3,550
11/22 15:30
+180(5.34%)
時価総額 173,240百万円
グローバルワーク、ニコアンド、ローリーズファーム等を展開するカジュアルファッション専門店チェーン。店舗数は国内外で1490店舗超。自社ECの会員数は1750万人。26.2期売上高3100億円目指す。 記:2024/06/04
1,478
11/22 15:30
+5(0.34%)
時価総額 39,594百万円
惣菜の製造・販売を行う。兵庫県神戸市に本社。「RF1」が基幹ブランド。セレクトショップ「グリーン・グルメ」、和そうざいブランド「いとはん」等も展開。ロック・フィールドメンバーズの会員数は26万名超。 記:2024/09/01
1,792
11/22 15:30
+6(0.34%)
時価総額 30,503百万円
物置・オフィス家具メーカー。1940年創業。鋼製物置の製造、オフィス家具のOEM等を手掛ける。スチール製物置で国内トップシェア。鋼製物置事業は製品ラインナップの拡充図る。オフィス家具事業は提案営業を強化。 記:2024/10/11
116
11/22 15:30
-2(-1.69%)
時価総額 2,244百万円
太陽光発電所の開発や売電等の再生可能エネルギー事業、基礎化粧品の販売等を行うサステナブル事業等を手掛ける。健康食品、基礎化粧品は新規販路の拡大図る。マグネシウム電池事業、都市鉱山事業からの撤退を決定。 記:2024/10/24
9,824
11/22 15:30
+288(3.02%)
時価総額 16,208,048百万円
米国発の求人情報サイト「Indeed」等のHRテクノロジー事業、リクナビNEXTやSUUMO等のマッチング&ソリューション事業、人材派遣事業を展開。人材派遣事業は需要増により、日本の稼働人数が順調。 記:2024/06/28
6,650
11/22 15:30
+110(1.68%)
時価総額 165,545百万円
大手工作機械メーカー。1937年創業。NCフライス盤、マシニングセンタを国内で初めて開発。金型・精密部品向けマシニングセンタ、放電加工機に強み。営業拠点の拡大図る。半導体製造装置関連は引き合い増加傾向。 記:2024/10/29
3,885
11/22 15:30
+20(0.52%)
時価総額 40,921百万円
合成樹脂、電子材料等の輸出入・販売を行う化学工業製品販売事業が主力。デカンタ型遠心分離機が柱の機械製造販売事業も。配当性向40%以上目標。化学工業製品販売事業では半導体製造用途向け材料等が販売順調。 記:2024/10/25
4,590
12/19 15:00
-5(-0.11%)
時価総額 1,988,103百万円
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は1株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記:2023/09/15
65,660
11/22 15:30
-20(-0.03%)
時価総額 15,969,037百万円
センサや測定器、画像処理システム、制御・計測機器等を手掛けるFAの総合メーカー。製造は国内外の協力会社に委託。取引先は全世界に35万社超。グローバル直販体制が強み。販売力の強化などで海外事業の拡大図る。 記:2024/10/12
2,211
11/22 15:30
+18(0.82%)
時価総額 12,979百万円
シース熱電対や測温抵抗体、マイクロヒーター、模擬燃料集合体、ナトリウム用電磁ポンプなどを手掛ける。茨城県高萩市に本社。電力各社などが主要納入先。電磁ポンプなど各種溶融金属機器の拡充などに取り組む。 記:2024/06/13
1,845.5
11/22 15:30
-12.5(-0.67%)
時価総額 648,651百万円
大手光学機器メーカー。カメラと半導体やFPDの露光装置で世界トップクラス。眼科領域の顕微鏡等も製造、販売する。業務用カメラの米レッド社買収。カメラや半導体露光装置が堅調。開発費などが重し。医療事業に注力。 記:2024/07/28
22,250
11/22 15:30
+470(2.16%)
時価総額 10,493,834百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
2,778
11/22 15:30
+12(0.43%)
時価総額 107,625百万円
建設機械レンタル大手。北海道札幌市に本社。地盤改良など土木向けに強み。鉄鋼関連事業、情報関連事業等も手掛ける。レンタルアイテム数は約62万点。レンタル単価の適正化、資産稼働率の向上などに取り組む。 記:2024/10/24