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■FISCOアプリの銘柄選定：【本日の材料と銘柄】中国で高齢者施設建設が本格化へ
2015/2/4 18:34
FISCO
*18:35JST ■FISCOアプリの銘柄選定：【本日の材料と銘柄】中国で高齢者施設建設が本格化へ
この記事は、無料のスマートフォンアプリ「FISCO」に掲載された記事を転載したものです。
介護関連
中国で60歳以上の高齢者が2億人を超え、大規模な高齢者向け住宅や介護施設の建設に企業が相次いで乗り出すという。先に高齢社会に突入している日本には運営ノウハウを持つ企業も豊富。今後の提携なども視野に入れて注目が集まりそうだ。学研HD<9470>には、高齢者住宅向けファンド設立の報道も。
（アナリスト 小林あや）
<9792>ニチイ学館 （介護事業首位）
<9783>ベネッセ （高齢者ホーム）
<7522>ワタミ （介護施設運営）
<9470>学研HD （高齢者住宅向けファンド）
<8897>タカラレーベン （高齢者住宅も展開）
<2400>メッセージ （サービス付き高齢者住宅）
<2425>ケアサービス （サービス付き高齢者住宅）
<7817>パラマウント （介護ベッド）
<2393>日本ケアサプライ （福祉用具レンタル卸）
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《FA》
関連銘柄 9件
2393
東証スタンダード
1,950
時価総額 31,867百万円
10/10 11:02
-5(-0.26%)
-5(-0.26%)
福祉用具のレンタル卸・販売等を行う。三菱商事グループ。AIケアマネジメント支援ツール等の高齢者生活支援サービスも手掛ける。営業拠点数は94拠点。事業者向けECサイト、食事サービスの受注拡大等に取り組む。 記：2024/06/03
2400
JQスタンダード
3,490
時価総額 70,079百万円
1/13 15:00
±0(0%)
±0(0%)
「アミーユ」ブランドで展開の有料老人ホームが主力。サービス付き高齢者向け住宅も手掛ける。損保ジャパン日本興和HDの連結子会社に。米エデュランス社を17年3月までに買収完了予定。17.3期は苦戦の見通し。 記：2017/03/02
2425
東証スタンダード
838
時価総額 3,520百万円
10/10 15:00
-12(-1.41%)
-12(-1.41%)
デイサービスや訪問入浴、居宅介護支援等を手掛ける在宅介護サービス事業が主力。エンゼルケアサービス等のシニア向け総合サービス事業も。シニア向け総合サービス事業ではエンゼルケアサービスの提供地域拡大図る。 記：2024/07/29
7522
東証プライム
904
時価総額 38,587百万円
10/10 15:00
-3(-0.33%)
-3(-0.33%)
居酒屋「三代目鳥メロ」や「ミライザカ」、「焼肉の和民」等の外食事業を手掛ける。現在は国内売上トップの宅食事業が柱に。有機農産物の生産販売等も。宅食事業の営業拠点数は520ヶ所超。配当性向20％以上目安。 記：2024/06/18
7817
東証プライム
2,600
時価総額 160,563百万円
10/10 15:00
+15(0.58%)
+15(0.58%)
パラマウントベッドを中核とする持株会社。医療用・介護用ベッドで国内トップシェア。「眠りSCAN」や福祉用具のレンタル卸、点検・メンテナンス等も。リカーリングビジネスの拡大、健康事業の成長再加速を図る。 記：2024/08/12
8897
東証プライム
508
時価総額 71,272百万円
10/10 15:00
+1(0.2%)
+1(0.2%)
不動産ディベロッパーのタカラレーベンを中核とする持株会社。再生可能エネルギー事業、アセットマネジメント事業等も。新築分譲マンションは2000戸～2200戸の安定供給目指す。エネルギー事業の拡大等も図る。 記：2024/06/07
9470
東証プライム
1,012
時価総額 45,169百万円
10/10 15:00
-8(-0.78%)
-8(-0.78%)
児童書・学習書出版や塾・教室運営などの教育関連が柱。介護施設も。24.9期1QはDX投資継続で塾・教室の採算低下。だが語学・社会人教育が好調。介護施設の稼働率も堅調で増収・営業増益に。有証評価特損を計上。 記：2024/04/12
9783
東証プライム
2,592
時価総額 265,952百万円
5/16 15:00
+1(0.04%)
+1(0.04%)
通信教育講座で国内首位。老人ホームでも国内首位級。学習塾なども。昨年11月に欧州の投資ファンドと組んでMBOを行うと発表。3月にMBOの一貫として実施したTOBが成立し、同社株は5月17日付で上場廃止に。 記：2024/04/11
9792
東証１部
1,665
時価総額 121,575百万円
11/4 15:00
±0(0%)
±0(0%)
介護、医療事務受託大手。家事支援サービス、保育サービス等も手掛ける。事業間連携によるシナジー効果が強み。MBO成立により上場廃止へ。21.3期1Qは医療関連部門が増収。契約適正化交渉でユーザー単価が上昇。 記：2020/09/26
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