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*16:23JST ヒマラヤ Research Memo（8）：営業利益率は初めて大手2社を上回る見通し ■同業他社比較 スポーツ用品小売で同業大手のゼビオ<8281>、アルペン<3028>との直近の経営数値の比較をまとめてみた。 まず、月次ベースの既存店売上高前年同月比伸び率で見ると、3社とも2014年4月の消費増税以降はほぼ同様の動きで、直近では前年同月比0～5%減と各社とも弱含みの動きが続いている。また、売り場面積については3社とも新規出店を積極的に進めており、直近2年間で13～18%拡大している。なお、ゼビオに関しては2013年12月にM&Aでタケダスポーツ（東北エリアに21店舗保有）を子会社化している。 収益性について比較すると、売上原価率についてはヒマラヤ<7514>が前四半期比、前年同期比ともに改善しているのに対して、アルペンは前四半期比では改善、ゼビオは悪化している。市場環境は既存店の売上動向に大きな違いがなかったなかで、ヒマラヤにおいてはきめ細かい仕入・在庫コントロールを実施した効果が顕在化したことが大きい。また、PB商品の売上比率が20～30%と同社よりも高い大手2社は、円安の進展による仕入れコスト高の影響も大きかったものとみられる。 一方、販管費率に関しては各社ともほぼ同様のトレンドで推移している。ヒマラヤに関しては季節要因で直近四半期は40.2%と上昇したものの、「接客力」や顧客サービス向上のための積極的な投資によるもので、想定どおりの動きとなっている。 営業利益率の推移を見ると、2014年度は大手2社が相次いで今期業績を増益予想から減益予想に下方修正するなかで、ヒマラヤが初めて大手2社を上回る見通しとなった。利益率の水準は低いものの、同社の収益性向上に向けた取り組みが、着実に成果を挙げつつあるものとして評価されよう。同社においては今後も、きめ細かい仕入在庫コントロールによるプロパー販売の強化やPB商品比率の拡大、バイイングパワーを活かした仕入価格の低減などにより、総利益率の改善を進めていくことは可能とみている。また、収益性の向上と同時に、「接客力」を高めることで競合他社との差別化を図り、業績の拡大を進めていく戦略だ。 一方、財務状況に関しては、大手2社の自己資本比率が60%前後で安定して推移しているのに対して、同社は30%前後の水準となっており、財務体質面ではやや開きがある。これは大手2社が有利子負債依存率で2%以下であるのに対して、同社は20%台と有利子負債の水準が高いことが影響している。なお、同社の自己資本比率が第1四半期末（2014年11月末）で29.7%と低下しているが、これは新規出店向けの在庫積み上げに伴い、買入債務が増加したことが要因で、年度末に向けては再び30%台後半の水準に回復する見込みとなっている。 中期計画における新規出店ペースは連結で13～19店舗／年で、年間の出店経費としては2,200～2,500百万円程度が見込まれる。同程度のキャッシュは今期以降、期間損益で賄える見通しであることから、M&Aなど大きな資金需要が発生しない限り、有利子負債の水準としては現状レベルでの推移が続くものと予想される。また、期間利益の増加によって、自己資本比率や有利子負債依存率に関しては、今後着実に改善が進んでいくものと予想される。 主な株価指標を見ると、アルペン、ゼビオの今期予想PERは、下方修正に伴うEPSの減少によって高い水準となっているが、ヒマラヤの今期予想PERは10倍程度と大手2社と比較して相対的に割安感が増しており、東証1部上場企業平均（約15倍）に対しても下回る水準となっている。また、PBRでもヒマラヤが0.9倍台で、大手2社と比較するとやや高いものの、1倍を下回る評価となっている。 足元の月次売上動向が弱含みで推移しており、業績の先行きに不透明感あることが要因とみられるが、前述したとおり収益性は着実に改善が進んでいること、4月以降は消費増税の影響が一巡し、月次売上増減率の数値も上向きに転じることが予想されることなどから、株価も再評価されてくるものと思われる。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《FA》