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FISCO BTC Index
11/26 22:29:19
14,207,141
個別銘柄戦略:アサヒやブリヂストンに注目
2018/11/6 9:07
FISCO
*09:07JST 個別銘柄戦略:アサヒやブリヂストンに注目
5日の米国市場では、NYダウが190.87ドル高の25461.70と上昇する一方、ナスダック総合指数は28.14pt安の7328.85と下落。シカゴ日経225先物は大阪比120円高の21990円と堅調だった。本日早朝の為替は1ドル113円台前半と前日午後3時時点とほぼ同水準で取引。5日の東京市場は午後に下げ足を速め、日経平均の終値は節目の22000円を再び下回った。本日はシカゴ225先物高になびいて買い先行が予想されるが、SOX指数の軟調が電子部品株の値戻しを阻みそうだ。米中間選挙を前に様子見ムードが強いこともあり、相場全体として上げ幅は限定的だろう。米金利先高観を背景とした内外機関投資家の売りで大型株はさえない動きが予想され、地合いの落ち着きを受けて短期売買資金はマザーズなどの中小型銘柄に流れよう。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたアサヒ<2502>、ブリヂストン<5108>、日本光電<6849>、いすゞ<7202>、日本ライフライン<7575>、三菱商<8058>、相鉄HD<9003>、NTTデータ<9613>などに注目。
《US》
関連銘柄 8件
2502
東証プライム
1,606
時価総額 2,442,742百万円
11/26 15:30
+9.5(0.6%)
+9.5(0.6%)
国内ビール大手のアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下に収める持株会社。欧州、オセアニア、東南アジアでも事業展開。日本は主力ブランドに経営資源投下。オセアニアは商品ポートフォリオを強化。 記：2024/09/01
5108
東証プライム
5,372
時価総額 3,833,986百万円
11/26 15:30
-25(-0.46%)
-25(-0.46%)
世界的なタイヤメーカー。1931年創業。生産拠点数は国内外で100超。化工品事業、スポーツ・サイクル事業等も手掛ける。海外売上比率は7割超。乗用車用プレミアムタイヤの拡販などで販売ミックスの改善図る。 記：2024/08/10
6849
東証プライム
2,140
時価総額 365,859百万円
11/26 15:30
+31.5(1.49%)
+31.5(1.49%)
医用電子機器メーカー。国内で唯一AEDを製造。脳波計、生体情報モニタなどで国内トップシェア。医療機器の設置工事、保守サービス等も。総還元性向35％以上目安。製品競争力の強化、北米事業の成長等に注力。 記：2024/06/29
7202
東証プライム
2,073.5
時価総額 1,556,935百万円
11/26 15:30
+6.5(0.31%)
+6.5(0.31%)
トラック・バスの製造・販売等を行う商用車メーカー。1916年創業。150以上の国・地域で販売。ディーゼルエンジンなどに強み。トヨタ自動車と資本提携。配当性向40％目安。商用車では新型車の拡販などに注力。 記：2024/08/20
7575
東証プライム
1,313
時価総額 99,470百万円
11/26 15:30
+17(1.31%)
+17(1.31%)
循環器内科、心臓血管外科領域中心の独立系医療機器商社。メーカー機能も持つ。自社製品売上比率は5割超。人工血管関連は自社製品「オープンステントグラフト」の売上が順調。28.3期売上高630億円目指す。 記：2024/06/13
8058
東証プライム
2,566
時価総額 10,723,360百万円
11/26 15:30
-70.5(-2.67%)
-70.5(-2.67%)
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40％程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記：2024/07/07
9003
東証プライム
2,491.5
時価総額 244,528百万円
11/26 15:30
+20(0.81%)
+20(0.81%)
神奈川県地盤の私鉄大手「相模鉄道」を中核とする持株会社。相鉄バスや相鉄ローゼン、相鉄不動産、相鉄ホテルなども傘下に収める。運輸業は業績改善。横浜ベイシェラトンホテル＆タワーズは平均客室単価が上昇。 記：2024/06/04
9613
東証プライム
2,869.5
時価総額 4,024,474百万円
11/26 15:30
-87(-2.94%)
-87(-2.94%)
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記：2024/08/10
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