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*15:03JST ＭＲＯ Research Memo（3）：2018年12月期計画に向け順調な折り返し ■今後の見通し ● 2018年12月期の業績見通し（連結） MonotaRO<3064>の2018年12月期通期の連結業績は、売上高で前期比23.9%増の109,469百万円、営業利益で同20.4%増の14,249百万円、経常利益で同19.7%増の14,191百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同18.7%増の10,044百万円と、売上高・各利益ともに高い成長を維持する予想であり、期初から数値に変更はない。この計画が達成されれば、17期連続の増収、9期連続の増益、売上高で1,000億円、親会社株主に帰属する当期純利益で100億円の大台に乗せることになる。 売上高に関しては、引続き顧客ベースの拡大と既存顧客向け売上の拡大、大企業連携の推進に取り組む。通期の売上計画に対する第2四半期の進捗は、47.2%（前年同期は47.3%）と前年同期並み。売上の9割以上は既存顧客からの売上であるため、その向上策を継続する。具体的には、効果が上がっている利用頻度向上施策、取扱点数拡大、在庫点数拡大（2018年12月期40万点へ）、物流拡大・物流ネットワーク強化による更なるリードタイム短縮などである。 新規顧客はNB商品から購入を開始し、リピートするなかでPB商品の購入量を増やす傾向にある。また上期には、自動車部品（主に国内）を中心に取扱点数を1,500万点（2017年12月期末は1,300万点）に大幅に増やした。このため、NB/国内商品売上比率増による売上総利益率の若干の低下は想定内である。一方で販管費に関しては、自動化が進んだ笠間DCへ出荷をシフトさせ人件費・業務委託費率の削減をさらに進める。2～3ヶ月遅れているが、現時点で笠間DCの出荷比率は約50%に近づいている。通期の営業利益計画に対する第2四半期の進捗は47.1%（前年同期は47.0%）、経常利益で47.1%（同47.3%）、親会社株主に帰属する当期純利益で45.9%（同46.9%）、とほぼ前期並みの水準にキャッチアップしてきた。同社のビジネスモデルは、顧客数が積み上がり、購買歴の長い顧客ほど購入額が多くなるという優位性を持つ。結果として、上期より下期の売上・利益が増加する傾向がある。下期に大きな外部環境の波乱などがなければ、通期の着地のぶれは小さいと考える。ちなみに、足元2018年7月は豪雨・土砂災害及び猛暑に見舞われた日本列島だったが、月次売上成長率は約12%と順調である。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　角田 秀夫） 《MH》