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先週末に動いた銘柄 part2:博展、シダーなど

2015/12/21 7:31 FISCO
*07:31JST 先週末に動いた銘柄 part2:博展、シダーなど 銘柄名<コード>⇒18日終値⇒前日比 東邦チタ<5727> 988 -71 非鉄金属市況の下落などもマイナス視へ。 航空電子<6807> 1770 -94 電子部品の一角にはスマホ生産調整の影響懸念が続く。 日写印<7915> 2399 -141 電子部品株下落の影響など波及も。 ヤクルト<2267> 5960 -300 モルガン・スタンレーMUFG証券では目標株価を引き下げ。 ベルシステム24<6183> 1165 -65 安値更新で手仕舞い売り圧力強まる。 東京建物<8804> 1372 -61 不動産の一角には決定会合通過後の警戒感も。 ミネベア<6479> 1075 -57 液晶バックライトの先行き懸念など依然拭えず。 伊藤忠<8001> 1429.0 -69.0 資源価格の下落など映して海外投資家の売りか。 日本通信<9424> 278 -17 信用買い方の処分売りなどが引き続き優勢か。 日新電機<6641> 971 -41 当面のショートカバーなど一巡感も。 イオンモール<8905> 2131 -88 戻り売り圧力など需給主導か。 村田製<6981> 17365 -830 ハイエンドスマホの生産調整の影響懸念で。 三菱重工業<7011> 551.5 -20.0 引き続きMRJの引渡し延期などがマイナス視される。 三菱マテ<5711> 391 -9 非鉄金属市況の下落がネガティブ要因に。 アルプス<6770> 3245 -130 引き続き電子部品株には売り圧力強い。 日本航空<9201> 4190 -5 原油市況の下落が評価材料に。 フライトHD<3753> 463 +21 フィンテック関連として関心向かう展開にも。 ラオックス<8202> 220 -20 11月の増収率鈍化を嫌気。 ミクシィ<2121> 4635 -395 東海東京証券が投資評価を「ニュートラル」に引き下げ。 博展<2173> 563 +51 ロボット関連として関心も。 メッセージ<2400> 2854 +500 損保JPNK<8630>が同社を買収する方針と報じられる。 シダー<2435> 313 +60 介護業界再編の思惑も。 ラクーン<3031> 547 +80 後払い決済サービス「Paid」がLINE@に対応。 リアルワールド<3691> 2125 +400 bitFlyerとビットコインへのポイント交換で提携。 PATH<3840> 171 +22 決済代行事業を手掛けフィンテック関連物色が向かう。 アイリッジ<3917> 5120 +705 引き続きテックビューロとの事業提携を材料視。 トレイダーズ<8704> 148 -29 米利上げやフィンテック関連との見方で前日急伸した反動。 アパマンショップ<8889> 1266 +185 民泊関連として人気強く切り返し。 《SY》
関連銘柄 29件
2121 東証プライム
2,852
11/27 15:30
-18(-0.63%)
時価総額 223,115百万円
スマートデバイス向けゲーム「モンスターストライク」などのデジタルエンターテインメント事業が主力。スポーツ事業、家族向け写真・動画共有アプリ等も。モンスターストライクは利用拡大、収益基盤の強化に取り組む。 記:2024/10/06
2173 東証グロース
548
11/27 15:30
+1(0.18%)
時価総額 8,864百万円
イベントプロモーション、展示会、ショールーム等の企画・デザイン・施工を行う。リアルイベント分野が主力。ナゴヤドームのドラゴンズワールドなどで実績。BtoBマーケティング事業では案件の内製化進める。 記:2024/10/13
2267 東証プライム
2,996.5
11/27 15:30
+17(0.57%)
時価総額 1,025,076百万円
「Newヤクルト」シリーズなどを展開する乳酸菌飲料メーカー。1935年創業。栄養ドリンクや化粧品、医薬品の製造・販売等も行う。米国など海外にも進出。ヤクルトレディの採用活動推進で宅配組織の強化図る。 記:2024/08/02
2400 JQスタンダード
3,490
1/13 15:00
±0(0%)
時価総額 70,079百万円
「アミーユ」ブランドで展開の有料老人ホームが主力。サービス付き高齢者向け住宅も手掛ける。損保ジャパン日本興和HDの連結子会社に。米エデュランス社を17年3月までに買収完了予定。17.3期は苦戦の見通し。 記:2017/03/02
2435 東証スタンダード
230
11/27 15:30
+1(0.44%)
時価総額 2,639百万円
リハビリ中心の介護専門会社。介護付き有料老人ホーム「ラ・ナシカ」の運営等を行う施設サービス事業が主力。デイサービス事業、在宅サービス事業も展開。在宅サービス事業では業務手順見直し等で利益率改善を図る。 記:2024/09/01
712
11/27 15:30
+8(1.14%)
時価総額 15,921百万円
アパレル・雑貨等の事業者専用卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」の運営等を行うEC事業が主力。企業間の後払い決済サービス、売掛保証サービス等も。引き続き顧客獲得ペース向上による事業規模の拡大図る。 記:2024/08/09
3691 東証グロース
600
11/27 15:04
-5(-0.83%)
時価総額 2,473百万円
ギフト発行サービスのデジタルギフト、デジタルウォレットを手掛けるフィンテック事業が柱。デジタルマーケティング支援、メディア運営等も行う。フィンテック事業では給与前払いサービス「即払い」などに注力。 記:2024/07/05
3753 東証スタンダード
178
11/27 15:30
-2(-1.11%)
時価総額 1,721百万円
基幹システム開発・保守等を手掛けるSIソリューション事業、電子決済ソリューションや公的個人認証サービスなどの開発・販売を行う決済ソリューション事業が柱。無人自動精算機向け決済端末などの拡販に注力。 記:2024/08/29
3840 東証スタンダード
118
11/27 15:30
±0(0%)
時価総額 7,117百万円
コスメ事業、ビューティ&ウエルネス事業、再生医療関連事業等を展開。エクスボーテブランドの化粧品等を手掛けるマードゥレクスを傘下に持つ。事業ポートフォリオの見直し進める。再生医療関連事業の収益向上に注力。 記:2024/10/06
3917 東証グロース
497
11/27 15:30
-15(-2.93%)
時価総額 3,769百万円
スマホアプリの開発・運営支援を通じて実店舗の集客・販促を支援。デジタル地域通貨プラットフォームも。主力のオンラインマーケはアプリ開発支援システム『APPBOX』が好調。ディップに第三者割当増資。 記:2024/08/07
5711 東証プライム
2,385
11/27 15:30
-43.5(-1.79%)
時価総額 313,604百万円
非鉄大手。銅精錬から銅加工品、電材、超硬工具まで幅広い。リサイクル技術による廃棄物の再資源化も。半導体関連製品などが販売回復。精錬所の生産トラブルも解消。資源循環事業の強化に向け、欧州統括会社設立へ。 記:2024/07/23
5727 東証プライム
982
11/27 15:30
-14(-1.41%)
時価総額 69,988百万円
チタンメーカー。スポンジチタンやチタンインゴッド、高純度チタンの提供に加え、プラスチック等の製造用触媒等を手掛ける。ENEOSホールディングスの連結子会社。金属チタンは航空機向け等堅調。中国向け製品は低調。 記:2024/10/28
1,253
11/27 15:30
-26(-2.03%)
時価総額 92,413百万円
国内コンタクトセンター大手。カスタマーサポートやセールスサポート、BPO等のCRM事業が主力。伊藤忠商事が筆頭株主。通信系企業との取引比率が高い。配当性向50%目標。基礎業務のクライアント数は順調に拡大。 記:2024/07/02
6479 東証プライム
2,415
11/27 15:30
-26(-1.07%)
時価総額 1,031,401百万円
ミネベア、ミツミ電機の経営統合で誕生した総合精密部品メーカー。ミニチュアボールベアリングなどで世界トップシェア。超精密機械加工技術が強み。配当性向は20%程度目処。高付加価値製品の拡販などに注力。 記:2024/08/06
6641 東証プライム
1,696
4/26 15:00
-1(-0.06%)
時価総額 182,883百万円
電力機器メーカー。半導体・液晶製造装置や太陽光発電機器も。収益4Q偏重傾向。親会社の住友電気工業が完全子会社化に向けて行ったTOBが成立。同社株は4月27日付で上場廃止に。23.3期3Q累計は営業益続伸。 記:2023/04/12
6770 東証プライム
1,525
11/27 15:30
-27(-1.74%)
時価総額 334,404百万円
電子部品のアルプス電気、カーナビのアルパインが経営統合。スイッチや可変抵抗器などコンポーネント事業が主力。タクトスイッチは業界トップクラスのシェア。海外売上高比率が高い。車載用電子部品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
6807 東証プライム
2,592
11/27 15:30
-52(-1.97%)
時価総額 182,225百万円
NEC系のコネクタメーカー。携帯機器、自動車向け売上比率が高い。ユーザー・インターフェース・ソリューション、加速度計、ジャイロ等も手掛ける。26.3期売上2600億円目標。コネクタは新市場・顧客開拓図る。 記:2024/08/27
6981 東証プライム
2,508.5
11/27 15:30
-17(-0.67%)
時価総額 4,993,453百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
7011 東証プライム
2,215
11/27 15:30
-44(-1.95%)
時価総額 7,472,630百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
7915 東証プライム
1,635
11/27 15:30
+7(0.43%)
時価総額 83,150百万円
IMD、転写箔、蒸着紙等を手掛ける産業資材が柱。フィルムタッチセンサー、低侵襲医療用手術機器等も。1929年創業。京都府京都市に本社。旧社名は日本写真印刷。産業資材事業では生産性、効率性の改善進む。 記:2024/10/12
8001 東証プライム
7,325
11/27 15:30
-125(-1.68%)
時価総額 11,609,319百万円
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
8202 東証スタンダード
190
11/27 15:30
+1(0.53%)
時価総額 17,734百万円
ギフトソリューション事業、免税店などのリテール事業が柱。ギフト販売のシャディ、バーニーズジャパンなどを傘下に持つ。カジュアルギフトマーケットに積極参入。リテール事業はハイエンド商品の販売力を強化。 記:2024/06/17
8630 東証プライム
3,915
11/27 15:30
+20(0.51%)
時価総額 1,292,576百万円
大手損害保険会社の損害保険ジャパンを中核とする持株会社。セゾン自動車火災保険、SOMPOひまわり生命保険、SOMPOケアなども傘下に持つ。自動車保険が主力。海外保険事業では地域、事業領域の拡大を図る。 記:2024/08/30
8704 東証スタンダード
1,055
11/27 15:30
-13(-1.22%)
時価総額 31,164百万円
FX証拠金・FXオプション取引が柱のトレイダーズ証券を中核とする。「みんなのFX」、「みんなのシストレ」、暗号資産証拠金取引「みんなのコイン」など。金融システムの開発や投資も。金融商品取引事業は堅調。 記:2024/08/20
8804 東証プライム
2,606
11/27 15:30
-64(-2.4%)
時価総額 545,092百万円
1896年創業の総合不動産デベロッパー。旧安田財閥系。東京・八重洲、日本橋周辺が最重点エリア。マンションはBrilliaブランドで展開。配当性向30%以上目安。保有オフィスビルは40棟超。稼働率は高水準。 記:2024/07/07
8889 東証スタンダード
726
10/29 15:00
±0(0%)
時価総額 13,328百万円
不動産仲介「アパマンショップ」をFC展開。加盟店への商品・サービスの提供も。TKPが第2株主に。賃貸管理ビジネスが堅調もDX推進に伴う投資負担は重し。社宅サブリース提携社数は増加。賃貸管理システム刷新へ。 記:2024/07/31
8905 東証プライム
1,988.5
11/27 15:30
-3.5(-0.18%)
時価総額 452,511百万円
国内最大級の商業ディベロッパー。イオンのショッピングセンターや商業施設の開発に加え、店舗の運営・管理等を行う。海外のモール開発でも実績。国内の既存モールは収益力回復。26.2期営業利益690億円目標。 記:2024/10/28
9201 東証プライム
2,469
11/27 15:30
+23.5(0.96%)
時価総額 1,079,309百万円
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記:2024/08/30
9424 東証プライム
136
11/27 15:30
-3(-2.16%)
時価総額 22,566百万円
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05