千葉県や茨城県で発行する地域フリー情報誌「ちいき新聞」の広告枠販売が柱。週間発行部数は約173万部。富裕層向け情報誌、子育て支援情報誌を発行。求人情報紙「Happiness」の需要が引き続き堅調。 記:2024/05/16
1,017
11/8 15:30
-4(-0.39%)
時価総額 2,556百万円
独自の生活者パネル調査を活用したマーケティング支援に強み。企業のECサイトの構築、Web広告やSNS活用の支援、PR支援などのサポートサービスを提供。マーケ支援は単価も上がり伸長。人件費増などは重し。 記:2024/08/11
418
11/8 15:30
-23(-5.22%)
時価総額 88,361百万円
デジタルマーケティング支援事業を手掛けるセプテーニ等を傘下に持つ持株会社。電通グループ傘下。就職・採用プラットフォーム事業「ViViViT」等も。デジタルマーケティング事業は電通グループとの協業等を推進。 記:2024/08/05
7,100
11/8 15:30
+90(1.28%)
時価総額 57,815百万円
感光性材料事業が主力。フォトレジスト用感光材分野で世界シェアトップクラス。電子材料向け溶剤や香料材料等の製造・販売を行う化成品事業も。25.3期は2桁増収計画。生産能力の増強により、拡大する需要に対応。 記:2024/07/08
1,681
3/18 14:59
-6(-0.36%)
時価総額 3,601百万円
医療用ガラス器具メーカー。注射剤容器のアンプルに強み。管瓶・試験管も。昨年11月にMBOに向けたTOB実施を発表。TOB価格は1700円。TOB成立し、3月19日付で上場廃止に。24.3期3Q累計は増益。 記:2024/03/09
門型洗車機、高圧洗車洗浄機、LED表示機等を手掛けるモビリティ&サービス事業が主力。農産物低温貯蔵庫等のライフ&サポート事業、住設機器事業等も。長野県千曲市に本社。高付加価値商品の研究開発に取り組む。 記:2024/10/09
393
11/8 15:30
-4(-1.01%)
時価総額 2,119百万円
総合FAメーカー。インテリア内装施工機器、畳製造機器等を手掛ける。兵庫県たつの市に本社。旧社名は極東産機。二次電池製造装置、太陽光発電システム等も。フィットネスジム向け防音防振床材の拡販などに取り組む。 記:2024/10/04
オーディオ機器メーカー。住宅向けインストールビジネスの販売、スピーカーシステム、イヤホン等の取扱いを強化。デジタルライフ事業はコラボ製品が堅調。21.3期通期は損益改善。21年8月1日付けで上場廃止予定。 記:2021/07/13
893
11/8 15:30
-8(-0.89%)
時価総額 580,813百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
7,600
11/8 15:30
+1,000(15.15%)
時価総額 203,703百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
1,192
11/8 15:30
-24(-1.97%)
時価総額 1,415百万円
住宅資材商社。宮城県内で自社山林の原木の製材に加え、部材や構造材等のプレカット、住宅資材の卸売、小売を行う。住宅建設や不動産賃貸も行う。主力の木材加工は新設住宅着工低調が影響。資材高高騰も、価格転嫁進める。 記:2024/05/31
1,356
11/8 15:30
-30(-2.16%)
時価総額 2,378百万円
梱包用材、パレット用材等の製造・販売を行う木材事業が主力。プレハブハウスの製造・販売等を行うハウス・エコ事業、太陽光発電売電事業等も。広島県福山市に本社。木材事業では新規販路の開拓、提案型営業を強化。 記:2024/10/07
3,130
11/8 15:30
+15(0.48%)
時価総額 12,019百万円
小説サイトの運営、書籍・コミックの発行等を行う書籍コンテンツ事業が主力。「オズマガジン」の発行等を行うメディアソリューション事業も展開。スターツコーポレーション傘下。オズモールは掲載店舗数が増加傾向。 記:2024/09/02
1,709
11/8 15:30
+10(0.59%)
時価総額 17,842百万円
近畿圏中心に学習塾「第一ゼミナール」などを展開。通信制高校「第一学院高等学校」の運営、日本語学校の運営等も行う。すららネットと業務提携。配当性向20%目安。中高大10年一貫教育の推進などに取り組む。 記:2024/05/03