1,685
11/22 15:30
+14(0.84%)
時価総額 12,167百万円
1940年創業の総合プラントメーカー。製鉄・化学プラントの設計、建設、メンテナンス等を手掛ける。ニッケル系合金やチタンなどの特殊溶接技術に定評。設備診断分野では電流情報量診断システムの新規開拓図る。 記:2024/06/04
421
11/22 15:30
-1(-0.24%)
時価総額 5,745百万円
「カラオケの鉄人」を展開するカラオケルーム運営事業が主力。「直久」ブランドのラーメン店、美容サロン店、メディア・コンテンツ企画等も。飲食事業の客数は回復傾向。美容事業は積極出店などで収益拡大図る。 記:2024/06/04
219
11/22 15:30
+19(9.5%)
時価総額 12,331百万円
アサイーなどのアマゾンフルーツ、原料の輸入・卸売を行う。自社ブランド製品の販売等も。ポルトガル語で果物を意味する「FRUTA」が社名の由来。リテール事業ではお家でアサイーボウルの新規販路開拓などに注力。 記:2024/08/23
豆腐などの大豆加工食品の販売等を行う。「三代目茂蔵」の直営店による小売事業が主力。加盟店や業務用得意先への卸売事業、通販事業等も。価格見直しなどで買上単価は上昇。イベント継続などで茂蔵の認知度は向上。 記:2024/06/07
1,877.5
11/22 15:30
+17(0.91%)
時価総額 393,738百万円
ドラッグストアチェーン最大手。調剤薬局併設、24時間営業のウエルシア薬局を全国展開。イオン傘下。グループ店舗数は2800店舗超。からだ・くらしWelciaは売上増加傾向。PB物販売上構成比の引き上げ図る。 記:2024/10/20
2,223
11/22 15:30
+41(1.88%)
時価総額 7,898百万円
空気圧機器、真空機器、温度調節機器などを扱う専門商社。半導体・FPD製造装置などの組立、保守メンテナンス等行う受託製造事業も。東京エレクトロンが主要取引先。製造機能、保守・メンテナンス機能の強化図る。 記:2024/10/13
439
11/22 15:30
-1(-0.23%)
時価総額 4,961百万円
デジタルコンテンツ配信会社。占いがメインのコンテンツを配信。国内最大級の無料占い及びコラムサイト「カナウ」を運営。通話アプリ「きゃらデン」等も。事業の選択と集中実施。26.8期売上高28億円目標。 記:2024/10/20
2,422
11/22 15:30
-12(-0.49%)
時価総額 32,041百万円
自動車産業ポータル「MarkLines」の運営等を行う情報プラットフォーム事業が主力。コンサル事業や車両・部品調達代行事業等も。トヨタ、フォード等が主要取引先。情報プラットフォーム契約社数は5300社超。 記:2024/06/15
954
11/22 15:30
-2(-0.21%)
時価総額 8,514百万円
位置情報連動型ゲーム「駅メモ!」を主力サービスとするモバイルゲーム事業を展開。着信メロディサービスのコンテンツ事業も手掛ける。総還元性向60%目標。駅メモ!ではユーザーエンゲージメントの向上などに注力。 記:2024/08/29
868
10/28 15:00
-1(-0.12%)
時価総額 84,677百万円
合成樹脂加工メーカー。住設建材などの建築資材・シビル事業、シュリンクフィルムなどのフィルム事業が柱。ポリカーボネート採光建材などに強み。伊藤忠商事の子会社がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/09/03
623
11/22 15:30
+3(0.48%)
時価総額 6,978百万円
半導体・液晶用感光性材料やイメージング材料、医薬中間体、化成品などの製造・販売を行う。受託製造がメイン。蝶理、長瀬産業等が主要取引先。27.3期売上200億円目標。先端フォトレジスト用材料の受託拡大図る。 記:2024/10/21
1,322
11/22 15:30
-15(-1.12%)
時価総額 6,504百万円
独立系ソフトウェア開発会社。1970年設立。産業システム開発や車載ソフトウェア開発、官公庁システム開発等を手掛ける。トヨタグループ、富士電機等が主要取引先。組込み関連事業では⺠生・産業機器関連開発が順調。 記:2024/06/07
2,306
11/22 15:30
+26(1.14%)
時価総額 18,109百万円
クラウド専業インテグレーター。米アマゾン社が提供するクラウド基盤「AWS」の請求代行サービスが主力。丸紅など大手企業を中心とする豊富な導入実績が強み。富士フイルムビジネスイノベーションと合弁会社設立。 記:2024/06/07
6,270
11/22 15:30
-113(-1.77%)
時価総額 10,527,694百万円
大手製薬企業。1925年創業。スイス製薬大手のロシュ傘下。がん領域医薬品、抗体医薬品で国内トップシェア。独自の抗体エンジニアリング技術などが強み。成長領域や新規領域へ集中したリソース投入などを行う。 記:2024/08/01
金融ソリューション事業が主力。不動産取引の非対面決済サービス「H'OURS」、住宅建築支援ツール、士業ソリューション事業なども手掛ける。金融ソリューション事業では各種サービスの利用件数が堅調続く。 記:2024/10/29
1,890
11/22 15:30
-9(-0.47%)
時価総額 10,378百万円
産業機械メーカー。パワー半導体材料(SiC)向け加工機で世界トップシェア。液晶パネル研磨洗浄工程装置、繊維加工機器、医療機器等も。海外売上高比率が高い。半導体製造機器ではパワー半導体向け装置が販売順調。 記:2024/07/26
8,310
11/22 15:30
-240(-2.81%)
時価総額 116,107百万円
半導体製造装置やFPD製造装置、真空応用装置等を手掛ける製造装置メーカー。研磨後洗浄装置、高温リン酸エッチング装置などで高シェア。配当性向35%目途。次世代・先端半導体対応装置の開発・販売などに注力。 記:2024/07/28
2,075
11/22 14:19
-6(-0.29%)
時価総額 3,187百万円
産業用電子機器、工業用コンピュータの設計・製造・販売を行う。半導体製造装置など計測・制御分野の売上構成比率が高い。25.3期は増収増益計画。交通関連分野は鉄道・信号向け中心に新設、更新需要を見込む。 記:2024/07/02
1,276
11/22 15:30
+12(0.95%)
時価総額 10,956百万円
プラズマ用高周波電源、自動インピーダンス整合装置等の開発、製造、販売等を手掛ける。半導体・液晶製造装置向けが主力。プラズマ技術の応用力等が強み。研究機関・大学関連事業では一般産業用向け製品の拡大図る。 記:2024/10/26
562
11/22 15:30
-2(-0.35%)
時価総額 5,132百万円
自動車機器事業、パワーコンディショナ等のエネルギーソリューション事業、電子機器事業を手掛ける。自動車用点火コイルで世界シェア上位。28.3期ROE20%以上目標。東京電力と共同開発のV2Hシステム販売へ。 記:2024/10/16
744
11/22 15:30
-12(-1.59%)
時価総額 4,519百万円
多摩川電子を中核とする持株会社。高周波電子部品、光関連・電子応用機器等を手掛ける電子・通信用機器事業が主力。再生可能エネルギー事業も。電子・通信用機器事業では生産能力の増強、自社開発品の提案強化図る。 記:2024/10/10
2,475
11/22 15:30
-41(-1.63%)
時価総額 116,617百万円
真空シール、石英製品、セラミックス製品等の製造・販売を行う半導体等装置関連事業が主力。サーモモジュール、パワー半導体用基板等の電子デバイス事業も。デジタル化・自動化の推進などで生産効率の向上を図る。 記:2024/10/06
2,720
11/22 15:30
-11(-0.4%)
時価総額 20,177百万円
産業用電子機器メーカー。半導体製造装置関連などの受託製品が柱。組込みモジュールや画像処理モジュールなどの自社製品も手掛ける。産業用制御機器は新規顧客開拓、新製品投入図る。自社製品の新製品に経営資源投入。 記:2024/07/02
405
11/22 14:43
+8(2.02%)
時価総額 2,061百万円
産業用電子部品・電子機器などを取り扱うエレクトロニクス総合商社。仕入先メーカーは約1000社。部品調達力などが強み。自社ECサイトの運営なども行う。海外メーカーをはじめとする新規商材の開拓を図る。 記:2024/07/28
4,940
11/22 15:30
-20(-0.4%)
時価総額 297,018百万円
U-NEXT、USEN、U-POWER等を傘下に収める持株会社。店舗BGMで国内トップシェア。動画配信サービスは国内シェア2位。コンテンツ配信事業の課金ユーザーは444万人超。USENでんきは収益性向上。 記:2024/10/29
907
11/22 15:30
-3(-0.33%)
時価総額 10,884百万円
ステンレス鋼等を扱う専門商社。機械装置の製造・販売も。中国に加工品の製販子会社。配当性向35~40%目安。ステンレス鋼は販売価格低下。ステンレス鋼その他金属加工製品の製造・販売事業は市況低調。人件費増重し。 記:2024/08/30
中部・関西エリア中心に食材宅配を行う。業務用食料品の販売等も。神明HD傘下。不二家と冷凍自動販売機分野で業務提携。コラボ商品の企画等も行う。施設向け事業に経営資源投下。自社商品の開発等の強化図る。 記:2024/06/17