鶏肉、冷凍加工食品等の製造・販売を行う生産卸売事業が主力。山口県山口市に本社。生活協同組合などが主要取引先。直販事業も展開。中計では27.3期売上高90億円目標。鶏肉・冷食事業の変革、直販事業の強化図る。 記:2024/07/29
2,640
11/22 15:30
+41(1.58%)
時価総額 62,872百万円
小売電気事業、事業用太陽光発電システムを主力商材とするエネルギーコストソリューション事業が柱。スマートハウスプロジェクト事業も手掛ける。小売電気事業では独自燃調の運用などで安定的な業績成長を目指す。 記:2024/07/05
1,088
11/22 15:30
+19(1.78%)
時価総額 7,283百万円
モバイルオンラインゲームの開発・運営を行う。弾幕シューティングゲームに強み。動画配信関連事業も手掛ける。スマホゲーム開発・運営を行う「でらゲー」を傘下に持つ。新規ゲーム「東方幻想エクリプス」は売上順調。 記:2024/06/07
段ボールシート、段ボールケースなど段ボール製品の製造・販売を行う。神奈川県茅ヶ崎市に本社。ラベル製品の製造・販売、副資材商品の販売も。27.3期売上高61億円目標。段ボールシート等は地域シェア拡大図る。 記:2024/08/13
1,407
11/22 15:30
-3(-0.21%)
時価総額 3,971百万円
自動車やOA機器向けの樹脂成形品を製造・販売。自動車のパワトレ部品や軽量化部品の開発に注力。ホンダ・スズキなどが主要取引先。海外売上が約5割。国内回復、海外も伸びる。インドのJRG社と技術支援契約締結。 記:2024/06/08
1,037
11/22 14:42
+10(0.97%)
時価総額 2,557百万円
独SAP社製ERPソフトの導入支援・保守を行うITベンダー。自社テンプレート製品やスマート工場構想策定支援サービス等も。新規事業としてスマート工場化支援を進める。25年7月目途に持株会社体制に移行予定。 記:2024/10/20
729
11/22 15:30
-6(-0.82%)
時価総額 13,827百万円
SKE48の運営等を行うゼスト、映像コンテンツを手掛けるノース・リバー等を傘下に収める持株会社。持分法適用会社に乃木坂46合同会社。映像制作事業は既存の番組制作中心に順調。広告代理店事業は売上強化図る。 記:2024/07/08
1,882
11/22 15:30
-102(-5.14%)
時価総額 181,265百万円
減速機メーカー。小型精密減速機で世界トップシェア。NASAの火星探査車などで採用実績。回転系アクチュエータ、モータなども手掛ける。先進医療用途は需要拡大。配当性向30%目処。27.3期売上900億円目標。 記:2024/07/26
1,050
11/22 15:30
-15(-1.41%)
時価総額 84,205百万円
遊技機メーカー。パチスロ機に強み。統合型リゾート施設「オカダ・マニラ」の運営、メディアコンテンツ事業等も手掛ける。ホテル・飲食事業は来場者数が順調。ぱちんこ及びスロット新機種を24年12月に導入予定。 記:2024/10/29
8,930
11/22 15:30
+290(3.36%)
時価総額 239,351百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
2,475
11/22 15:30
-41(-1.63%)
時価総額 116,617百万円
真空シール、石英製品、セラミックス製品等の製造・販売を行う半導体等装置関連事業が主力。サーモモジュール、パワー半導体用基板等の電子デバイス事業も。デジタル化・自動化の推進などで生産効率の向上を図る。 記:2024/10/06
3,115
3/29 15:00
-105(-3.26%)
時価総額 11,912百万円
半導体の検査・測定装置を展開。マスク用電子ビーム微小寸法測定装置やマスク用元素分析欠陥検査装置を手掛ける。電子ビーム制御技術に定評。次世代機は開発順調。為替差益は増加。22.3期3Qは2桁増収増益。 記:2022/02/14
330
11/22 15:30
+5(1.54%)
時価総額 1,895百万円
中古モバイル機器の買取・再販等を行うリユース関連事業が主力。旧社名は日本テレホン。ショーケース傘下。オンラインショップの運営やレンタルサービス等も。グローバルでは香港、ドバイへの販売ルート構築が進む。 記:2024/06/09
ソフトウェア開発やシステムコンサル等を手掛ける共同コンピュータを中核とする持株会社。公共向けシステム開発等で実績。不動産事業、レンタカー事業も展開。積極採用等により、情報処理事業のさらなる強化を図る。 記:2024/07/28