株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:59JST 【注目銘柄ダイジェスト】：フィールズが急伸、アドバンテスは続落 <8276> 平和堂 2155 -81 伸び悩んで反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は29億円で前年同期比87.9％増と大幅増益になっている。部門別では、前期に落ち込んだ衣料品の売上高増加、粗利益率上昇がけん引する形になっている。増益率は高いものの営業利益の水準自体は通期計画の18％程度にとどまっており、ポジティブなインパクトは限定的のようだ。「巣ごもり消費」の効果一巡で、関連商品の販売実績などは前期を下回ってきているもよう。 <1417> ミライトHD 2041 +82 大幅反発。岩井コスモ証券では投資判断を「B+」から「A」に格上げ、目標株価も1800円から2300円に引き上げている。テレワークや学校のデジタル化、DXなどによる通信インフラ構築の重要性が増しているほか、4Gの高度化や5G需要の本格化、EV充電器や太陽光発電での活躍も見込めるとしている。再編・統合による効率化などで、一段の利益率向上も期待できるとみているもよう。 <2767> フィールズ 535 +57 急伸。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を1220円から1260円に引き上げている。現値と目標株価の乖離が大きく、関心が高まる展開になっているもよう。22年3月期は通期の会社計画が公表されていないが、東海東京証券では、前期22.4億円の営業赤字から22年3月期は35.3億円の黒字に急回復を予想。主力ブランドでの大型機種発売などによるシェア上昇、利益率の改善進展などを見込んでいる。 <2183> リニカル 912 +20 急伸。興和が北里大学の教授から依頼を受け、新型コロナウイルス感染症患者を対象としてイベルメクチンを投与する臨床試験を開始したと発表している。イベルメクチンは寄生虫感染症治療薬として臨床現場で約30年使用されるなど、長期間に亘り安全性が確認されている薬剤だ。同社は20年9月、北里大とイベルメクチンの治験業務を受託する契約を締結しており、思惑材料視される展開になっているようだ。 <4187> 大有機化 4055 -270 急落。前日に上半期の決算を発表、営業利益は28.4億円で前年同期比19.2％増益となり、5月21日に発表した上方修正水準での着地となっている。ただ、12-2月期の同36.9％増に対して、3-5月期は13.1億円で同3.5％増と増益率が縮小、通期計画は58億円で前期比30.6％増だが、大幅な上振れ期待は低下する形となっているもよう。3-5月期は電子材料事業の収益成長が12-2月期と比べて鈍化している。 <3382> 7＆iHD 5197 -20 続落。前日に22年2月期の業績見通しを公表している。営業利益は3800億円で前期比3.7％増益を予想、百貨店・専門店や国内外CVSの収益拡大を見込んでいる。ただ、市場予想は4400億円程度であり、回復ペースは想定以上に鈍いとの見方になっている。また、26年2月期までの新中期経営計画も発表している。数値目標として、EBITDAは前期の6268億円に対して1兆円以上を掲げている。 <6857> アドバンテス 9700 -130 続落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価は11000円としている。中期的な成長期待は依然として高いものの、現在の株価にはこうした期待感は概ね織り込まれていると指摘。また、足元で中国スマホメーカーの生産マインドが悪化しているリスクを考慮すると、株価上昇のカタリストが見出しにくいとしている。なお、本日はレーザーテックなども米系証券の格下げで大きく下落している。 <8349> 東北銀 1078 +73 急反発。フィデアHDと経営統合の協議・検討を進めていくことで基本合意したと発表している。今後、統合準備委員会を設置して協議を行い、22年10月の統合を目指すとしている。同行が株式交換を通じてフィデアHDの傘下入り、完全子会社となるようだ。統合比率などは今後決定するが、再編プレミアムの付与を思惑視する動きが先行している。なお、フィデアHDも統合による経営基盤強化を期待して買い先行の展開。 <3549> クスリのアオキ 7580 -770 急反落で下落率トップ。前日に21年5月期の決算を発表、営業利益は166億円で前期比1.6％増益、従来計画線での着地となったが、第3四半期累計の前年同期比19.8％増からは失速。また、22年5月期は163億円と減益見通しになっており、ネガティブな反応が強まっている。なお、年間配当金は前期が従来計画を0.5円上回る23円に、今期も前期比3円増配の26円を計画している。 <9101> 郵船 5510 +90 続落。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期経常利益は860億円から2750億円に、通期では1400億円から3700億円に引き上げ。持分法適用会社ONEの収益拡大が主因。商船三井や川崎汽船の上方修正から想定線ではあるが、同社の場合、通期営業利益も660億円から1300億円に引き上げており、自社事業も上振れる形になっている。相対的な評価は高まる状況だが、本日は海運セクター下落にも押され、ポジティブ反応は限定的に。