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*18:20JST 【注目銘柄ダイジェスト】任天堂が大幅反発、鳥貴族は大幅反落 <7936> アシックス 1844 +80 反発。野村証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も1700円から2000円に引き上げている。組織改革による商品力の向上によって、中国においてマス顧客層の取り込みが本格化しているほか、欧米では好調な新製品受注と販路開拓が進んでいるとの評価。これにより業績悪化リスクは後退、現状の株価には中国での中期成長性が十分に反映されていないと指摘している。 <5480> 冶金工 301 +12 反発。岩井コスモ証券が投資判断を新規に「A」、目標株価を380円としていることが買い材料視されている。来期営業利益は今期予想比倍増の82億円を想定、中計目標を1年前倒しで超過達成すると予想。利益増を背景にさらなる増配も期待と。中期的には、EV化による需要の高まりでニッケル価格の上昇が想定されるが、同社はフェロニッケルの生産を大江山製作所で行っており、相対的にコストメリットを享受できるとしている。 <3193> 鳥貴族 2824 -246 大幅反落。前日に2月の月次動向を発表、既存店売上高が前年同月比6％減と2カ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気されている。客単価は同2.2％増と5カ月連続での上昇となったが、客数が同8％減と落ち込み、売上高の減少につながった。なお、既存店減収率は今7月期に入ってからは最大の落ち込みとなっている。 <9627> アインHD 7570 -320 大幅反落。決算評価で足元の上昇ピッチは早まっていたが、本日はゴールドマン・サックス証券が投資判断を「買い」から「中立」に格下げしており、利食い売りの動きにつながっているようだ。。中長期での成長見通しに変化はなく、株価上昇を格下げの背景としているが、来4月期は薬価改定で10億円、技術料改定で10億円強のマイナスインパクトが予想されるため、営業利益は前期比9％の減益を予想している。 <6498> キッツ 954 +112 大幅反発。大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げしている。目標株価は950円から1000円に引き上げ。株価は調整しているが、価格改定効果などもあって中期計画の利益目標1年前倒しでの達成が視野に入っているほか、円高も損益にはプラスになってくるとみている。また、自己株式取得に対する積極的なスタンスも続く公算と指摘している。 <4523> エーザイ 6126 +549 大幅反発。米メルクとの戦略提携、並びに、今期業績予想の上方修正を発表している。戦略提携では、抗がん剤レンビマの単剤療法や抗PD-1抗体キイトルーダとの併用療法における共同開発と共同販促を行う計画。レンビマの大型化の可能性が高まる形になっているほか、同社は契約一時金3億ドルなどを受領する。これに伴い、今期営業利益は従来予想の600億円から820億円に上方修正している。 <5947> リンナイ 9780 +440 大幅続伸。クレディ・スイス証券では投資判断を「アンダーパフォーム」から「アウトパフォーム」に2段階格上げ、目標株価も8700円から11300円に引き上げている。懸念材料であった国内の価格競争は十分に織り込まれた考えられる一方、来期以降については海外での利益成長が評価されてくるとみている。また、売上高の80％程度は取替需要であるため、消費税率引き上げ後は相対的な国内業績の安定性にも評価余地と。 <9449> GMO 1953 -91 大幅反落。金融庁では改正資金決済法に基づき、合計7社の仮想通貨取引所に対する行政処分を発表している。行政処分の対象社にGMOコインも含まれており、グループの仮想通貨事業の先行きに対する懸念も台頭する形に。また、ビットコイン価格の1万ドル割れなど、仮想通貨の足元での価格下落などもマイナス材料視されている。 <7974> 任天堂 47970 +1870 大幅反発。ジェフリーズ証券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を69200円から79900円に引き上げている。コンセンサス最高値である業績予想を上方修正しているもよう。アクティビジョン、EA、UBIソフト、テイクツーなどのゲーム銘柄は、直近5年で420％から700％上昇しており、スイッチは依然としてサイクルの1年目に過ぎないことから、大きなアップサイドが見込めるともしているようだ。 <1945> 東京エネシス 1107 -95 大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表、今期営業利益は従来予想の59億円から36憶円に下方修正している。増益予想から一転して2ケタの減益になる見込み。原発の安全対策関連工事の延伸や太陽光発電設備設置工事の繰り延べなどで売上が減少したほか、一部の大型建設工事における追加費用の増加なども収益を押し下げた。上半期までは想定通りの推移だったが、第3四半期からの収益鈍化傾向は継続する形になっている。