560
11/21 15:30
+3(0.54%)
時価総額 56,486百万円
感染症臨床検査用の抗原検査キットメーカー。静岡県伊豆の国市に本社。「イムノエース」ブランド製品を展開。スズケンが主要取引先。新型コロナとインフルエンザのコンボキットの生産能力増強。塩野義製薬との協働加速。 記:2024/10/29
5,730
11/21 14:45
-80(-1.38%)
時価総額 9,775百万円
米穀卸売大手。精米や玄米を主力に、コメ加工食品、輸入牧草などの飼料、鶏卵も展開。日本米の販売量は業界トップクラス。米穀事業では取引価格が大幅に上昇、販売も堅調で売上伸びる。過度の米高騰は米離れを招く懸念。 記:2024/09/08
1,541
11/21 15:30
+0.5(0.03%)
時価総額 490,036百万円
愛媛県地盤の地方銀行「伊予銀行」を中核とする持株会社。いよぎんリース、いよぎん保証なども傘下に持つ。預金、貸出金は県内シェアトップ。不採算事業のスリム化、ウェルスアドバイザリー等を軸にした役務収益を強化。 記:2024/08/26
3,595
11/21 15:30
-55(-1.51%)
時価総額 97,065百万円
電子部品・デバイスメーカー。1959年創業。滋賀県長浜市に本社。アルミ電解コンデンサ用リード端子、海底ケーブル用光アイソレータで世界トップシェア。高純度石英ガラス製品の事業化、不採算受注の取引改善図る。 記:2024/09/03
2,884
11/21 15:30
-76(-2.57%)
時価総額 175,442百万円
セコム傘下の防災設備機器メーカー。1916年創立。自動火災報知設備、防火・防排煙設備、消火設備等を手掛ける。横浜ランドマークタワー、東大寺などで納入実績。サプライチェーンの強化、価格改定に取り組む。 記:2024/10/14
2,048
11/21 15:30
+27(1.34%)
時価総額 223,928百万円
ルームエアコン等の空調事業が主力の電機メーカー。100カ国以上に空調機を提供。消防無線システム、電子デバイス等も手掛ける。海外売上高比率が高い。空調機は国内堅調、アジア向けの販売が拡大。経営効率化進める。 記:2024/10/17
1,530
11/21 15:30
-15(-0.97%)
時価総額 11,827百万円
生活必需品約20万点の商品を取り扱うスーパーセンターが主力。北陸地盤に、関西・中国地方にも進出。福井県坂井市に本社。日常生活用品が主要取扱品目。PBはアパレル中心に商品開発を強化。収益構造改革図る。 記:2024/10/25
4,993
11/21 15:30
-1(-0.02%)
時価総額 6,659,479百万円
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記:2024/10/21
518
11/21 15:30
-5(-0.96%)
時価総額 3,555百万円
使い捨てコンタクトレンズの製造・販売を行う。シンシアワンデーSが主力商品。コンサルティング事業やシステム事業も手掛ける。シンシアワンデーSは売上順調。ユーザー等からの高評価で取り扱い店舗数が伸びる。 記:2024/06/25
458
11/21 13:48
-1(-0.22%)
時価総額 2,140百万円
階段や手すり等の内装建材事業、木造建築の構造体の製造等を行う木構造建材事業を展開。岐阜県美濃加茂市に本社。新商品のサッシ付パネル「NEO SMART PANEL」の営業を強化。非住宅分野向けの新商品開発。 記:2024/10/24
1,636
11/21 15:30
-3(-0.18%)
時価総額 135,171百万円
信越化学工業傘下の樹脂加工メーカー。入力デバイスや半導体関連容器、ラッピングフィルム等を手掛ける。半導体搬送用ボックスなどで世界シェアトップクラス。主力製品の拡販、生産・供給体制の拡充などに注力。 記:2024/08/12
IT関連書籍の出版等を行う翔泳社を中核とする持株会社。IT関連企業向けマーケティング、ソフトウェア開発、IT技術者教育も。出版事業は電子書籍売上が順調。コーポレートサービス事業は既存顧客中心に引き合い増。 記:2024/06/11
1,800
11/21 15:30
-1(-0.06%)
時価総額 54,801百万円
東進ハイスクール、東進衛星予備校等を展開する民間最大の教育機関。四谷大塚、イトマンスイミングスクールなども傘下に持つ。高校生部門が主力。生徒数は約37万人。小・中学生部門はAI活用の演習講座を強化。 記:2024/06/18
1,704
11/21 15:30
-38(-2.18%)
時価総額 12,374百万円
ダイレクトメール(DM)で国内首位。メーリングサービスを中心に物流、セールスプロモーション、イベント支援等ワンストップで提供。コロナ事務局案件が剥落。郵便料金値上げ重し。段階的に配当性向を60%に引上げへ。 記:2024/08/29