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FISCO BTC Index
11/28 16:54:30
14,497,051
個別銘柄戦略:キッコーマンやイビデンなどに注目
2021/4/30 9:07
FISCO
*09:07JST 個別銘柄戦略:キッコーマンやイビデンなどに注目
29日の米国市場では、NYダウが239.98ドル高の34060.36、ナスダック総合指数が31.52pt高の14082.55、シカゴ日経225先物が28日の大阪日中比25円高の29075。休日明け30日早朝の為替は1ドル＝108.90-00円（28日大引け時は108.86円）。本日の東京市場は決算発表を踏まえて個別物色が強まりそうだ。昨日大引け後に2022年3月期の増益予想や増配などを発表したソニーG<6758>、森永乳業<2264>、TDK<6762>、豊田通商<8015>、T＆DHD<8795>、日本郵船<9101>などの値上がりが予想される。米アップルの1-3月期業績の急拡大から村田製<6981>、日東電工<6988>など電子部品株にも買いが波及しよう。反面、2021年3月期業績が下振れしたOLC<4661>はさえない動きを強いられそうだ。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げなどが観測されたキッコーマン<2801>、ZOZO<3092>、ネクソン<3659>、イビデン<4062>、野村総合研究所<4307>、ステムリム<4599>、富士電機<6504>、マキタ<6586>、日本光電工業<6849>、大阪ガス<9532>などに注目。
《FA》
関連銘柄 19件
2264
東証プライム
2,942.5
時価総額 270,645百万円
11/28 15:30
+54(1.87%)
+54(1.87%)
1917年創業の乳製品メーカー。ヨーグルト等の栄養・機能性食品事業、アイスクリーム等の主力食品事業が柱。チルドカップタイプコーヒー等で国内トップシェア。主力食品事業ではプロダクトミックスの改善等に注力。 記：2024/09/01
2801
東証プライム
1,694
時価総額 1,642,191百万円
11/28 15:30
+32(1.93%)
+32(1.93%)
1917年創業のしょうゆメーカー最大手。しょうゆ関連調味料やデルモンテ調味料の食品部門、豆乳飲料等の飲料部門、酒類部門などでも事業展開。海外売上高比率は7割超。海外のしょうゆ部門では新規市場開拓進める。 記：2024/09/01
3092
東証プライム
4,757
時価総額 1,429,355百万円
11/28 15:30
-98(-2.02%)
-98(-2.02%)
国内最大級のファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営。LINEヤフー傘下。ファッションメディア「WEAR」の運営等も。配当性向70％目安。ZOZOTOWN事業では取扱アイテム、ブランドの拡充図る。 記：2024/06/09
3659
東証プライム
2,094
時価総額 1,813,138百万円
11/28 15:30
+16(0.77%)
+16(0.77%)
PCオンラインゲーム、モバイルゲームを世界展開。NXC保有IPを活用したPCゲームの開発に強み。中国や韓国で人気タイトルを複数保有。北米及び欧州は売上伸長。「デイヴ・ザ・ダイバー」などが売上貢献。 記：2024/06/13
4062
東証プライム
4,476
時価総額 630,494百万円
11/28 15:30
-2(-0.04%)
-2(-0.04%)
ICパッケージ基板で世界トップシェア。1912年に揖斐川電力として創業。岐阜県大垣市に本社。自動車排気系部品等のセラミック事業も。電子事業は生成AI用サーバー向けが順調。28.3期売上6500億円目標。 記：2024/06/15
4307
東証プライム
4,559
時価総額 2,649,882百万円
11/28 15:30
+31(0.68%)
+31(0.68%)
大手システムインテグレーター。金融ITソリューション、産業ITソリューションが柱。戦略コンサル、IT基盤サービスも。業界トップクラスの収益力が強み。26.3期営業利益1450億円目標。DX事業の推進図る。 記：2024/10/25
4599
東証グロース
354
時価総額 21,779百万円
11/28 15:30
-6(-1.67%)
-6(-1.67%)
再生誘導医薬の研究開発等を行う大阪大学発のバイオベンチャー。パイプラインに栄養障害型表皮水疱症治療薬「PJ1-01」、脳梗塞治療薬「PJ1-02」など。レダセムチドは適応拡大に向けた研究開発の進捗見込む。 記：2024/10/11
4661
東証プライム
3,550
時価総額 6,455,501百万円
11/28 15:30
+12(0.34%)
+12(0.34%)
東京ディズニーランド、東京ディズニーシーの運営等を行うテーマパーク事業が主力。ホテル事業や商業施設「イクスピアリ」の運営等も。テーマパーク事業は海外ゲストの回復などで順調。25.3期は2桁増収計画。 記：2024/07/02
6504
東証プライム
8,371
時価総額 1,249,765百万円
11/28 15:30
+50(0.6%)
+50(0.6%)
大手総合電機。1923年創業。駆動制御機器や電源機器、計測機器、監視制御システム、半導体等を手掛ける。地熱発電設備、非鉄金属向け大容量変圧整流器等で世界トップシェア。新製品投入など成長戦略の推進図る。 記：2024/07/28
6586
東証プライム
4,720
時価総額 1,321,685百万円
11/28 15:30
-50(-1.05%)
-50(-1.05%)
1915年創業の総合電動工具メーカー。電動工具で世界シェアトップクラス。愛知県安城市に本社。製品販売国は約170ヵ国。海外売上比率が高い。販売・サービス体制が強み。充電式園芸用機器の開発などに注力。 記：2024/10/08
6758
東証プライム
3,058
時価総額 19,091,394百万円
11/28 15:30
+40(1.33%)
+40(1.33%)
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
6762
東証プライム
1,917.5
時価総額 3,727,352百万円
11/28 15:30
+45.5(2.43%)
+45.5(2.43%)
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記：2024/08/29
6849
東証プライム
2,133.5
時価総額 364,747百万円
11/28 15:30
+23.5(1.11%)
+23.5(1.11%)
医用電子機器メーカー。国内で唯一AEDを製造。脳波計、生体情報モニタなどで国内トップシェア。医療機器の設置工事、保守サービス等も。総還元性向35％以上目安。製品競争力の強化、北米事業の成長等に注力。 記：2024/06/29
6981
東証プライム
2,489.5
時価総額 4,955,631百万円
11/28 15:30
-19(-0.76%)
-19(-0.76%)
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
6988
東証プライム
2,395
時価総額 1,692,693百万円
11/28 15:30
±0(0%)
±0(0%)
1918年創業の高機能材料メーカー。偏光板やフレキシブルプリント基板等のオプトロニクス部門、インダストリアルテープ部門が柱。核酸の受託製造、衛生材料等も。情報機能材料ではハイエンド製品向けに注力。 記：2024/09/02
8015
東証プライム
2,555
時価総額 2,713,844百万円
11/28 15:30
+4(0.16%)
+4(0.16%)
トヨタグループの総合商社。2006年にトーメンと合併。自動車関連、アフリカビジネスに強み。ラオス首都空港国際線ターミナルの運営等にも携わる。モビリティ部門は順調。27.3期ROE13％以上維持が目標。 記：2024/06/13
8795
東証プライム
2,824
時価総額 1,663,336百万円
11/28 15:30
+320.5(12.8%)
+320.5(12.8%)
生保大手。太陽生命保険、大同生命保険、T&Dフィナンシャル生命保険などを傘下に収める。独自のビジネスモデルによる競争優位性が強み。総資産は17兆円超。Z世代等との接点構築などでコアビジネスの強化図る。 記：2024/10/09
9101
東証プライム
4,824
時価総額 2,223,864百万円
11/28 15:30
+24(0.5%)
+24(0.5%)
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30％目安。25.3期は最終増益見通し。 記：2024/07/04
9532
東証プライム
3,223
時価総額 1,321,146百万円
11/28 15:30
+11(0.34%)
+11(0.34%)
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記：2024/07/13
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