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《日経平均採用銘柄ウォッチ!【大引け】》:鹿島が急伸で値上がり率トップに

2015/2/10 16:35 FISCO
*16:35JST 《日経平均採用銘柄ウォッチ!【大引け】》:鹿島が急伸で値上がり率トップに 第3四半期累計営業利益が通期計画を超過したことで鹿島<1812>が急伸し、日経平均採用銘柄で値上がり率トップに。また、10-12月期決算が市場コンセンサスを上振れた日産自<7201>、ゴールドマン・サックス(GS)が目標株価を1950円から2050円へ引き上げたNTTドコモ<9437>、原油市況の続伸が材料視された国際帝石<1605>などが値上がり率上位となった。 一方、市場コンセンサス下振れ決算がネガティブ視されたダイキン<6367>が値下がり率トップ。また、海外ニッケル事業の評価損による最終益下方修正などが嫌気されている住友鉱<5713>、バルチック海運指数の下落で川崎汽船<9107>などが値下がり率上位となった。 ■値上がり率上位10社(日経平均採用銘柄) <1812>鹿島 <4005>住友化 <7201>日産自 <6954>ファナック <9437>NTTドコモ <7003>三井造 <1605>国際帝石 <5413>日新製鋼 <1332>日水 <6366>千代化工建 ■値下がり率上位10社(日経平均採用銘柄) <6367>ダイキン <8035>東京エレク <5713>住友鉱 <5631>日製鋼 <6479>ミネベア <8252>丸井G <9433>KDDI <9062>日通 <8253>クレセゾン <9107>川崎汽船 《KO》
関連銘柄 20件
1332 東証プライム
932.2
10/7 15:00
+1.6(0.17%)
時価総額 291,247百万円
1911年創業の大手水産会社。水産事業、冷凍食品に強みを持つ食品事業が主力。特定保健用食品等の開発・提供、冷蔵倉庫事業、配送事業等も。コンビニ向けおにぎり・サラダは販売順調。養殖事業の安定・拡大図る。 記:2024/06/13
1605 東証プライム
2,165.5
10/7 15:00
-0.5(-0.02%)
時価総額 3,002,827百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
1812 東証プライム
2,744
10/7 15:00
+17.5(0.64%)
時価総額 1,450,632百万円
ゼネコン大手。超高層ビルに強み。海外不動産開発にも力注ぐ。24.3期3Q累計は土木・建築ともに堅調。不動産販売案件の売却も順調に進む。昨年末単体受注残は23年末比7%増の2兆803億円。配当性向3割目安。 記:2024/04/15
4005 東証プライム
424
10/7 15:00
+2.4(0.57%)
時価総額 702,085百万円
大手総合化学会社。エッセンシャルケミカルズやエネルギー、機能材料、情報電子化学、健康、農業、医薬品の分野で事業展開する。今期3Q累計はエッセンシャルケミカルズや機能材料、情報電子化学等が伸び悩んだ。 記:2024/04/12
5413 東証1部
1,258
12/25 15:00
-77(-5.77%)
時価総額 138,184百万円
高炉メーカー。新日鐵住金傘下。表面処理鋼板など薄板部門に特化。ステンレスや表面処理など高い技術力が強み。売上原価等は増加。台風21号等の影響で一部設備が損傷。操業停止等もあり、19.3期2Qは業績苦戦。 記:2018/11/24
5631 東証プライム
5,698
10/7 15:00
+93(1.66%)
時価総額 423,863百万円
フィルム・シート製造装置などの産業機械が主力。原発製品やクラッド鋼管も。配当性向は30%以上目安。販売価格の改善等で素形材・エンジニアリング事業は黒字転換。特別損失は減少。24.3期3Q累計は大幅増益。 記:2024/04/14
5713 東証プライム
4,632
10/7 15:00
+48(1.05%)
時価総額 1,347,050百万円
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
6366 東証スタンダード
305
10/7 15:00
-2(-0.65%)
時価総額 79,399百万円
プラントエンジニアリング大手。LNG受入基地建設で国内トップシェア。三菱商事が筆頭株主。世界中でプラント建設実績。水素サプライチェーンの構築等も。主要案件のインドネシア銅製錬は2024年に完工予定。 記:2024/06/29
6367 東証プライム
20,400
10/7 15:00
+360(1.8%)
時価総額 5,979,526百万円
空調・冷凍機事業が主力。エアコン世界首位。フッ素化学製品等の化学事業、酸素濃縮装置の製造・販売等も。海外売上比率が高い。差別化新商品の投入、増産投資等に取り組む。26.3期営業利益5000億円目標。 記:2024/06/07
6479 東証プライム
3,004
10/7 15:00
+56.5(1.92%)
時価総額 1,282,951百万円
ミネベア、ミツミ電機の経営統合で誕生した総合精密部品メーカー。ミニチュアボールベアリングなどで世界トップシェア。超精密機械加工技術が強み。配当性向は20%程度目処。高付加価値製品の拡販などに注力。 記:2024/08/06
6954 東証プライム
4,265
10/7 15:00
+111(2.67%)
時価総額 4,305,718百万円
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
7003 東証プライム
1,210
10/7 15:00
+29(2.46%)
時価総額 124,750百万円
国内トップの船用エンジンや港湾クレーンに強み。連結子会社に三井海洋開発。24.3期3Q累計は舶用・建機用エンジンやコンテナクレーンが好調。工事損失引当金の一部戻し入れも寄与して利益急改善。のれん特益計上。 記:2024/04/15
7201 東証プライム
420.9
10/7 15:00
+6.6(1.59%)
時価総額 1,776,499百万円
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記:2024/04/12
8035 東証プライム
25,650
10/7 15:00
+295(1.16%)
時価総額 12,097,386百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
8252 東証プライム
2,410
10/7 15:00
+3.5(0.15%)
時価総額 502,871百万円
商業施設の賃貸・運営管理等を行う小売事業、エポスカードのクレジットカード業務等を行うフィンテック事業が柱。1931年創業。DOE8%程度目安。エポスカードの会員数は750万人超。分割・リボ取扱高は拡大。 記:2024/07/29
8253 東証プライム
3,699
10/7 15:00
+100(2.78%)
時価総額 685,961百万円
流通系で国内最大のクレジットカード会社。そごう・西武、パルコ等と強い提携関係。信用保証や不動産ビジネスも。ファイナンス事業は堅調。インドなど海外事業拡大へ。新中計では事業利益を27年3月期1000億円へ。 記:2024/08/17
9062 東証1部
6,910
12/28 15:00
-10(-0.14%)
時価総額 663,360百万円
総合物流最大手。トラック・海上・鉄道等の運輸事業を展開。国内首位の倉庫面積、引っ越しでもトップ級。セルビアで日系フォワーダーとして初の支店開設。全セグメント好調により、中間期(決算期変更)は大幅増収増益。 記:2021/11/13
9107 東証プライム
2,050.5
10/7 15:00
-16.5(-0.8%)
時価総額 1,465,550百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
9433 東証プライム
4,740
10/7 15:00
+53(1.13%)
時価総額 10,921,813百万円
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
9437 東証1部
3,880
12/24 15:00
±0(0%)
時価総額 12,527,081百万円
NTTグループの中核を担う国内最大の携帯キャリア。金融・決済など非通信領域の強化に力注ぐ。21.3期1Qはコロナ禍で国際ローミング急減。だが非通信領域の拡大などで補う。通期では利益反発・連続増配を見込む。 記:2020/09/03