5,086
11/22 15:30
+34(0.67%)
時価総額 523,649百万円
国内食肉業界最大手。食肉事業のほか、加工事業、海外事業、ボールパーク事業も手掛ける。「シャウエッセン」などロングセラー商品多数。配当性向40%以上目安。加工事業では主力商品のブランディング強化を図る。 記:2024/08/02
1,372.5
11/22 15:30
+43.5(3.27%)
時価総額 271,692百万円
1918年創立の化学メーカー。マテリアル事業、繊維・製品事業が柱。パラ系アラミド繊維で世界トップシェア。在宅酸素療法用酸素濃縮装置などに強み。アラミド、炭素繊維などは新規用途開発の推進などに取り組む。 記:2024/10/05
373.6
11/22 15:30
-3.7(-0.98%)
時価総額 619,137百万円
大手総合化学メーカー。1913年創業。合成樹脂、アルミナ製品、光学製品、農薬、医療用医薬品等を製造・販売。液浸ArF等で世界シェアトップクラス。アグロ&ライフソリューションなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/07
6,208
11/22 15:30
+10(0.16%)
時価総額 2,892,307百万円
トイレタリー国内最大手。衣料用洗剤や食器用洗剤、サニタリー製品、スキンケア製品、化粧品のほか、油脂製品等のケミカル事業も手掛ける。バスクリーナーは高付加価値製品が好調。ヘアケア製品などは売上が順調。 記:2024/06/11
4,435
11/22 15:30
-48(-1.07%)
時価総額 8,635,096百万円
大手製薬会社。抗悪性腫瘍剤「エンハーツ」、抗凝固剤「リクシアナ」などが主力品。かぜ薬「ルル」、解熱鎮痛薬「ロキソニンS」などで知名度高い。米メルクと戦略的提携。がん事業への集中的な資源投入を図る。 記:2024/08/26
5,729
11/22 15:30
+46(0.81%)
時価総額 447,148百万円
1919年設立の医薬品・日用品メーカー。医薬品、口腔衛生品、芳香・消臭剤等を手掛ける。ブランド数は150超。アイボン、消臭元などが主力取扱ブランド。広告、販促などへの積極投資で国際事業の売上拡大図る。 記:2024/10/08
1,029
11/22 15:30
-4(-0.39%)
時価総額 73,338百万円
チタンメーカー。スポンジチタンやチタンインゴッド、高純度チタンの提供に加え、プラスチック等の製造用触媒等を手掛ける。ENEOSホールディングスの連結子会社。金属チタンは航空機向け等堅調。中国向け製品は低調。 記:2024/10/28
2,348
11/22 15:30
-10.5(-0.45%)
時価総額 284,258百万円
制御装置大手。精密減速機、鉄道車両用機器、航空機器、自動ドア、商用車用機器、油圧機器、舶用機器、包装機などを展開。太陽追尾駆動装置向けにも注力。中国の景気低迷響き、設備投資需要等弱含み。原価低減を図る。 記:2024/06/14
3,945
11/22 15:30
+50(1.28%)
時価総額 62,059百万円
粉体処理機器メーカー最大手。高機能フィルム製造装置等のプラスチック薄膜関連事業、自社ブランドの化粧品や育毛剤等も。大阪府枚方市に本社。粉体関連事業では原薬など医薬分野が順調。グローバル販売網の拡大図る。 記:2024/10/20
2,757
11/22 15:30
+16(0.58%)
時価総額 5,710,045百万円
国内最大のITサービス企業。1935年設立。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。成長領域のサービスソリューションに注力。欧州の構造改革は25年度に完了予定。 記:2024/10/20
1,875.5
11/22 15:30
-6.5(-0.35%)
時価総額 3,645,709百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
2,520
11/22 15:30
+18(0.72%)
時価総額 55,012百万円
半導体検査用ICソケットで世界シェアトップクラス。コネクタやフレキシブル配線板等の製造・販売も行う。海外売上高比率が高い。25.3期は大幅増益計画。テストソリューション事業はモバイル機器市場の復調見込む。 記:2024/06/29
661.1
11/22 15:30
+6(0.92%)
時価総額 719,974百万円
茨城県地盤の常陽銀行、栃木県地盤の足利銀行が中核の持株会社。めぶきリース、めぶき証券、めぶきカードなども傘下に持つ。総資産は21兆7800億円超。総還元性向40%以上目安。非対面取引ニーズへの対応を強化。 記:2024/07/04