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個別銘柄戦略:双日や川崎汽船などに注目
2022/5/23 9:06
FISCO
*09:06JST 個別銘柄戦略:双日や川崎汽船などに注目
先週末20日の米株式市場でNYダウは8.77ドル高の31261.90、ナスダック総合指数は33.88pt安の11354.62、シカゴ日経225先物は大阪日中比55円安の26715円。米株市場で方向感に乏しい展開が続くなか、東京市場でも物色動向が定まらなさそうだ。こうした中、市場の最大の関心事であるインフレに対して耐性のある銘柄に買い安心感からの物色が向かいそうだ。具体的にはINPEX<1605>や石油資源開発<1662>などの鉱業株のほか、三菱商事<8058>、双日<2768>などの商社株が好まれやすいだろう。また、中国景気の後退懸念が緩和されつつあるなか、荷動きの回復への連想が生まれやすく、かつ他業種に比べて積極的な株主還元への評価が高い郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>などの海運株にも買いが入りそうだ。一方、米長期金利の低下を映して三菱UFJ<8306>や第一生命HD<8750>などの金融関連は軟調が予想される。
《FA》
関連銘柄 9件
1605
東証プライム
1,905
時価総額 2,641,601百万円
9/19 15:00
+13.5(0.71%)
+13.5(0.71%)
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記：2024/07/29
1662
東証プライム
5,270
時価総額 301,207百万円
9/19 15:00
+50(0.96%)
+50(0.96%)
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記：2024/09/04
2768
東証プライム
3,279
時価総額 820,734百万円
9/19 15:00
+43(1.33%)
+43(1.33%)
ニチメン、日商岩井の経営統合で誕生した総合商社。金属・資源・リサイクルが主力。インフラ・ヘルスケア、化学、生活産業・アグリビジネス等も。配当性向30％程度目安。エッセンシャルインフラ等が戦略的強化領域。 記：2024/06/13
8058
東証プライム
2,883.5
時価総額 12,435,042百万円
9/19 15:00
+81(2.89%)
+81(2.89%)
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40％程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記：2024/07/07
8306
東証プライム
1,443
時価総額 19,165,919百万円
9/19 15:00
+25.5(1.8%)
+25.5(1.8%)
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記：2024/07/29
8750
東証プライム
3,607
時価総額 3,720,076百万円
9/19 15:00
+93(2.65%)
+93(2.65%)
第一生命保険を中核とする持株会社。第一フロンティア生命保険、アイペット損害、ベネフィット・ワンなども傘下に持つ。既存進出国の資本効率改善などに取り組む。中期経営計画では27.3期ROE10％程度目標。 記：2024/08/30
9101
東証プライム
5,085
時価総額 2,594,189百万円
9/19 15:00
+253(5.24%)
+253(5.24%)
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30％目安。25.3期は最終増益見通し。 記：2024/07/04
9104
東証プライム
5,028
時価総額 1,820,191百万円
9/19 15:00
+181(3.73%)
+181(3.73%)
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30％目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記：2024/07/29
9107
東証プライム
2,137
時価総額 1,527,374百万円
9/19 15:00
+92(4.5%)
+92(4.5%)
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記：2024/06/17
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