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FISCO BTC Index
10/7 18:30:43
9,381,091
東証業種別ランキング：鉱業が上昇率トップ、空運が下落率トップ
2015/11/27 16:09
FISCO
*16:10JST 東証業種別ランキング：鉱業が上昇率トップ、空運が下落率トップ
本日27日は鉱業が上昇率トップ。国際帝石<1605>、海洋掘削<1606>、石油資源<1662>、K&Oエナジー<1663>がいずれも小幅ながら上昇。海運は高安まちまちだったが、郵船<9101>、川崎船<9107>、飯野海<9119>がけん引。非鉄金属は住友鉱<5713>、大阪チタ<5726>、三井金<5706>、東邦鉛<5707>などがしっかり。倉庫運輸は値下がり銘柄が多かったが、住友倉<9303>、上組<9364>、キムラユニティー<9368>などが堅調だった。一方で空運が下落率トップ。JAL<9201>の弱さが目立っていたが、三菱Ufjモルガン・スタンレーでは目標株価を引き下げていた。そのホkあ、電力ガス、パルプ紙、ガラス土石、その他製品、陸運、建設などが冴えない。
業種名／現在値／前日比（％）
1. 鉱業 ／ 360.65 ／ 0.89
2. 海運業 ／ 396.14 ／ 0.74
3. 非鉄金属 ／ 998.61 ／ 0.32
4. 倉庫・運輸関連業 ／ 1,677.99 ／ 0.24
5. 水産・農林業 ／ 394.24 ／ 0.14
6. 機械 ／ 1,596.11 ／ -
7. 鉄鋼 ／ 550.99 ／ -0.07
8. ゴム製品 ／ 3,340.77 ／ -0.09
9. 電気機器 ／ 1,995.30 ／ -0.09
10. 卸売業 ／ 1,239.48 ／ -0.10
11. 繊維業 ／ 754.05 ／ -0.11
12. 食料品 ／ 1,869.19 ／ -0.13
13. 情報・通信業 ／ 3,026.70 ／ -0.26
14. 精密機器 ／ 5,030.62 ／ -0.33
15. 石油・石炭製品 ／ 1,007.54 ／ -0.34
16. 輸送用機器 ／ 3,345.34 ／ -0.37
17. 不動産業 ／ 1,641.11 ／ -0.42
18. 医薬品 ／ 2,894.63 ／ -0.48
19. 金属製品 ／ 1,313.89 ／ -0.57
20. 保険業 ／ 992.59 ／ -0.59
21. 証券業 ／ 454.80 ／ -0.60
22. サービス業 ／ 1,724.24 ／ -0.64
23. 小売業 ／ 1,245.89 ／ -0.68
24. 銀行業 ／ 215.85 ／ -0.81
25. その他 金融業 ／ 668.29 ／ -0.84
26. 化学工業 ／ 1,572.40 ／ -0.90
27. 建設業 ／ 1,122.81 ／ -0.94
28. 陸運業 ／ 2,239.07 ／ -0.96
29. その他製品 ／ 1,953.72 ／ -1.28
30. ガラス・土石製品 ／ 1,101.66 ／ -1.28
31. パルプ・紙 ／ 486.69 ／ -1.55
32. 電力・ガス業 ／ 519.43 ／ -1.71
33. 空運業 ／ 319.05 ／ -2.06
《SY》
関連銘柄 15件
1605
東証プライム
2,165.5
時価総額 3,002,827百万円
10/7 15:00
-0.5(-0.02%)
-0.5(-0.02%)
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記：2024/07/29
1606
東証１部
24
時価総額 432百万円
7/20 15:00
-11(-31.43%)
-11(-31.43%)
国内唯一の海洋掘削専門企業。石油・天然ガスの探鉱・開発に係る海洋掘削事業が主力。地球深部探査船「ちきゅう」の運用等も手掛ける。海洋掘削は売上好調。「ちきゅう」による商業掘削等が寄与。18.3期は2桁増収。 記：2018/06/11
1662
東証プライム
1,208
時価総額 327,972百万円
10/7 15:00
+26(2.2%)
+26(2.2%)
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記：2024/09/04
1663
東証プライム
3,510
時価総額 99,459百万円
10/7 15:00
+200(6.04%)
+200(6.04%)
千葉県の南関東ガス田で天然ガスを採取・販売。ヨウ素の製造・販売も。大株主にエア・ウォーター。24.12期はガス販価下落や発電用途の需要減を想定。ヨウ素価格も軟化の見通し。DOEなどを考慮して連続増配予定。 記：2024/04/16
5706
東証プライム
5,069
時価総額 290,601百万円
10/7 15:00
+86(1.73%)
+86(1.73%)
1874年創業の非鉄金属大手。機能材料部門、金属部門が柱。亜鉛に強み。半導体パッケージ基板向け極薄銅箔、二輪用触媒などで世界トップシェア。機能材料部門では既存分野の深耕、環境貢献製品の創出等に取り組む。 記：2024/08/10
5707
東証プライム
1,063
時価総額 14,442百万円
10/7 15:00
-4(-0.37%)
-4(-0.37%)
1937年創業の非鉄金属メーカー。鉛で国内トップシェア。亜鉛は国内シェア3位。環境・リサイクル事業、電子部材・機能材料事業、資源事業等も。鉛事業ではリサイクル原料比率の引き上げによる生産増強を図る。 記：2024/07/26
5713
東証プライム
4,632
時価総額 1,347,050百万円
10/7 15:00
+48(1.05%)
+48(1.05%)
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記：2024/07/02
5726
東証プライム
2,701
時価総額 99,397百万円
10/7 15:00
+68(2.58%)
+68(2.58%)
スポンジチタンのトップメーカー。兵庫県尼崎市に本社。低酸素球状チタン粉末や高純度チタン等の高機能材料事業も展開。神戸製鋼所等が主要取引先。配当性向25％～35％目安。球状チタン合金粉末等の拡販図る。 記：2024/09/02
9101
東証プライム
4,974
時価総額 2,537,561百万円
10/7 15:00
+5(0.1%)
+5(0.1%)
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30％目安。25.3期は最終増益見通し。 記：2024/07/04
9107
東証プライム
2,050.5
時価総額 1,465,550百万円
10/7 15:00
-16.5(-0.8%)
-16.5(-0.8%)
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記：2024/06/17
9119
東証プライム
1,266
時価総額 137,867百万円
10/7 15:00
+1(0.08%)
+1(0.08%)
海運中堅。業界首位級のケミカルタンカーに強み。本社ビル賃貸でも稼ぐ。24.3期3Q累計は不動産賃貸が経費増。だが大型ガス船が堅調。市況軟化のケミカルタンカーなども想定以上の運航採算確保。配当性向3割目安。 記：2024/04/12
9201
東証プライム
2,474.5
時価総額 1,081,713百万円
10/7 15:00
+18(0.73%)
+18(0.73%)
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記：2024/08/30
9303
東証プライム
2,775
時価総額 225,974百万円
10/7 15:00
+37(1.35%)
+37(1.35%)
1899年創業の総合物流企業。国際輸送や陸上運送、港湾運送、倉庫業等を手掛ける。海運事業、不動産事業も展開。遠州トラックなどを傘下に持つ。DOE3.5％～4.0％目安。国際物流基盤の強化等に取り組む。 記：2024/08/05
9364
東証プライム
3,262
時価総額 393,811百万円
10/7 15:00
-7(-0.21%)
-7(-0.21%)
港湾運送国内最大手。1867年創業。東京、神戸など国内6大港におけるコンテナ取扱量でシェアトップクラス。バナナなど青果物の取り扱いに強み。配当性向40％目安。コンテナターミナルの競争力強化などに取り組む。 記：2024/08/30
9368
東証スタンダード
1,510
時価総額 35,551百万円
10/7 15:00
+30(2.03%)
+30(2.03%)
物流サービス事業が主力。1881年創業。車両整備等のモビリティサービス事業、情報サービス事業、人材サービス事業等も。トヨタ自動車などが主要取引先。中期経営計画では27.3期売上高700億円目指す。 記：2024/09/01
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