト、映像コンテンツを手掛けるノース・リバー等を傘下に収める持株会社。持分法適用会社に乃木坂46合同会社。映像制作事業は既存の番組制作中心に順調。広告代理店事業は売上強化図る。 記:2024/07/08
4812 東証プライム
5,650
1/7 15:30
-50(%)
時価総額 368,278百万円
SAPソリューションの導入等を行うコミュニケーションIT部門が主力。金融、製造業向けITソリューションの提供等も。電通グループ傘下。旧社名は電通国際情報サービス。無借金経営。事業領域の拡張等に取り組む。 記:2024/08/26
6058 東証プライム
1,019
1/7 15:30
-3(%)
時価総額 47,805百万円
大手PR会社。PR戦略の立案・実行、コンサル等を行う。ダイレクトマーケティング事業、プレスリリース配信事業等も。PR TIMESを傘下に持つ。配当性向30%以上基準。26.2期EBITDA109億円目標。 記:2024/10/29
6532 東証プライム
5,345
1/7 15:30
-41(%)
時価総額 830,672百万円
大手経営コンサルティング会社。全体戦略や事業戦略の立案など経営課題を解決するサービスを提供。24年9月に持株会社に移行、M&A推進。採用活動を積極化。コンサルタントの増加により人件費増も案件拡大で堅調。 記:2024/10/31