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*18:12JST 【注目銘柄ダイジェスト】SUBARUが大幅続落、国際帝石は大幅反発 <1606> 海洋掘削 979 -300 ストップ安比例配分。東京地方裁判所に会社更生手続き開始を申し立て、受理されたと発表。原油価格下落によって需要悪化や案件キャンセルなどの影響を受けたほか、新規設備に対する過大な投資が収益を圧迫、自助努力による経営改善は困難との判断に至ったもよう。負債総額は約1226億円、7月23日に上場廃止となる予定。なお、同社の筆頭株主は石油資源開発、三菱マテリアルや国際石油開発帝石も大株主になっている。 <6262> ペガサス 1032 +97 大幅反発で一時上昇率トップ。いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを1500円としている。縫製機械メーカーのなかでは今後の利益成長率が高い一方、機械セクターにおいてPER水準が割安に放置されていることを評価している。業績は今期以降2ケタの利益成長が続くと予想、新製品投入効果に加えて、中期的には工業用ミシンの非アパレル向けの成長が注目点になるとしている。 <6753> シャープ 2492 -133 大幅続落。公募増資の実施を正式に発表、7837万5000株の公募による新株式の発行、上限787万5000株のオーバーアロットメントによる売出を行う。発行条件は9-11日に決定。最大2162億円の資金を調達し、株式価値の希薄化は13％となる。A種種類株の取得や研究開発費用などに調達資金は充てる計画。もともと方向性は定まっていたが、実施時期などが発表されたことで、短期の需給懸念が意識される状況に。 <9843> ニトリHD 18305 -1040 大幅反落。先週末に6月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比4.5％減、全店売上高は同0.5％減となった。既存店は3カ月ぶり、全店では15年4月以来の前年割れとなっており、マイナス材料視される展開のようだ。既存店ベースでは客数が同4.5％減、客単価が横ばいだった。例年より早い梅雨入りや気温の上昇伸び悩みなどで、季節商品の売り上げが低迷したもよう。 <7270> SUBARU 3184 -96 大幅続落。自動車株には米国を中心とした貿易摩擦問題への影響が懸念されているが、同社に関しては本日、クレディ・スイス証券が投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げし、目標株価を4250円から3600円に引き下げている。既存モデルの経年化による台数減、原材料価格上昇、広告宣伝費の増加などを背景に、業績予想を下方修正しているようだ。 <2372> アイロムG 2040 -77 買い先行もマイナス転換。子会社のIDファーマが、多能性幹細胞から褐色脂肪細胞の製造技術について、欧州で特許査定を受けたと発表し、買いが先行した。この技術で作製された褐色脂肪細胞は、肥満やメタボリックシンドロームなどを対象とした再生医療等製品として、直接ヒトに移植することに加え、医薬品のスクリーニング、基礎研究などに幅広く応用できるもよう。国立国際医療研究センターとの共同研究の成果となる。 <9697> カプコン 2678 -175 大幅反落。東海東京証券が投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げしていることが弱材料視されている。目標株価は2700円としているもよう。中期的な成長シナリオに変化はないが、株価の上昇で目標株価との乖離が縮小したことが格下げ背景とみている。今後は、コンソール業界内での展開が出遅れているモバイルコンテンツの動向に注目したいとしている。 <1605> 国際帝石 1129.5 +19.5 大幅反発。先週末に開催されたOPEC総会では、協調減産を7月から一部緩和することで合意しているもよう。具体的な増産量は決められていないようだが、OPECと非加盟国を合わせて現状よりも日量100万バレルほど増やす方針のもよう。増産幅は想定より大きなものではなく、先週末のNY原油相場は4.6％高と大幅に上昇しており、原油高メリット銘柄の同社にも安心感が波及している。 <4284> ソルクシーズ 1325 -138 反落。先週末は子会社のマザーズ上場承認で上昇したが、本日は株主優待制度の廃止を発表しており、利食い売りが優勢になっている。これまで毎年6月末と12月末に「200株以上を保有する株主を対象に、保有株数に応じてお米を贈呈」していたが、配当金による利益還元充実させていく方針に変更したもよう。ちなみに、年間配当金は従来予想の8円から10円に引き上げている。 <7545> 西松屋チェ 1296 -46 大幅反落。先週末発表の6月の月次動向がマイナス視されている。既存店売上高は前年同月比8.3％減と、2カ月連続での前年割れとなった。客数が同7.6％減少したほか、客単価も同0.8％低下した。前年と比較して梅雨入りが早かったことなどから、子供衣料、ベビー・マタニティ用品における夏物商品が低調に推移したようだ。今期全店売上高の累計は1.3％増にとどまり、売上高予想の未達懸念につながっている。