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*16:45JST 日経平均は5月末以来の安値水準、それでも個人主体の物色意欲は強い【クロージング】 16日の日経平均は大幅に下落し、335.14円安の14738.38円（出来高概算30億3000万株）で取引を終えた。8月8日に付けた直近安値（14753.84円）を下回り、5月末以来の安値水準となった。15日の米国市場では、予想を下回る経済指標が相次いだほか、エボラ出血熱にテキサス州で2人目の二次感染かと伝えられたこともあり、NYダウが一時460ドル安となる展開。引けにかけて下げ幅を縮めていたが、シカゴ日経225先物清算値は大阪比400円安の14670円となるなか、幅広い銘柄に売りが先行。 寄り付き直後に一時14672.55円まで下げ幅を広げ、その後は急ピッチの下げに対する自律反発狙いの買いなども観測されるなか、14700円を上回ってのこう着に。後場に入り14800円を回復する局面もみられたが、米国市場の動向などを見極めたいとするムードも強く、大引けにかけて弱含みとなった。 セクターでは東証33業種全てが下落となり、鉱業の下落率が5％を超えたほか、海運、空運、石油石炭、水産農林、倉庫運輸、非鉄金属、鉄鋼などの弱さが目立った。下落率の一番小さい繊維でさえも、1％を超える下落となっている。また、業績など個別材料によって強含みとなる銘柄も散見されるものの、動意が強まっているところをみると、バイオ株などエボラ出血熱の感染拡大懸念を背景としたテーマ物色だった。やや質の悪い物色とも言えそうだが、ともあれ個人主体の物色意欲は強いことが窺える。 また、菊池製作所<3444>は15日、1株を3株とする株式分割を発表した。16日のランチタイムには、メディアドゥ<3678>が1株を2株とする分割を発表している。これまで企業の株価対策としては配当や株主優待などが主流であり、ROE向上を狙った対策だった。ここにきて株式分割の動きが出ていることから、今後も同様の動きが出てくる可能性があり、中小型で流動性の高い値がさ株などに関心が集まりそうだ。 《KO》