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*16:53JST テクノアルファ Research Memo（6）：為替変動分の価格転嫁が進まなければ利益率が低下する可能性 ■今後の見通し (3)リスク要因 新製品や新商材などが加わることでテクノアルファ<3089>の業績も2016年11月期以降、増収増益に転じるものと予想されるが、業績面のリスク要因もある。特に、為替の円安進展は短期的に収益へマイナスの影響を与える可能性がある。同社の仕入額の約6割が輸入となり、米ドル建てが中心となっているためだ。2015年11月期までは円高時の予約分で一部ヘッジが効いているものの、2016年11月期に向けては為替動向を注視しつつ、対応している状況にある。顧客への価格転嫁が進まなければ、利益率の低下要因となる可能性がある。このため、同社では値上げ交渉のほか、ドル建て販売に切り替えていく交渉も同時に進めている。なお、中長期的には海外売上を拡大していくことによって、為替の影響も軽減していく方針となっている。 また、2014年11月期より売上が伸び始めていた独PINK社製の真空リフロー装置に関して、従来は独占販売代理店契約を結んでいたが、PINK社が2015年5月に日本法人を設立したことに伴い、非独占販売代理店契約に変更になったことも、同装置の売上減につながる可能性がある。2015年11月期に関しては受注残も残っており、売上高は前期並みの250百万円程度が見込まれるが、2016年11月期は大幅に減少する可能性がある。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《HN》