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トライステージ Research Memo(2):スポーツジムや通信教育など新たな業種・顧客の開拓が進む

2014/11/18 17:08 FISCO
*17:08JST トライステージ Research Memo(2):スポーツジムや通信教育など新たな業種・顧客の開拓が進む ■事業概要と市場環境 (1)事業概要 トライステージ<2178>の事業は「ダイレクトマーケティング支援事業」と「ダイレクトメール発送代行事業」の2つのセグメントで構成されている。このうち「ダイレクトメール発送代行事業」は2012年11月に子会社化(出資比率86.8%)したメールカスタマーセンター株式会社(以下、MCC)の事業となる。2015年2月期の第2四半期累計期間(2014年3月-8月期)における事業別構成比は、「ダイレクトマーケティング事業」が売上高で76.5%、営業利益で105.8%を占めており、同社事業の中心となっている。 「ダイレクトマーケティング支援事業」では、テレビ通販事業者に対して、テレビ通販番組枠やCM枠の提供、販売戦略のプランニング、番組の制作、商品の受注(コールセンターの斡旋、受注支援)、放送後の効果分析や物流・決済、顧客管理の支援に至るまで、ダイレクトマーケティングに必要なあらゆるサービスを提供している。 同事業における顧客数は90社強とみられるが、このうち上位5社で約60%を占めている。主力顧客としては、キューサイ、テレビショッピング研究所などが挙げられる。また、顧客を業種別で見ると、健康食品、美容(化粧品)、生活雑貨業種が大半を占めているのが特徴だ。ただ、ここ最近は会員誘導型のクライアント(スポーツジムなど)や通信教育など新たな業種・顧客の開拓も進んでおり、全体の1割強がこうした新規顧客・業種で占めている。 一方、「ダイレクトメール発送代行事業」では、主にダイレクトメールの発送代行業務を行っている。顧客企業数は全国に600~700社あり、東京本社のほか、札幌、新潟、名古屋、大阪、福岡の6拠点で営業展開を行っている。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲) 《FA》
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時価総額 17,181百万円
TV通販業者に番組枠・CM枠を提供。DM発送代行、小売事業等も。23.2期1QはDM事業が増収。新規クライアントの獲得等でDM発送通数が増加。MBO成立で同社株式は2022年8月22日に上場廃止予定。 記:2022/07/30