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FISCO BTC Index
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個別銘柄戦略:INPEXや三井物産などに注目
2022/1/13 9:06
FISCO
*09:06JST 個別銘柄戦略:INPEXや三井物産などに注目
12日の米国市場ではNYダウが38.30ドル高の36290.32、ナスダック総合指数が34.94pt高の15188.39、シカゴ日経225先物が大阪日中比90円安の28650円。13日早朝の為替は1ドル＝114.60-70円（12日午後3時は115.35円）。米12月消費者物価指数（CPI）が前年比で40年ぶり最大の伸びを記録したと同時に一部で物価上昇ペースの鈍化も見られ、金利上昇の一服感が一段と鮮明になった。ハイテク・グロース（成長）株への安心感につながり、東エレク<8035>、ソニーG<6758>、村田製<6981>などは底堅く推移しそうだ。ただ、前日に買い戻しが一巡していることもあり、上値は限定的だろう。そのほか、米エネルギー情報局（EIA）の週間統計を受けて一段と上昇したWTI原油先物価格を刺激材料にINPEX<1605>や三井物産<8031>などの資源関連株の上値追いが予想される。一方、1ドル＝114円台まで円高・ドル安が進行したことで、トヨタ自<7203>、日産自<7201>、マツダ<7261>などの輸送用機器関連は冴えない動きを強いられそうだ。
《FA》
関連銘柄 8件
1605
東証プライム
2,005
時価総額 2,524,568百万円
11/22 15:30
+25(1.26%)
+25(1.26%)
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記：2024/07/29
6758
東証プライム
2,948
時価総額 18,404,653百万円
11/22 15:30
-3.5(-0.12%)
-3.5(-0.12%)
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
6981
東証プライム
2,562
時価総額 5,099,951百万円
11/22 15:30
-8(-0.31%)
-8(-0.31%)
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
7201
東証プライム
406.3
時価総額 1,714,876百万円
11/22 15:30
-5.7(-1.38%)
-5.7(-1.38%)
大手自動車メーカー。1933年設立。仏ルノー、三菱自動車とアライアンス形成。プロパイロットなど自動運転化技術等に強み。日本は電動車のモデルミックス向上、中国では日産ブランド車のラインナップ刷新図る。 記：2024/10/07
7203
東証プライム
2,664.5
時価総額 42,085,743百万円
11/22 15:30
-10(-0.37%)
-10(-0.37%)
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
7261
東証プライム
1,003
時価総額 633,699百万円
11/22 15:30
-2.5(-0.25%)
-2.5(-0.25%)
1920年創業の自動車メーカー。広島県安芸郡府中町に本社。トヨタと資本業務提携。人気車種にクロスオーバーSUV「CX-5」など。高効率エンジン等に強み。北米市場は販売順調。25.3期は販売台数増を見込む。 記：2024/08/30
8031
東証プライム
3,305
時価総額 10,005,514百万円
11/22 15:30
+35(1.07%)
+35(1.07%)
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記：2024/06/04
8035
東証プライム
22,250
時価総額 10,493,834百万円
11/22 15:30
+470(2.16%)
+470(2.16%)
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50％目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記：2024/07/07
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