926
11/28 15:30
+4(0.43%)
時価総額 82,459百万円
包装用フィルム等のフィルム部門、エンジニアリングプラスチック等の環境・機能材部門が柱。1882年創立。VOC処理装置、海水淡水化用逆浸透膜に強み。総還元性向30%目安。包装用フィルムは海外への拡販図る。 記:2024/09/03
474
11/28 15:30
-1(-0.21%)
時価総額 21,207百万円
1898年創業の製紙メーカー。印刷用紙や包装紙等の紙素材事業、水処理膜基材や蓄電デバイス用セパレータ等の機能商品事業を展開。王子HDの持分法適用会社。クラフト紙、バリア紙などの環境配慮型製品を拡販。 記:2024/08/23
2,138
11/28 15:30
+12.5(0.59%)
時価総額 1,902,033百万円
製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記:2024/08/06
4,660
11/28 15:30
+29(0.63%)
時価総額 928,496百万円
自動車関連事業が主力。スパークプラグ、排気ガス浄化システム用酸素センサで世界トップシェア。半導体製造装置部品、酸素濃縮装置等も。自動車関連分野は高付加価値製品の拡販図る。30.3期売上7500億円目標。 記:2024/06/03
4,680
11/28 15:30
+90(1.96%)
時価総額 93,071百万円
トヨタグループの特殊鋼メーカー。特殊鋼鋼材、鍛造品を中心とする自動車部品の製造・販売を行う。電子機能材料、磁石応用製品等も。27.3期営業利益150億円目指す。インド国内における新規拡販などに取り組む。 記:2024/06/04
3,789
11/28 15:30
+54(1.45%)
時価総額 17,567,960百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
8,371
11/28 15:30
+50(0.6%)
時価総額 1,249,765百万円
大手総合電機。1923年創業。駆動制御機器や電源機器、計測機器、監視制御システム、半導体等を手掛ける。地熱発電設備、非鉄金属向け大容量変圧整流器等で世界トップシェア。新製品投入など成長戦略の推進図る。 記:2024/07/28
5,711
11/28 15:30
-156(-2.66%)
時価総額 143,335百万円
パワー半導体メーカー。自動車向けが主力。白物家電向けインテリジェントパワーモジュールは世界シェアトップクラス。海外売上高比率は7割超。新製品売上高比率の向上図る。28.3期売上高2500億円以上目標。 記:2024/06/09
565
11/28 15:30
-2(-0.35%)
時価総額 19,513百万円
富士通傘下の電池・電子部品メーカー。ニッケル水素電池、リチウム電池等の電池事業が主力。各種モジュール、スイッチング電源等の電子事業も。ニッケル水素電池は高付加価値市場に注力。新規ビジネス開拓にも取り組む。 記:2024/09/02
2,607
11/28 15:30
+36(1.4%)
時価総額 41,177,531百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
1,299
11/28 15:30
+6.5(0.5%)
時価総額 6,858,720百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
23,740
11/28 15:30
+1,500(6.74%)
時価総額 11,196,567百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
6,329
11/28 15:30
+138(2.23%)
時価総額 1,180,302百万円
国内最大の映画製作・配給会社。劇場用映画の製作・配給、「TOHOシネマズ」の運営等を行う映画事業が主力。演劇事業や不動産事業等も手掛ける。アニメは海外営業収入が成長。不動産事業はM&A効果が売上貢献。 記:2024/10/29