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*08:12JST 【中国の視点】ウォシュレット便器からみる日本製造業の底力、中国とは雲泥の差 日本製ウォシュレット便器やヘアードライヤー、セラミック包丁、電動歯ブラシなどが訪日中国旅行客の間で人気が高まっている。人気の理由について、品質が高い上、一部商品は中国メーカーがまだ開発していないことが挙げられている。 中国の専門家は、テレビや冷蔵庫など黒物・白物家電の分野において中国メーカーが優位性を持っていると指摘。ただ、自動車・電子部品などハイテク産業において日本企業が引き続き優位性を持っているとの見方を示した。日本製造業の実力が中国企業を大幅に上回っていることを認識しなければいけないと強調した。 日本企業と中国企業の実力が大きく開いている原因について、まず研究開発費の投入に差が大きいと分析されている。欧州委員会が14年12月に発表したリポートで、2003年の研究開発費・投入上位2500社（世界全体）のうち、日本企業が387社と、中国の199社を大幅に上回った。387社の日本企業の投入額は856億ユーロ（約11兆5560億円）と、199社の中国企業（投入額は203億ユーロ）の約4倍となっている。 また、日本企業が長年蓄積して来た技術もハイテク分野における日本企業の優位性に寄与していると指摘された。iPhon6とiPhon6plusに使用されている部品数は1300以上のうち、約700部品は日本製だという。 専門家は、日本経済が10年あるいは20年失われたといわれているが、日本製造業の優位性が失われていないとの見方。製造業の力だけでなく、日本企業が長い間で蓄積してきたブランド力や信頼性が貴重なものであり、中国企業がお手本にすべきだと強調した。 《ZN》