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C&Gシステムズ Research Memo(4):CAD/CAMシステム等事業と金型製造事業がともに好調で増収増益
2016/3/14 16:17
FISCO
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*16:17JST C&Gシステムズ Research Memo(4):CAD/CAMシステム等事業と金型製造事業がともに好調で増収増益 ■決算動向 (1) 2015年12月期(実績) ●C&Gシステムズ<
6633
>の損益の状況 発表された2015年12月期の決算※は、売上高が4,312百万円(前期比6.6%増)、営業利益が456百万円(同63.9%増)、経常利益が489百万円(同60.8%増)、当期純利益が310百万円(同0.3%減)となった。 ※決算短信では、終了した2015年12月期は「当期純利益」の表記となっている。前期比は短信の数字を優先。 売上高が増加した要因は、主力のCAD/CAMシステム等事業が主に国内で売上を伸ばしたことに加え、金型製造事業も米国の自動車業界向けが好調であったこと。両部門で売上高が増加したことにより売上総利益率も62.1%(同61.1%)へ上昇し、売上総利益額は2,679百万円と前期比で8.4%増加した。販管費は、研究開発費の増加及び業績回復に伴う従業員給与の増加等などから2,223百万円(同1.4%増)へ増加したが、売上総利益額の増加によって営業利益、経常利益は前期比で大幅増益となった。しかし当期純利益は、前期に特殊要因(法人税等調整額がマイナス)であったことから、前期比では微減益となった。 セグメント別売上高は、CAD/CAMシステム等事業が3,561百万円(同4.4%増)であったが、同事業の仕向地別売上高は国内が3,058百万円(同8.4%増)、北米59百万円(同21.2%減)、アジア他が442百万円(同13.6%減)となった。国内向けは円安の影響もあり自動車関連が好調であったことに加え、精密等の製造業でも国内回帰の動きが見られ、同社製品の売上高も好調に推移した。その一方で海外売上高が不振であったが、その主要因は中国、韓国向けが振るわなかったこと。中国では一部の製造業において生産設備と需要にギャップが生じており全体的に同社製品への需要も低迷した。韓国ではウォン高の影響で製造業の動きが鈍くなっており同社の売上高も想定を下回った。 金型製造事業(全量が北米向け)の売上高は751百万円(同18.0%増)となったが、要因は北米での自動車産業が好調に推移したこと。全体に占める海外販売比率は、CAD/CAMシステム等事業の国内向け売上高が大きく増加したこともあり29.1%(同30.3%)へ若干低下した。 セグメント別の営業利益は、主力のCAD/CAMシステム等事業が386百万円(同59.9%増)、営業利益率は10.9%(同7.1%)へ改善した。一方で、金型製造事業でも売上高が大幅に増加したことから営業利益は69百万円(同89.8%増)、同利益率は9.3%(同5.8%)へ改善し、全体の増益に寄与した。 ●財政状況 2015年12月期末の財政状況は以下のようであった。 総資産は前期末と比べて305百万円減少して4,141百万円となったが、主な減少要因は自己株式の取得に伴う現預金の減少405百万円などであった。 負債は前期末比165百万円増加して1,970百万円となったが、主な増加要因は、前受金の増加61百万円、退職給付にかかる負債の増加76百万円などであった。 純資産は前期末に比べて470百万円減少して2,170百万円となったが、主な減少要因は自己株式の取得による影響額699百万円、配当金の支払いによる利益剰余金の減少77百万円であった。 ●キャッシュ・フローの状況 2015年12月期のキャッシュ・フローの状況は以下のようであった。 営業活動によるキャッシュ・フローは595百万円の収入となったが、主な増加要因は税金等調整前当期純利益の計上489百万円であった。 投資活動によるキャッシュ・フローは208百万円の支出となったが、主な支出要因は有形・無形固定資産の取得155百万円、保険積立金の積立41百万円など。 財務活動によるキャッシュ・フローは806百万円の支出となったが、主な支出要因は自己株式の取得699百万円、配当金の支払い105百万円であった。 この結果、同期間の現金及び現金同等物は前期末と比較して423百万円減少し、2015年12月期末の残高は1,496百万円となった。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇) 《HN》
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6633 東証スタンダード
C&Gシステムズ
288
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-1(-0.35%)
時価総額 2,823百万円
金型用CAD/CAMシステムメーカー。国内外7000事業所超に導入実績。トヨタ自動車などが主要取引先。金型製造事業も手掛ける。CAD/CAMシステムは適応領域の拡大進める。金型製造事業は新規顧客開拓図る。 記:2024/07/02
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