株～企業情報・おすすめ銘柄

<6594> 日本電産 8960 -10小反落。前日に22年3月期決算を発表、営業益は1715億円で前期比7.2％増、従来予想の1900億円を下振れた。一方、23年3月期は2100億円で同22.5％増を見込む。2200億円超のコンセンサスをやや下回るが、材料価格上昇の影響懸念のほか、為替前提が110円とされ、保守的との見方に。短期のあく抜け感が優勢のほか、永守氏のCEO復帰もポジティブに作用したが、大引けにかけ持ち高調整の動きに。 <6502> 東芝 5400 +240大幅続伸。株式非公開化を含めた再編の提案を募集すると発表している。提案を検討する投資家に対しては、財務や事業に関する詳細な情報を提供していく方針。6月の株主総会を前に、応募した投資家の数や再編案を公表するもよう。透明性が高まることで、株主価値の向上する施策が期待される状況とみられる。株式非公開化に向けた動きの前進とも受け止められることで、それに伴うプレミアム付与への期待が先行。 <6920> レーザーテック 18275 -955大幅反落。パウエルFRB議長のタカ派発言を受けて米国長期債利回りが上昇、米国株は高寄り後に伸び悩む展開となっている。とりわけ、ナスダック指数は2％を超える下落率で大幅続落、東京市場でもグロース株には売り圧力が強まる展開になっている。SOX指数も前日は2.7％の大幅下落、前日に大きく上昇した半導体製造装置株には総じて戻り売りが優勢に。 <6146> ディスコ 32450 +1150大幅続伸。前日に22年3月期の決算を発表。営業利益は915億円で前期比72.3％増益、直近で示した個別売上高状況からコンセンサスは切り上がっていたとみられるが、さらに上振れた水準との評価が優勢のようだ。1-3月期の受注高も期待以上の水準となっている。23年3月期第1四半期営業利益は222億円でほぼコンセンサス並みだが、前四半期の上振れや保守的な為替想定を考慮すると、ポジティブとの評価が優勢に。 <9697> カプコン 2965 -15反落。前日に業績・配当予想の上方修正を発表。22年3月期売上高は従来の1000億円から1100億円に、営業利益は420億円から428億円に。『バイオハザード　ヴィレッジ』や『モンスターハンターストーリーズ2　～破滅の翼～』が順調に推移したことが背景。年間配当金も36円から46円に増配。ただ、上方修正幅は市場想定線の水準にとどまり、売上の上振れに比べて利益の上振れ幅が小さくもあり、評価は限定的。 <9086> 日立物流 7760 +1000ストップ高比例配分。日立製作所が保有株の売却方針を固めたと報じられた。現在4割を保有する筆頭株主だが、保有比率を1割にまで引き下げるもよう。米大手ファンドKKRに優先交渉権を与えたとされている。KKRでは6000億円超を投じて買収し、非公開化する見通し。相応程度の買収プレミアム付与が期待される状況のようだ。なお、他の投資ファンドも買収交渉に参加しており、KKRでまとまるかは流動的とも。 <7545> 西松屋チェ 1555 +78大幅続伸。前日に発表した4月の月次動向が買い材料視された。既存店売上高は前年同月比5.6％増、4カ月連続でのプラス成長となった。客数が同1.5％増加したほか、客単価も同4.0％上昇した。後半に気温が上昇したことで、春物衣料や夏物衣料、帽子や靴などの売上高が大きく伸びたもよう。3-4月売上高は前年同期比8.8％増で推移、会社側の上半期売上高計画が同3.7％増であり、上振れ期待にもつながる形に。 <6486> イーグル工 1008 +44大幅続伸。前日に発表した22年3月期業績予想の上方修正が買い材料視された。営業利益は従来予想の58億円から78億円に引き上げた。顧客の自動車生産台数が想定を上回る推移となったほか、舶用業界向けの需要も好調だった。また、年度末にかけての急激な円安も支援になったようだ。第3四半期までの進捗状況から上振れ期待はあったとみられるが、株価が安値圏に放置されていた中、ストレートに評価される動きに繋がった。 <9221> フルハシEPO 1898 +292急伸。前日に東証スタンダード市場に新規上場。公開価格1140円を52％上回る1733円で初値をつけ、その後は伸び悩んで1606円で初日の取引を終えた。一方、新エネルギー関連としての期待も高く、本日は押し目買いの動きが優勢になった。同社は木質系廃材のリサイクルを行っているが、バイオマス発電所の建設事業にも参画していきたいとする社長インタビューが伝わっていることも、本日は期待材料視される形に。 <6772> コスモス電 1699 +98大幅続伸。前日に22年3月期業績予想の上方修正を発表。営業利益は8億円の見込み。前回予想の7億円を14％ほど上回って着地したようだ。前期は0.48億円だった。年度末にかけて海外子会社を中心に販売が増加したことに加え、固定費の削減や一部製品の価格改定、年度末にかけての円安も利益増加に寄与した。なお、決算発表は5月13日の予定。 《ST》