6,130
11/22 15:30
+530(9.46%)
時価総額 231,242百万円
ガラス繊維メーカー大手。1923年創立。Tガラス、NEガラス等の電子材料事業が主力。体外診断用医薬品のメディカル事業、断熱材事業等も。電子材料事業では増産投資等でスペシャルガラス需要拡大への対応図る。 記:2024/10/03
モバイルオンラインゲームの開発・運用等を行う。「BLEACH Brave Souls」、「キャプテン翼」などが主力タイトル。ラピスリライツ等のIP事業も。ハイブリッドカジュアルゲームの新規開発等を推進。 記:2024/08/23
471
11/22 15:30
-8(-1.67%)
時価総額 61,256百万円
スマホ向けゲームなどの開発・運営を行うエンターテインメント事業を手掛ける。魔法使いと黒猫のウィズ、白猫プロジェクトが代表作。投資育成事業も展開。ブリリアンクリプトトークンは上場地域の拡大等に取り組む。 記:2024/08/23
2,821
11/22 15:30
+19(0.68%)
時価総額 91,680百万円
半導体向け高純度化学材料が主力。光ファイバー用材料や太陽電池用材料等も。山梨県上野原市に本社。開発から製造まで全ての工程を内製化。27.1期売上高226億円目標。半導体製造用化学化合物の生産能力向上図る。 記:2024/07/26
太陽インキ製造、太陽ファルマ等を傘下に収める持株会社。エレクトロニクス事業、医療・医薬品事業等を展開。ソルダーレジストで世界シェアトップクラス。DICが筆頭株主。エレクトロニクス事業は海外売上比率が高い。 記:2024/10/07
2,063
11/22 15:30
+8(0.39%)
時価総額 108,840百万円
業務アプリ構築クラウドサービス「kintone」、中小企業向けグループウェア「サイボウズOffice」などを提供。クラウドサービスの契約社数は6.4万社超。新規顧客獲得、グローバル展開などに注力。 記:2024/10/13
344
11/22 15:30
+5(1.47%)
時価総額 31,487百万円
大手ガラスメーカー。1918年創業。住友グループ。2006年に英国ピルキントン社を買収。建築用ガラス、自動車用ガラスが柱。取引先の生産回復で自動車用ガラス事業は売上順調。27.3期営業利益640億円目標。 記:2024/06/15
450
11/22 15:30
-9(-1.96%)
時価総額 2,253百万円
アサヒ衛陶を中核とする持株会社。衛生機器・洗面機器や建築仕上塗材の販売を行う住まい事業、リフォームやリノベーション等を行う暮らし事業が柱。プロモーション強化に加え、EVスタンド機器の販売活動を推進。 記:2024/08/19
1,757
11/22 15:30
+7.5(0.43%)
時価総額 1,123,493百万円
国内2位の鉄鋼メーカー。日本鋼管と川崎製鉄の経営統合により発足。鋼板を中心に多数の高付加価値製品を抱え、自動車用高級鋼板に強み。価格転嫁進める。高付加価値製品比率高まる。構造改革と海外拡大も進める。 記:2024/06/25
精神疾患特化型の訪問看護を全国展開。精神疾患患者向け賃貸住宅提供支援も事業領域。居宅事業、住宅支援とも伸長し、21.12期1Qは大幅営業増益。ユニゾン・キャピタルのTOBにより、6月18日に上場廃止へ。 記:2021/05/30
4,116
11/22 15:30
+67(1.65%)
時価総額 4,008,206百万円
世界2位の総合建設機械メーカー。1921年設立。自動車産業向け大型プレスなど産業機械も。エンジンなどは国内で自社開発。海外売上比率は8割超。配当性向40%以上目安。坑内掘りハードロック事業の拡大図る。 記:2024/10/07
2,267.5
11/22 15:30
-19(-0.83%)
時価総額 7,146,661百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。1949年にトヨタから分離独立。サーマルシステム、パワトレインシステム等を手掛ける。インバータで世界トップシェア。FA関連等の非車載事業も。電動化製品、安心・安全製品を拡販。 記:2024/10/07
4,114
11/22 15:30
+13(0.32%)
時価総額 4,095,154百万円
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
1,427
11/22 15:30
+7(0.49%)
時価総額 90,429百万円
トヨタグループの自動車部品メーカー。燃料ポンプなどの燃料系製品、スロットルボデーなどの吸排気系製品が主力。水素供給ユニット等も手掛ける。既存パワートレイン製品事業の競争力強化、新規領域の育成図る。 記:2024/07/04