2,440
5/21 15:00
-16(-0.65%)
時価総額 3,383,467百万円
原油・ガス開発生産で国内最大手。世界20カ国以上で約70の石油・天然ガスプロジェクトを展開。水素・アンモニアなどネットゼロ分野を育成。アブダビでe-メタン製造事業の共同調査に参画。23.12期は足踏み。 記:2024/02/29
16,495
5/21 15:00
-170(-1.02%)
時価総額 1,136,819百万円
土地所有者に賃貸住宅を提案。企画から建築、仲介、管理までを一貫展開。一括借上の賃貸経営受託に強み。24.3期3Q累計は一括借上の入居率が低下。だが建設工事の完工・受注が増えて増収増益に。配当性向5割目安。 記:2024/02/08
2,697
5/21 15:00
-19(-0.7%)
時価総額 89,605百万円
FA制御機器総合メーカー。制御用操作スイッチで国内トップシェア。再生可能エネルギー事業、次世代農業ソリューション等も。電子部品の納期改善で、24.3期3Qはオートメーション&センシング事業が増収確保。 記:2024/04/16
1,143
5/21 15:00
+8(0.7%)
時価総額 26,436百万円
大手水晶デバイスメーカー。水晶振動子や発振器の水晶デバイスに加え、応用機器や人工水晶、水晶フィルタ等を提供。車載向けが主力。今期3Q累計は移動体通信向けが堅調も、車載向けにUAWのストライキが影響した。 記:2024/02/08
3,690
5/21 15:00
-125(-3.28%)
時価総額 46,586百万円
半導体検査部品と電子管部品を手掛けるプローブカードメーカー。半導体製造の前工程で使われるプローブカードを中心に、陰極やフィラメント等の電子管部品も展開。海外向け主力製品の需要停滞で、3Q累計は足踏み。 記:2024/02/09
71,950
5/21 15:00
-1,160(-1.59%)
時価総額 17,498,816百万円
業用計測制御機器大手。FA用センサで高シェア。開発・販売に専念し、生産は外部に委託。直販体制に強み。24.3期3Q累計は欧米堅調。円安や部材調達改善で粗利率も改善。だが日本や中国が足踏み。人件費増も重石。 記:2024/04/15
556.7
5/21 15:00
-3.2(-0.57%)
時価総額 2,349,672百万円
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記:2024/04/12
3,437
5/21 15:00
-10(-0.29%)
時価総額 56,074,610百万円
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
36,630
5/21 15:00
+290(0.8%)
時価総額 17,275,917百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
3,490
5/21 15:00
-1(-0.03%)
時価総額 3,594,700百万円
国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。流通、不動産も。輸送実績では東海道新幹線が2桁増。在来線も増加。流通業は堅調。営業費の増加などをこなし、24.3期3Q累計は大幅増益。 記:2024/02/04
2,704.5
5/21 15:00
-11(-0.41%)
時価総額 1,182,256百万円
大手航空会社。国内線や国際線、LCC、貨物輸送の航空運送、旅客サービス、空港内地上サービス等を提供する。今期3Q累計は国際旅客収入が増加した。国内旅客収入は単価が上振れ。航空燃油費等の増加を吸収した。 記:2024/04/03
1,527
5/21 15:00
+62(4.23%)
時価総額 328,751百万円
北海道を管轄する電力会社。ガス小売も。原発停止で火力と他社受電が柱に。再エネ導入増に向け本州との送電線を強化へ。24.3期3Q累計は値上げや燃料安による収支好転が想定超。通期利益計画を上方修正。復配予定。 記:2024/02/07
8,176
5/21 15:00
-136(-1.64%)
時価総額 14,086,872百万円
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10