1,317
11/26 15:30
-17(-1.27%)
時価総額 40,000百万円
独立系飼料メーカー。愛知県名古屋市に本社。畜産・水産用配合飼料、有機入り配合肥料の製造・販売等を行う。畜産飼料販売量で国内シェア上位。加工技術や安定供給体制が強み。飼料の収益力向上、規模拡大を図る。 記:2024/09/01
696
11/26 15:30
+2(0.29%)
時価総額 115,228百万円
国内人材紹介事業が主力。マネジメント層などハイクラス人材紹介に特化。電気・機械・化学業界向け売上比率が高い。国内求人広告事業や海外事業も展開。電気・機械・化学業界、消費財・サービス業界向けは売上順調。 記:2024/06/24
総合情報サイト「All About」の運営等を行う。dショッピング等のコンシューマサービスが主力。日本テレビ放送網、NTTドコモと資本業務提携。マーケティングソリューションはPrimeAdの取り組み推進。 記:2024/08/13
国内最大級のフードデリバリーサービス「出前館」を手掛ける。対応エリアの広さ、認知度の高さが強み。アクティブユーザー数は540万人超。加盟店舗数は10万店舗超。配達原価の適正化、リテール事業の拡大図る。 記:2024/10/26
385
11/26 15:30
+1(0.26%)
時価総額 3,199百万円
生協やネット通販会社への卸売り等を行うセールスマーケティング事業が柱。テレビショッピング等のダイレクトマーケティング事業、ITソリューション事業も。27.5期売上高200億円目標。EC事業の拡充図る。 記:2024/10/24
4,844
11/26 15:30
+144(3.06%)
時価総額 1,455,496百万円
国内最大級のファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営。LINEヤフー傘下。ファッションメディア「WEAR」の運営等も。配当性向70%目安。ZOZOTOWN事業では取扱アイテム、ブランドの拡充図る。 記:2024/06/09
125
11/26 15:30
-1(-0.79%)
時価総額 1,893百万円
アパレル事業が主力。ニューリーミー、ディアブルベーゼ、ディアマイラブなどのブランドを展開。ジュエリー事業、トイ事業も。RIZAPグループ傘下。アパレル事業では仕入の適正化等により、収益構造の改善図る。 記:2024/10/03
218
11/26 15:30
+2(0.93%)
時価総額 3,052百万円
とらふぐ料理専門店「玄品」を首都圏、大阪中心に展開。シンガポール、中国にも店舗。直営店舗数は40店舗超。フランチャイズ事業も。養殖ふぐの旨味成分向上技術に強み。玄品ではうなぎ料理の販促等にも取り組む。 記:2024/08/23
501
9/25 15:00
-4(-0.79%)
時価総額 8,372百万円
ITコンサルティング事業、システム開発事業、人材派遣事業を展開。自治体向け等に業務改革や業務標準化を推進するクラウド関連サービスを提供。人材派遣事業は黒字転換。技術者派遣が堅調。18.3期3Qは増収。 記:2018/04/26
688
11/26 15:30
-1(-0.15%)
時価総額 6,268百万円
アプリケーションシステムの構築、インフラ関連のシステム開発等を行うシステム開発事業が主力。1965年創立。NECなどが主要取引先。医療ソリューション事業の強化等に取り組む。27.3期営業利益14億円目標。 記:2024/06/11
2,481
11/26 15:30
+12(0.49%)
時価総額 40,083百万円
クラウドERP「ZAC」などクラウド型統合基幹業務システムの提供を行うクラウドソリューション事業が主力。マーケティングソリューション事業も展開。クラウドソリューション事業では契約ライセンス数が増加傾向。 記:2024/08/29
1,009
11/26 15:30
+1(0.1%)
時価総額 17,118百万円
湿式ポリウレタンレザーの製造・販売等を行う。ULTRALEATHER、BRISAが旗艦ブランド。自動車用が主力。家具用、航空機用なども。26.12期売上高307億円目標。売上収益源の多様化に取り組む。 記:2024/07/08
599
11/26 15:30
-10(-1.64%)
時価総額 3,544百万円
メタボローム解析・リピドーム解析等を行う先端研究開発支援事業が主力。慶應義塾大学発のベンチャーとして2003年に創業。ヘルスケア・ソリューション事業も。先端研究開発支援事業は国内の食品、化学分野が順調。 記:2024/07/02
産業用ポンプ・システム等のインダストリアル事業、血液透析関連製品等のメディカル事業、航空宇宙事業を展開。ジェットエンジンナセル部品「カスケード」で世界トップシェア。産業用ポンプ・システムは収益性回復傾向。 記:2024/07/26
3,985
11/26 15:30
-155(-3.74%)
時価総額 181,429百万円
中堅重電メーカー。1897年創業。変電・配電システムや発電システム、電鉄用システム、上下水道プラント用設備、半導体製造分野向け機器等を手掛ける。変電事業は北米などの需要増、収益性改善策の寄与で順調。 記:2024/06/15
580
11/26 15:30
-6(-1.02%)
時価総額 20,031百万円
富士通傘下の電池・電子部品メーカー。ニッケル水素電池、リチウム電池等の電池事業が主力。各種モジュール、スイッチング電源等の電子事業も。ニッケル水素電池は高付加価値市場に注力。新規ビジネス開拓にも取り組む。 記:2024/09/02
2,260
11/26 15:30
-12(-0.53%)
時価総額 90,739百万円
特装車メーカー。コンクリートポンプ車、トレーラ、タンクローリ・散水車等で国内トップシェア。リサイクル施設の建設、パーキング等事業も。総還元性向100%目安。特装車事業では製品ラインナップの強化を図る。 記:2024/06/24
2,290
11/26 15:30
+31.5(1.39%)
時価総額 396,488百万円
国内初のオイルシールメーカー。1941年創業。国内全自動車メーカーが同社製品を採用。オイルシールは国内トップシェア。シール製品「Oリング」などが主要製品。シール事業では中国系自動車メーカーへの拡販図る。 記:2024/08/20
357
11/26 15:30
-2(-0.56%)
時価総額 6,929百万円
自動車用安全部品、樹脂製品などの製造・販売を行う。ステアリングホイール、エアバッグモジュール、インストルメントパネルシステム等が主要製品。日産自動車などが主要取引先。25.3期はハンドルの売上増を見込む。 記:2024/07/04
1,076
11/26 15:30
-1(-0.09%)
時価総額 6,155百万円
1925年創立の精密機器メーカー。精密研削ボールねじ等の駆動システム、積層精密プレス型等の金型システムが柱。平面研削盤等の機工・計測システムも。機工・計測システムでは付加価値の高い新製品開発に取り組む。 記:2024/10/08
4,980
11/26 15:30
-76(-1.5%)
時価総額 6,642,140百万円
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記:2024/10/21
1,628
11/26 15:30
-45(-2.69%)
時価総額 82,794百万円
IMD、転写箔、蒸着紙等を手掛ける産業資材が柱。フィルムタッチセンサー、低侵襲医療用手術機器等も。1929年創業。京都府京都市に本社。旧社名は日本写真印刷。産業資材事業では生産性、効率性の改善進む。 記:2024/10/12
3,270
11/26 15:30
-15(-0.46%)
時価総額 61,113百万円
1927年創業の産業用シール製品メーカー。工業用ガスケットなどのシール製品事業が主力。機能樹脂製品事業、シリコンウエハーリサイクル事業等も。先端産業市場向け戦略製品の拡充図る。株主還元性向50%目標。 記:2024/08/12
4,190
11/26 15:30
+70(1.7%)
時価総額 162,823百万円
不動産デベロッパー。オフィスビル等の開発、賃貸等を行う。東京証券取引所ビルなど全国の証券取引所ビルを保有。アセットマネジメント事業も。大成建設と資本業務提携。配当性向50%目安。再開発事業の拡大図る。 記:2024/08/01
638
11/26 15:30
-11(-1.69%)
時価総額 24,445百万円
16歳以上の大人だけのスポーツクラブ「ホリデイスポーツクラブ」を全国展開。ホテル事業、マンションの賃貸を行う不動産事業も。ABホテルを傘下に持つ。スポーツクラブは100店舗超。既存店舗の収益力回復に注力。 記:2024/06/07
2,432
11/26 15:30
+5(0.21%)
時価総額 18,352百万円
住友倉庫傘下の物流企業。3PLや輸配送業務、共同配送業務、倉庫業務を手掛ける。引越し業務や不動産業務、自動車整備業務なども。中継輸送プラットフォームを活かした輸送ネットワークの拡充などに取り組む。 記:2024/07/04
1,356
11/26 15:30
-32(-2.31%)
時価総額 18,577百万円
半導体技術商社。メーカー機能も持つ。自社製テストシステムや組込み製品、半導体設計用(EDA)ソフトウェアの販売等を行う。顔認証AIソリューション等も。半導体設計関連事業では設計サービスの強化を図る。 記:2024/08/10