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【注目銘柄ダイジェスト】神戸物産が大幅反発、Casaは大幅反落

2018/3/15 19:22 FISCO
*19:22JST 【注目銘柄ダイジェスト】神戸物産が大幅反発、Casaは大幅反落 <6630> ヤーマン 2099 +274 大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は45.8億円で前年同期比60%増益、通期計画を超過する状態となっている。先の観測報道では40億円強とされていたが、同水準を上回る内容との見方が優勢に。通期予想は観測報道通り据え置いている。また、100株以上の株主に対して13000円相当の自社製品を贈呈とする株主優待も発表している。 <6383> ダイフク 6990 +280 続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も7000円から8000円に引き上げている。構造成長事業であるFA&DAの今期停滞は一時的と判断、一時的な費用増の一服や受注の良好な見通しから、来期以降に受注の加速や収益性の改善が顕在化するとみている。改めて構造成長を遂げるロジスティクスオートメーションの本命銘柄として再評価のようだ。 <3549> クスリのアオキ 7290 +700 大幅反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は89.7億円で前年同期比5.4%増益となった。第2四半期は前年同期比単独比で2.4%増であったため、11-1月期は伸び率が高まる形になっている。既存店売上高の順調推移に加えて、過度な値引きの抑制など収益性改善施策が奏効した。順調な第3四半期業績を受けて、通期業績の達成確度は高まったとの見方になっているようだ。 <8252> 丸井G 2095 +144 大幅反発。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1900円から2300円に引き上げている。カード事業では、キャッシュレス化、メインカード化進行に加え、2020年の民法変更に伴う家賃保証事業などの事業領域拡大で、今後3年で110億円強の増益を予想。小売事業の回復も見込め、来期、再来期の営業利益予想を5%、9%上方修正のもよう。配当利回りも高水準と。 <3038> 神戸物産 4645 +315 大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は前年同期比5.8%増の37.9億円となっている。業務スーパーの新規出店効果や既存店売上高の好調に加えて、円高による輸入品の仕入れコスト低下なども収益上伸の背景に。通期計画は前期比2.7%の増益見通しであり、ひとまず順調なスタートを切ったことが買い安心感につながっているようだ。 <2170> LINK&M 1213 +36 続伸。岩井コスモ証券では投資判断「A」を継続で、目標株価を950円から1400円に引き上げている。「働き方改革」に関わる経営コンサルティングの需要が増加しており、企業組織の状態などを分析するクラウドサービス「モチベーションクラウド」などが、大企業中心に利用増加の期待が高まるとしている。来12月期においても2割強の営業増益を予想しているようだ。 <6472> NTN 452 -15 大幅続落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も650円から510円に引き下げている。需要家の大幅な物量増が顕在化したなかで、想定以上の生産負担増や費用増が明らかになったとしている。また、ベアリング各社は為替感応度が高く、PLだけでなくBSを中心に影響が大きくなりやすいとも指摘、日本精工やジェイテクトの目標株価も引き下げているようだ。 <3667> enish 1147 +150 ストップ高。特に目立った買い材料は観測されていないようだが、株価上昇に伴って売り方の買い戻しなども集まっているとみられる。明日は季刊誌の発売日であり、18.12期の業績回復期待なども思惑視されているとみられる。15.12期から赤字決算が続いているが、「欅のキセキ」などのリリース効果で、18.12期の黒字化期待は高まっているようだ。 <7196> Casa 1956 -225 大幅反落。前日に前1月期の決算を発表している。営業利益は11.7億円で前期比0.2%減益、従来予想の12.6億円を下回る着地となった。今期は12.5億円で同6.8%増と増益に転じる見込みだが、従来の前期予想を下回る水準となっている。想定外の足元の業績伸び悩みに失望感が先行する形となっているようだ。 <2267> ヤクルト 7930 +190 続伸。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価を8820円から9350円に引き上げている。日本や中国における価格政策の変化、「ヤクルト」中心の値引きのない事業モデルにおける値上げ力、今後のキャッシュフロー経営の進化の可能性などに注目としているようだ。また、ダノンによる買収可能性は後退したものの、バリュエーション面での割安感は高まったと判断。
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